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最後の巨大バブル崩壊後の世界は、
未曾有の恐慌か、資本主義の終わりか？　

『ネット株の心理学』『リフレはヤバい』などのベストセラーを著した、
異能の経済学者による衝撃の未来予測

●すでに膨らみ始めたコロナショックバブル
●ゼロリスク志向が財政破綻を加速させる
●日銀は「新次元の金融政策」に踏み切るべき
●新たなバブルをつくり出せない「本当の危機」
●不要不急の消費による「成長モデル」の限界

東洋経済オンラインの人気著者による書き下ろし、緊急出版！

リターンを追求する投資家がリスクに殺到する以上、必ずバブルが起きる――新しいバブル「リスクテイクバブル」の正体とその影響を、学者であり個人投資家でもある著者が解明。

猛スピードで進行する２１世紀の世界恐慌。巨額の財政出動は正しいのか？　金融システムを再建することは可能か？　生き残るには何が必要か？――気鋭の論客二人による徹底対談。

安倍晋三首相の意を受けて・いままでにない次元・の大胆な金融政策を打ち出した黒田日銀総裁。市場や経済界は大歓迎だが、本当に日本はデフレから抜け出せるのだろうか？　また、物価は目標どおり２年で２％上昇するのか？　いずれにしても物ごとの本質を捉えた議論なくして予測しようとしてもなかなか難しい。 　本書は、現在の円安の本当の理由、デフレの正体など、今回のアベノミクスの効用を、慶應義塾大学准教授の小幡績氏と経済学者池田信夫氏両者が忌憚なく交わした対談録である。非常にわかりやすい言葉で語られているので、現在日本が置かれた状況を簡単に理解できる。 【目次】 第１章　黒田体制で日銀はどうなるか 　黒田総裁への評価は意外に高い 　相場が信じれば株価は動く 第２章　円安の原因はアベノミクスか 　為替はなぜ動いたのか 　円安はどこまで行くか 　円安は日本経済の実力 　デフレもインフレも実体経済の反映 第３章　デフレの正体は賃下げ 　日本経済は「デフレ不況」ではない 　量的緩和でインフレ予想は起こらない 　バブルの教訓 　物価と資産価格の動きの分離 　賃金の引き下げがデフレの原因 　本丸は労働市場 第４章　アベノミクスは副作用の強い偽薬 　バブルは再来するか 　財政ファイナンスのリスク 　安倍首相の取るテールリスク 　金利上昇で何が起こるか 　輸入インフレは起こるか 　第５章　停滞から脱却するには 　日本はもう「貿易立国」ではない 　本丸は労働市場改革だ 　世界的に進行する新興国との賃金の「大収斂」 　人材の活用が成長の鍵 　 （アゴラ・シングルシリーズ：A5版で60ページ相当）

　世界的な金融緩和を背景に、同時株高となっている。そこに死角はないか――。日米欧、新興国の実体経済や原油価格、為替、国債、地政学リスクなどを総点検する。
　本書は週刊エコノミスト２０１５年３月17日号で掲載された特集「キーワードで知る経済リスク」の記事を電子書籍にしたものです。

目　次：
はじめに
キーワードで知る経済リスク
・世界同時株高に潜む乱高下相場の危うさ
・何が起きるか１　通貨安競争　ドル独歩高で米国成長も停止
　　円安トレンドの終焉
・何が起きるか２　米国の利上げ早すぎても遅すぎてもリスク山積
・何が起きるか３　原油安　膨らむ在庫が引き起こす新興国のマネー逆流
　　変わらないエネルギー政策
・何が起きるか４　最高値　円安転換で東証株安も
・何が起きるか５　長期停滞　低下する先進国の潜在成長率
・課題への挑戦１　格差　ピケティが示す資本主義の限界
・何が起きるか６　国債暴落　異次元緩和の出口戦略が最初の山場
・課題への挑戦２　サイバーテロ　民間企業から軍隊まで標的に
・何が起きるか７　地政学リスク　世界同時株高に水差す国際緊張
・何が起きるか８　中国減速　過剰設備やデフレ圧力の難題
・課題への挑戦３　移民政策　欧州がが模索する第三の道

2013年1月、第一次安倍内閣の発足と同時に、「リフレはヤバい」でその経済戦略の危うさを警告した気鋭の経済学者が、第二次安倍内閣に再び警告する。

アベノミクスとは何か? 「超金融緩和」による、株高、円安、国債市場の混乱であり、景気刺激の先食いによるコストとリスクの先送りだ。

この2年で、戦後積み上げてきた日本の国富の3分の1が吹き飛んだ。今後、経済は、コストとリスクを支払う局面に入る。

危機などどこにもなかった日本経済は無謀な政策により、危機に陥る危機となってしまったのだ。

しかし、日本経済は絶望的ではない。間違った政策を取り除けば、日本経済は自ずと力強さを少しずつ回復していく。

本書では、アベノミクスという経済政策の誤りを論じ、アベノミクスの代案と、さらに、真の成長戦略を提示する。

リフレとは、インフレをわざと起こすことである。

リフレ政策は、2012年12月の衆議院解散総選挙で、デフレ脱却のためにリフレ政策をとることを公約に掲げて、安倍自民党が総選挙を圧勝したことから、一躍、一般にも有名になった。

しかし、これは最悪だ。善意で主張した政策が、誤った政策だからだ。しかも、それが国民に受けている。彼は、さらに正義感を強め、日本のために、自分を犠牲にしても、リフレ、インフレを起こすことを主張するだろう。誤った政策を実現するために。

しかし、リフレは、最悪である。日本経済が崩壊する可能性があるからだ。なぜなら、リフレが国債を暴落させるからである。国債が暴落すれば、国債を大量に保有している銀行は、経営破綻に追い込まれる。その結果、金融危機から実体経済の危機へ……。

たしかに、リフレ政策を取るとハイパーインフレが起きるというのは極論であり、間違っている。インフレを起こせないのに起こそうとするリフレ政策をとることが問題なのだ。インフレが起きないのに、インフレを起こそうとすれば、歪だけが蓄積する。その歪が、副作用という言葉を超えて日本経済を危機に追い込むことになる。

本書では、『すべての経済はバブルに通じる』がベストセラーとなった気鋭の行動派経済学者、小幡績慶應ビジネススクール准教授が、リフレ政策においては、どのようなことを行い、それがどういう帰結をもたらすのかについて解説し、その誤りを論破する。まさに、今読むべき、警鐘の書である。

向かうは、日本“安楽死”の道か？暴落リスクと隣合わせでも高価格・低金利を維持する現状を、名付けて「ハイブリッド・バブル」。黒田日銀総裁のもと、さらに市場の買い上げが進むなか、「不安定な安定性」の均衡は崩れるのか？　日本の国債危機と、リーマンショック、欧州危機の違いを解き明かす。

成長戦略は間違っている！『リフレはヤバい』で論争を巻き起こした俊英が日本経済の構造を解析。復活の処方箋はこれだ。おりしも安倍政権は、１０月からの国会を「成長戦略実現国会」と位置づけており、これから日本の成長戦略にスポットが当たることはまちがいない。しかし小幡氏いわく、安倍政権の成長戦略では、ほんとうに日本を成長に導くことはできない。ならば小幡流「３本の矢」とは何か。反アベノミクスの論客として脚光を浴びた著者による成長戦略論。本書はオピニオン本にとどまらず、世の中の経済構造はいまどうなっているのか、という分析を徹底して行なうため、今後の日本経済はどうなるか、という読者の関心にも応えてくれる。

危うし、年金財政。１３０兆円の運用資産改革はアベノミクスの救世主にはならない。２０１４年４月までＧＰＩＦの運用委員を務めていた著者が、知られざる世界最大の機関投資家の全容と、あるべきＧＰＩＦ改革について説く、緊急提言の書。安倍政権が株価引き上げのネタとしてGPIF改革を利用したかどうかは議論しません。そんなことはどうでもいいのです。大事なことは、GPIFというものの存在を、国民が突然意識したのですが、それが何かもどのようなものかもまったく知らない。そして、政権はそのGPIFを大きく変えようとしている。しかも、まさにいますぐに、です。これは危険です。私は４月２２日までＧＰＩＦの運用委員というものをやっていました。運用委員を運良く退任して、ある分野の守秘義務は依然あるものの、自由に記述できる立場にある私が、いまできることは、GPIFの理解を少しでも幅広く多くの人と共有することだと思うのです。したがって、理解が浅く、誤りもあるかもしれませんが、とにもかくにも、全力でこの本を緊急出版することにしたのです。　　（「まえがき」より抜粋）【主な内容】第１章　ＧＰＩＦとは何か第２章　年金制度とＧＰＩＦ第３章　ＧＰＩＦという組織第４章　ＧＰＩＦの運用方針と目標運用利回り第５章　年金制度と資産市場の断絶第６章　公的年金のくびき第７章　国債と分散投資第８章　低金利革命第９章　国民によるわな第１０章　ＧＰＩＦは必要か？第１１章　ＧＰＩＦのガバナンス改革第１２章　透明性と説明責任第１３章　ＧＰＩＦの運用とガバナンス第１４章　ＧＰＩＦは良い運用者か？第１５章　意外と素晴らしい国債とそのリスク第１６章　あるべきポートフォリオ：日本株は買うな第１７章　リスクとは何か第１８章　ＧＰＩＦ改革私案

成長戦略とは雇用戦略である――。人が成長してこそ初めて社会が発展する。そして、社会の発展なくしては、経済成長は決して持続しない。これまでの常識に囚われず、しかし、当たり前のことを先入観抜きに考える。