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中央銀行の使命を歴史から問い直す
インフレ、雇用、金融危機――。経済の変化にどう対応すればよいのか。
ノーベル経済学賞受賞の元ＦＲＢ議長が歴史を通して未来を展望する。

■現代の経済をコントロールする最強の権能をもつ中央銀行。その目指すべき姿を探るには歴史の扉を叩くことが不可欠である。
■なぜ1970年代、大インフレが生じたのか？　ボルカーのインフレとの戦いを支えたアイデアとは？　グリーンスパンをどう評価すべきか？　バーナンキ時代の危機対応の真相は？　イエレン議長の果たした重要な役割とは？　パウエルの独自性とは？
■大インフレ、バブル、世界金融危機、低インフレ・低金利、そして、ゼロ金利の解除、金融不安定化、インフレへの対応、中央銀行としての独立性の確保――。連邦準備制度（Ｆｅｄ）は雇用の最大化、物価の安定を二大責務としつつ、いかにして経済・金融の変化に対処し、現在の姿にたどり着いたのか？　そして、これから先に何が待ち受けているのか？
■連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長を務め、ノーベル経済学賞を受賞したベン・バーナンキが、自らの議長時代を含む過去70年間のＦｅｄの政策立案の歴史を解き明かす。あわせて経済環境が劇的に変化するなかで、21世紀におけるＦｅｄの金融政策の手段、枠組み、コミュニケーション戦略の劇的な変化、そして新たな課題を示す。
■また、量的緩和、フォワード・ガイダンスなど、世界の中央銀行の中でイノベーティブな政策を次々と先駆的に打ち出した日本銀行の政策についての評価も行う。

■なぜ、ブームとバストは何度も繰り返し生じるのか？　なぜ、あるバブルは経済的にも社会的にも政治的にも壊滅的な結果をもたらし、なぜ、あるバブルは社会に恩恵をもたらすのか？　バブルを生み出す必要十分条件とは何か？
■この答えを見つけ出すために、本書は魅惑的なバブルの旅へと読者を誘う。1720年代のパリとロンドン、1820年代のラテンアメリカ、1880年代のメルボルン、1920年代のニューヨーク、1980年代の東京、1990年代のシリコンバレー、2000年代の欧米、上海・深センへの旅だ。　　
■金融史・経済史の研究者が、「合理性」「不合理性」という従来の議論にとらわれず、バブルの規模、経済全体への影響の度合いを基準に、世界史上の巨大バブルの原因と帰結を明らかにし、教訓を指し示す。そしてバブルには、イノベーションを促し、企業や組織、経営者を淘汰し、社会に恩恵をもたらす「良いバブル」もあると説く。
■さらに、バブルは投資家、投機家が新しい技術や政治的なイニシアティブに反応することから始まるとし、将来のバブルを予測できることも示す。実証的なアプローチでバブルのメカニズム解明に迫る魅力的なバブル論。

紙からデジタルへ
変革を導いた編集長が激動の時代を振り返る
＊　＊　＊
2005年から2020年まで、コロナ禍以前の時代にフィナンシャル・タイムズ紙(FT)編集長として、世界中の「権力の側」の人と対話する機会にめぐまれた著者は、世界金融危機、欧州債務危機、ポピュリズムの勃興、ブレグジット、トランプ米大統領就任、米中対立激化という特筆すべきニュースを最前線で目撃した。それは戦後世界秩序の崩壊だった。
この間、伝統的メディアは塗炭の苦しみを経験した。若者は主流メディアを信頼しなくなり、ネットで情報を集めるようになった。一国の指導者が「オルタナティブ・ファクト」を広める時代に、デジタル・ファーストを実現した報道機関はいかにしてファクトに基づいた報道を届けられるのか。
ブレア、ブラウン、キャメロン、メイ、ジョンソンといった歴代英首相のほか、トランプ米大統領、プーチン露大統領、メルケル独首相、モディ印首相、安倍首相といった世界的要人が登場。世界秩序の「破壊の現場」に立ち会った著者が日記形式で著した回顧録。

〇資本主義は歴史上、最も成功した経済システムです。だが、いまやそれが、資本主義そのもの、そして世界を破壊する危機に直面しています。大規模な環境破壊、経済格差、信頼できる社会的な仕組みの崩壊という現代社会の大問題の解決のために、企業や個人はどのような役割を果たせるのか。
〇著者は、株主価値最大化のみを追求することそのものが問題を生み出していると指摘、共有価値の創造、共通の価値観に根差した目的・存在意義(パーパス)主導によるマネジメント、会計・金融・投資の仕組みの変革、個々の企業の枠を越えた業界横断的な自主規制、政府や国との協力が必要不可欠であることを説き、こうした行動には企業に利益をもたらす経済合理性があることを明らかにします。また、政府と市場は互いを必要とし、企業は民主的で自由な社会を支える包摂的な仕組みを強化するために積極的な役割を果たすべきだと提唱します。
〇15年にわたり強い危機感をもって問題解決に取り組んできた著者が、資本主義を創り直すための体系的な枠組みを提示します。

破壊的変動の先にある未来とは？
農業から工業へ。モノからサービスへ。そして今始まった「グロボスティクス転換」。
国際経済学の大家が、デジタル革命のかつてない衝撃を歴史的な視点から捉える。

「新しい経済の姿を描いた、これまでで最もすぐれた本だ」（ローレンス・サマーズ、ハーバード大学名誉学長、元米国財務長官）


〇グローバル化とロボット化が同時並行で進む経済の潮流が「グロボティクス」だ。それは、従来のグローバル化、自動化とは異なり、変化のスピードが人間の適応力を超えるほど凄まじく速く、そして著しい不公平をもたらす。それがゆえ、人間社会に激的な変化をもたらす。

〇最大の衝撃を受けるのはサービス分野や専門職の仕事だ。デジタル技術が言語、人材の壁を超え、国境の内側に閉じ込められてきたサービスが解放され、一挙に、人材とサービスの世界市場が誕生する。世界各国で経済の70%以上を占めるサービスでグローバル市場が実現すれば、安定的な仕事・賃金によって支えられてきた社会の安定性は危機を迎える。特に、ホワイトカラーへの打撃は痛烈なものとなる。働き手を保護する政策が必要になる。

〇デジタル革命のもとで進む苛烈なグローバル競争のもとで、富の分布は大きく変わる。中間層は崩壊し、不公平感が一挙に高まる。グロボティスへの強い反発がポピュリズムの広がりとともに急速に強まる。政府は何ができるのか。人間はどのような社会をめざすべきなのか。個人が激しく競争する社会か、ローカル色の豊かな、人間的なコミュニティを基盤とする社会か――。

○著者は大きな変動とポピュリズムを背景とする大きな反動を経た後に、より人間的な社会、地域性の豊かな社会が出現すると、ユニークな展望を示す。

〇前作『世界経済 大いなる収斂』で情報通信技術が世界経済をどう変えてきたのかを、経済理論を踏まえて説き明かし、高い評価を得た国際経済学の第一人者が、テレマイグランツ(遠隔移民：RIなどのデジタル技術によるバーチャルな移民)、AI、RPA(ロボットによる業務の自動化)、機械翻訳などのデジタル技術がもたらす経済・雇用・所得分布へのインパクトをとらえ、幅広い読者層に向け、デジタル経済の未来を問う。