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●僕たちはどう死ぬのか
好き勝手やってきたから最後までやりたいことを
テリー伊藤

●最後に頑張るときが来た！
男は島耕作、女は毒親 嫌われた世代の正の遺産は
上野千鶴子

●自己イメージ、消費、健康意識、夫婦関係……
データで見る団塊のリアル
斉藤 徹

●〔対談〕「老害」批判をこえて
「リベラル世代」の政治家が築いたもの
海江田万里×古賀伸明

●2040年の社会をイメージし、逆算で考える
高齢者の急増に社会保障は耐えられるか
香取照幸

●超高齢社会を乗り切るべく「生涯観」の刷新を
「平均的な人生」を後続の世代に押し付けないために
筒井淳也

●〔対談〕世代間対立は先鋭化するのか
前例踏襲の限界と団塊ジュニアの抱える困難
永田夏来×西田亮介

2030年日本の向かう先はどこなのか。都市計画、経済学、社会学、メディア、政治学の次世代を代表する知性が分野を横断して論じる。
第Ⅰ部は、若手の論客、安田洋祐氏と西田亮介氏が、経済学と社会学の視点から未来を見渡す「武器としての社会科学」の可能性を論じる。西田氏はメディアのあり方を、安田氏はゲーム理論で言う「ゲーム」を取り上げる。
第Ⅱ部は、ノンフィクション作家として稲泉連氏が東京パラリンピックを題材に「ストーリー」、政治史家の村井良太氏が佐藤栄作政権という「ヒストリー」を描く。戦後の物語り方を問いかける、いわば「物語る歴史」がテーマである。
第Ⅲ部は、饗庭伸氏と牧原出氏が、都市計画・国土計画を素材に空間の変化をとりあげる。饗庭氏は都市のスポンジ化と過去に縛られがちな「経験の檻」を「反転」させようとするのにたいし、牧原氏は国土計画からフラット化する世界へと空間イメージを拡げつつ、空間を回転させる「パノラマ」を提案する。

わかっているようでわかっていない「国」のこと。一体誰が運営しているのか、それを報じるメディアは、本当に正しいのか。政治とメディアが専門の社会学者・西田亮介と一緒に「価値とコスト」で日本を理解する一冊。

コロナ禍があぶり出した日本の抱える政治、法律、社会システム等の課題を解き明かす。急拡大する伝染が不安を招き、不安もまたメディアやSNSを通じて伝染した。ポスト･コロナに向け、不安に感染されない社会をつくるための考察の書。

「情報と政治」の関係性はどう変わるのか
2013年7月の参院選において、インターネットを利用した選挙活動（ネット選挙）が解禁された。インターネット、ソーシャルメディアという新たなチャネルが開いたことで、日本における情報と政治・行政の関係はどのように変化するのか。著者自ら取材した最新情報も交えて中長期的な展望を語る。

第1章 ネット選挙解禁と、二〇一三年参議院選挙
自民党と野党の多様な取り組み／迷走した政党と候補者／新聞メディアの挑戦とチャンスを見出すネットメディア など

第2章 なぜ選挙に情報技術を導入するのか
―民主主義の理想、あるいはデジタル・デモクラシーを求めて
政策論争の不在と双方向性の問い
政治マーケティングの高度化と政治の透明化／市場とメディアが民主主義と「共存」する制度設計 など

第3章「行政の情報化」と「政党の情報化」
「行政の情報化」に向けて／日本版オープンガバメント／間接民主主義の陥穽を乗り越える など
付章 海外レポート
「広がるデジタル・デモクラシーの波―ドイツ海賊党の光と影―」(伊槻雅裕)

言語化できない不信感や不安感、
困難な現実とリスクテイクの強要…

私たちはなぜ、こんなにも息苦しいのか？

社会に根強く残りながら意識されていない「昭和の面影」が
いかに現実と乖離しているかを描き出すことで浮かび上がる
「若者世代」と「年長者世代」のズレ…。
なぜ若者世代は、年長者を理解できないのか、
なぜ年長者世代は、若者を許せないのか。

本書では、この両者の認識のズレにこそ、
社会の生き苦しさの理由のひとつ「不寛容の本質」があると考え、
その難問をいま、注目の若手社会学者が解く！

高校や大学に通学しておらず、独身で、ふだん収入となる仕事をしていない15～39歳の「若年無業者」。現場を知るNPO代表と気鋭の社会学者が若年無業者2300人以上からのリアルなデータに基づき、ミクロとマクロ双方の現状認識と衝撃の未来予測、いま打つべき方策を解き明かす！

2013年参院選から解禁されることとなった「ネット選挙」。
しかし、そもそもネット選挙とは何なのか？　その解禁によって、巷間言われるように「お金がなくても政治家になれる」、「ネットで見た候補者の発信に触発されて、若者が選挙に行くようになる」というのは本当か？　「この情報化社会にインターネットの使用を禁止するなんて、時代遅れもいいところだ！」という主張は正しいのか？　テクニカルな側面だけを見ていても、本質には辿り着けない。ネット選挙を丁寧に一歩踏み込んで考察すれば、これらの主張が幻想に過ぎないことは明らかだ。

しかしそれなら、ツイッター議員はなぜツイッター議員であろうとするのか？　なぜ全国紙がソーシャルメディア分析に取り組むのか？　解禁による静かな変化が、候補者・有権者・マスメディア・ネットメディアに及ぼす影響はどのようなもので、そこから日本はどう変わっていくのだろうか？　インターネットの設計思想を政治に受け入れることで、日本社会が変わる!?

――ツイッターやフェイスブック、私たちが何気なく利用するソーシャルメディア上で、政治家の個人アカウントを目にする機会が増えてきました。ところが、公職選挙法に定められた選挙運動期間に入ると、新しいツイートも政治家個人のブログ更新もぱったりと止まっていたのが、2012年末の衆院選までのこと（一部例外もあり）。それはなぜだったのでしょうか？　その答えからわかるのは、公職選挙法が実現しようとした選挙戦環境のありよう、そしてその基となる理念です。
一般市民による選挙関連のツイートやＹｏｕＴｕｂｅへの動画投稿も、場合によっては合法とはいえなかった、という意外な事実に驚かされます。日常の中でほとんど意識することのない法律ですが、公職選挙法はそもそも何を実現しようとしたものだったのか？　改正によって何が可能になり、その影響は日本社会、私たち個人にどう及ぶのか？　まさに、「制度だけでなく、これは思想の問題だ！」