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『実用、教育、中央公論 Digital Digest』の電子書籍一覧

1 ~6件目/全6件

  • ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

    2021年1月から実施される大学入学共通テスト。この新試験で予定されていた英語民間試験の活用と、国語・数学の記述式問題の導入が、それぞれ見送られることとなった。実施まで一年を切る間際での決定に、受験生や教育現場は大混乱をきたしている。なぜこんな事態になってしまったのか――(『中央公論』2020年2月号特集の電子化)

    (目次より)
    ●対談
    迷走する大学改革 今必要なのは、撤退と決算だ
    竹内 洋×佐藤郁哉

    ●エセ演繹型思考による政策決定を駁す
    教育改革神話を解体する
    苅谷剛彦

    ●頓挫した韓国、多面的な中国、長期的選抜のデンマーク
    各国も試行錯誤 「話す」「書く」英語試験事情
    天野一哉

    【激突】推進派、反対派に問う
    ●それでも入試改革が必要な理由
    鈴木 寛

    ●現場を惑わす曖昧な改変は止めよ
    南風原朝和

    ●対談を終えて
    今井むつみ

    ●受験生保護の大原則に従った入試制度改革を
    英語民間試験利用を見送った東北大学の入試設計思想
    倉元直樹

    ●対談
    二大受験マンガ『ドラゴン桜』vs.『二月の勝者』
    国が投資(インベスト)すべきはトップ層か
    中間層か恵まれない層か?
    三田紀房×高瀬志帆×司会:おおたとしまさ

    【コラム 私と受験】
    ●制度が変わっても、「マドンナ古文」が貫いてきたもの
    荻野文子

    ●小説家への夢、インドとの因縁、呪われた執拗さは入試で養われた
    石井遊佳

    ●雑書ノートの頃
    千葉雅也
  • ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

    大学入試への民間試験導入、小学校での本格授業開始……。いま、日本の英語教育は大きく変わりつつある。学校英語のスピーキング重視が進めば、日本人は英語ペラペラになれるのだろうか。そもそも、これまでの英語教育は失敗だったのだろうか?
    (『中央公論』2019年8月号特集の電子化です)

    (目次より)
    ●対談
    発音は小学校、文法は中学校、読解は高校で
    黒船以来の英語コンプレックスを克服する授業はこれだ!
    鳥飼玖美子×齋藤 孝

    ●入試改革・四技能看板に異議あり 
    ぺらぺら信仰がしゃべれない日本人を作る
    阿部公彦

    ●「グローバル化で英語ニーズ増加」の虚実
    寺沢拓敬

    ●ルポ
    使わなくてすむ時代は過ぎ去った
    ドメスティック企業、語学力アップへの挑戦
    曲沼美恵

    ●対談
    73歳でくぐった大学の門、60歳で単身挑んだメキシコ
    語学は“六十の手習い”こそ面白い
    萩本欽一×青山 南
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    (目次より)
    ●対談「文理融合教育でAIに勝つ」新井紀子×上田紀行
    ●「複数の分野を見渡せる人材が求められるようになる」隠岐さや香
    ●「経団連の提言を大学は真摯に受け止めよ」佐藤優
    ●「時代遅れの進路指導を変えるトライ&エラー」倉部史記
    ●「『文系は役立たない』に反論する理論武装」大竹文雄
    ●「学力だけで医師になってはいけない」天野篤
  • ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

    (目次より)
    ・「日本研究」の本場は日本ではない(松田宏一郎立教大学教授)
    ・「蹴られない東大」を実現する方法(吉見俊哉東京大学大学院情報学環教授)
    ・発信力を高めるために何が必要か(グレン・S・フクシマ米国先端政策研究所上級研究員)
    ・日本研究の二つの潮流(ケント・E・カルダー ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院副学長)
    ・オックスフォードから見た「日本」という問題(苅谷剛彦オックスフォード大学教授)
    ※『中央公論』2019年3月号、2017年9月号に掲載した記事を電子化しました。
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    18歳人口が再び減少期に入る影響で、大学間の学生獲得競争が激化する「2018年問題」。すでに経営難の私学は各所にある。とりわけ地方では、国公立さえ安泰ではない。国は「地方創生」を掲げ、大学改革を進めるが、果たして、その効果はいかに?(目次より)対談 「『とがった大学』が日本を救う」(出口治明×増田寛也)/「データから見た生き残る大学、淘汰される大学」(小林浩)/「青学に見る都心&郊外の『2キャンパス』戦略(三木義一)/ルポ「『改革先進校』の光と影」(小林哲夫)/「一度は親元を離れたい生徒、地元私大を見下す先生」(倉部史記)/鼎談「現役教員が告発 地方国立大学を潰す『偽改革』」(西原大輔×林田直樹×山口裕之)
  • ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

    人間力を見る面接、思考力を問う記述式設問、読む・書く・聞く・話すの4技能重視の英吾試験……。2020年度からの大学入試が求めるのは、「新しい学力」(自ら学ぶ意欲・問題解決能力)だ。「ゆとり」同様、確かにその理念は否定しがたい。だが現実として、学校現場は対応できるのか? 
    本特集では、林芳正文部科学大臣と、元リクルートで現在、奈良市立一条高等学校校長の藤原和博氏との対談「大臣に改革の本義を質す」のほか、竹内洋関西大学東京センター長と齋藤孝明治大学教授との対談、現役高校教師座談会など、さまざまな角度から入試改革を検証。

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