ライトノベル、マンガなど電子書籍を読むならBOOK☆WALKER

電力自由化第一弾、発電分野の自由化から25年。電力分野の論客、西村陽、戸田直樹、穴山悌三の3氏が、自由化前夜から現在進行形の電力システム改革までの、四半世紀にわたる紆余曲折を、それぞれの専門的視点から丁寧に検証しました。2020年末～21年初に起きた電力需給逼迫は、自由化が進展する中で蓄積してきた問題点が表面化したものといえます。本書は現在に至る経緯を、例えば公益事業における市場制度設計、規制当局と事業者の関係、電力会社の組織体質と外部環境変化などの切り口から分析しており、これからのエネルギー業界を考えていくうえでの示唆に富んだ内容になっています。脱炭素化やデジタル化など、エネルギー業界が直面する大変革に立ち向かうすべての関係者に一読いただきたい一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

「2050年・カーボンニュートラル社会」実現には、再生可能エネルギー・蓄電池の最大限の活用をはじめとするエネルギーの“フルモデルチェンジ”が必要となります。そのために「電力グリッド」は今後ますます大きな役割を担うことになり、また電力グリッドへの正確な理解も一層、重要性を増しています。
本書では一般にはなじみがなく分かりにくいとされる「電力グリッド」の過去・現在・将来の姿を、できるだけ平易に、基礎から解説しました。再生可能エネルギー導入拡大に伴う系統制約、激甚災害に対する電力レジリエンス向上への要請など、個別のテーマ解説も充実。脱炭素化を実現する電力グリッドの将来像も盛り込んだ、電気事業に携わる人、これからのエネルギーシステムを創るすべての人に手に取っていただきたい一冊です。
ベストセラー『シン・ニホン　AI×データ時代における日本の再生と人材育成』（NewsPicksパブリッシング、2020年2月）著者、安宅和人氏（慶應義塾大学環境情報学部教授／ヤフー㈱CSO）との特別対談も採録！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

制度改革やデジタル技術の進展によって、大変革期を迎えている電力・エネルギー産業。本書は制度改革やデジタル技術の最新動向を反映しつつ、電力・エネルギービジネスに関係の深いテーマを取り上げ、その概要とキーワードをわかりやすく解説しています。そのほかロボットやモビリティ、フィンテック、セキュリティリスクといったテーマを網羅。2050年カーボンニュートラルに向けた動きも紹介しています。重要な用語をテーマごとに把握できるほか、索引から用語を検索することも可能。デジタル技術と制度改革の流れを掴む最適な用語集です。

スマートグリッドは、次世代の電力ネットワークを支える社会インフラ技術として期待されています。
　本書はスマートグリッド研究の第一人者である東京大学教授の横山明彦氏が、電力ネットワークの視点から、スマートグリッドを定義し、最新動向を紹介するとともに、技術的課題や海外の現状などをまとめた最新のスマートグリッド解説書です。ベストセラーとなった前著『スマートグリッド』から5年、現状を反映し全面刷新しました。
　各地で行われている様々な実証試験により、スマートグリッドの技術開発は日々、進んでいます。また実際に、スマートメーターの導入が始まったり、太陽光発電や風力発電の導入が進んだことで電力ネットワーク上の問題が発生したりしています。一方、2016年には電力小売りが全面自由化されるなど電力システム改革も進展。電力ネットワークを取り巻く環境は、今、大きく変化しています。
　本書は、こうした変化の中で、なぜ、どのようなスマートグリッドが求められるのかを、分かりやすく丁寧に解説しています。
　スマートグリッドとは何かを知りたい、スマートグリッドと電力ビジネスの可能性を探りたいなど、電気や電力ビジネスに関心のある方におすすめです。

(役職名などは書籍発行当時の情報です)

＜目次＞
第１章　スマートグリッドの今
第２章　スマートグリッドを定義する
第３章　日本版スマートグリッド最新動向
第４章　スマートメーター
第５章　海外の動き
第６章　電力システム改革とスマートグリッド
第７章　実用化までに残される現実的課題

東日本大震災による福島第一原子力発電所の事故で、経営が悪化した東京電力は、実質的に国有化されました。
　金融の専門家が執筆した本書では、金融業界からの視点とともに法律の論理という観点から、東京電力が国有化に到った政治判断とそのプロセスについて批判的に検証しています。
　また、事故をきっかけにして電気事業改革の議論を進める大衆迎合的な政治手法、偏った報道の問題点を指摘し、事実と論理と法律に立脚した冷静な議論を行うよう呼びかけています。
(役職名などは書籍発行当時の情報です)