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『実用、経済、田原総一朗』の電子書籍一覧

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  • 安倍内閣の元内閣官房参与で、MMT(現代貨幣理論)を提唱する京都大学大学院教授の藤井聡に、日本経済復活の方法を田原総一朗が迫る。

    安倍内閣の元内閣官房参与で、MMT(現代貨幣理論)を提唱する京都大学大学院教授の藤井聡に、日本経済復活の方法を田原総一朗が迫る。

    第1章 「プライマリーバランス規律は絶対」というデマを信じる困った人々
    第2章 「国家の借金」と「家計の借金」を同列にする困った人々
    第3章 「消費税増税で日本を貧困化」させた困った人々
    第4章 「財源がない」を何もしないための切り札に使う困った人々
    第5章 世界から日本がナメられはじめているのに手を打たない困った人々

    "国の借金"は、1200兆円以上の巨額に膨らんでしまった。このままいけば、10年くらい先には、日本は間違いなく財政破綻してしまう。こういう”悲観論”が、この国を覆っている。
    そんななか、藤井聡さんが、これまで聞いたことがない、超前向きの”強気論”を吠えまくった。

    提言1 プライマリーバランス規律の撤廃
    提言2 新型コロナ終息まで消費税0%
    提言3 企業に対する粗利補償
    提言4 未来を拓く危機管理投資

    これをただちに実行せよ。そうすれば、日本経済は絶対によくなる。日本は必ず復活できる、というのだ。 藤井さんは6年間、内閣官房参与を務め、ようするに安倍晋三・前首相のアドバイザーだった。「国土強靭化」をいい出したのも彼だという。
    しかし、借金まみれの日本に、そんなことが可能なのか?
    MMT(現代貨幣理論)に基づけば問題ないのだ、と聞いても、率直にいって私はあまり信用できなかった。世の”常識”とあまりにかけ離れた主張ではないか。
    そこで私は、思いきって否定的な疑問を、どんどんぶつけた。対して藤井さんは、私を説得し続けた。
    経済の推移を示すグラフ、現に先進各国がおこなっている巨額の財政出動、デフレの原因分析など、さまざまなデータも、これでもかこれでもかと持ち出して、懇切丁寧に解説してくれた。
    正直いって経済にあまり詳しくない私にも、とてもわかりやすく、納得できる説得力だった。
    こうすれば日本経済は持続可能だ、日本国の財政破綻もない、という確かな自信を得ることができた。

    読者のみなさんも、いま日本がもっとも必要としている藤井さんの説得に、目を凝らし、耳を傾けてほしい。
    そうすれば、必ずやこの閉塞状況を打ち破ることができるはずである。また、編集部の提案で、若手のマンガ家、若林杏樹さんのマンガも掲載した。藤井さんと私の激論が、30代の女性にはどのように映るのか楽しんでいただけたらと思う。(田原総一朗)
  • 日本は「失われた30年」から、なぜ抜け出せないのか。なにが必要なのか。
    ジャーナリスト田原総一郎とコーポレイトガバナンスに詳しい国際企業弁護士・牛島信による日本再生「最終提言」!
    バブル崩壊以降の1990年から2020年までの30年間で、日本の名目GDPはわずか16.5%の伸び(アメリカは3.5倍、中国は53倍)、サラリーマンの賃金もほとんど伸びていない!
    日本復活のためには、企業の大胆な変革が必要だ!
    「社員から社長を出さなくていい!」「社外、若手、女性の取締役を増やせ!」(田原)
    「少数株主と機関投資家で、日本企業を揺さぶれ!」(牛島)と、刺激的で大胆、示唆に富むメッセージ満載!
  • アメリカが「世界の警察」をやめた時、日本の安全保障はどうなるのか。明治維新から現在までの日本の近現代史を紐解きながら、ジャーナリストと政治学者が国家の未来を探る!
  • ジャーナリストの田原総一朗氏は、あらゆる権威に迎合せず、既存のTVや映像、活字メディアで長きにわたり、時代をリードしてきました。そして、戦争を知っている最後の世代です。小学校5年生の夏休みに天皇陛下の玉音放送を聞きました。アメリカの占領時代になると、軍事教育、アジア解放戦争を礼賛していた教師、マスコミ、政治家が「あの戦争は間違っていた」と手のひらを返したのを目の当たりにして、歴史を、政治を、社会を自分の目で確かめ、権力を監視する、揺るぎない信念をジャーナリストの原点としています。グローバリゼーションによって、今、世界は新型コロナウイルスのパンデミックや、世界経済の沈滞、米中覇権戦争、ポピュリストの台頭などリーマンショック時の危機にとどまらない混迷状況に陥っています。国も社会もまさに危機の崖から転落しかねません。それから、早稲田大学教授の津田大介氏は、ツイッターなどSNSメディアを有力ツールにした新しいウエブ・ジャーナリズムの先駆者です。本書は、時流を超えて、現代メディア界を代表する二人が、グローバリズムに翻弄される世界、そして日本の混迷状況を切り開く指針を提言します。

    第1章 空気を読まず、大論争する
    第2章 大炎上、「同調圧力」に屈したら日本政治に未来はなし
    ~コロナ禍での安倍総理辞任と菅内閣発足
    第3章 「空気を読まない」ための呼び水とは
    ~デジタル社会到来の意義
    第4章 主体性を育む教育が急務

    社会のリーダー層から若者層まで幅広い年代、階層の読者を対象に、混迷の時代をどう生きるか指針を与えてくれるものと確信する、集大成本!!

    田原 総一朗
    1934年滋賀県彦根市生まれ。早稲田大学文学部卒業。岩波映画製作所、テレビ東京を経て1977年フリーに。現在は政治・経済・メディア・コンピューター等、時代の最先端の問題をとらえ、活字と放送の両メディアにわたり精力的な評論活動を続けている。2002年4月より母校・早稲田大学で「大隈塾」を開講、塾頭として未来のリーダーを育てるべく、学生たちの指導にあたる。

    津田 大介
    ジャーナリスト、メディア・アクティビスト。ポリタス編集長。1973年生まれ。東京都出身。早稲田大学社会科学部卒。早稲田大学文学学術院教授。テレ朝チャンネル2「津田大介 日本にプラス+」キャスター。J-WAVE「JAM THE WORLD」ニュース・スーパーバイザー。2011年9月より週刊有料メールマガジン「メディアの現場」を配信中。あいちトリエンナーレ2019芸術監督(2017~2020)を務める。
  • ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

    新型コロナウイルス感染症の拡大で、都道府県知事の存在がクローズアップされている。緊急事態宣言下では休業要請などをめぐり国と地方の役割分担の曖昧さが露呈し、さまざまな論議を呼んだ。“自治体格差”を生んだ、独自の緊急事態宣言、PCR検査、警報基準設定などの施策は知事のパフォーマンスなのか、それとも地方自治の原点回帰なのか……。
    ※『中央公論』2020年8月号特集の電子化です。
    ※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。
    (電子版通巻102号)

    【目次】
    《「首長格差」に迫る》
    ①神奈川県 国、県、市町村の曖昧な関係を正せ
    小池・吉村両知事のように国を批判すれば済むのか
    黒岩祐治

    ②鳥取県 目立たず、地味に一歩一歩
    感染症対策にパフォーマンスはいらない
    平井伸治

    ○取材を終えて
    国の「政治主導」、地方の「政治主導」
    砂原庸介

    ●地方分権改革に逆行する首長のコロナ対応
    「社長」が自らを「中間管理職」に貶めるな
    片山善博

    ●データで読み解く感染症対策
    保健・医療体制、コロナ対応の47都道府県格差
    曽我謙悟

    ●吉村大阪府知事の高評価は維新支持を牽引するか
    善教将大

    ●経済再生大臣に迫る 国と自治体の役割の違いとは?
    コロナ第一波の総点検 総力あげて第二波に備えよ
    西村康稔×〔聞き手〕田原総一朗

    ●出でよ「乱暴」なリスクテイカー
    冨山和彦
  • なぜ技術後進国の日本が、先進国アメリカを逆転することができたのか。日本の社会や企業に、ロボットや遺伝子工学などの先端技術は何をもたらすか。そこに危険はないのか。その場合の選択の条件は? 壮絶な技術競争をつづける企業の現場を取材して、多くのそれらの「なぜ」にこたえる最新ビジネス情報。先端技術でこれからの日本はどう変わるのか? ロボットや遺伝子工学などの新技術の波が押しよせて、いま大企業から町の中小企業までをまきこんだ、先端技術開発戦争の火が噴いている。あなたの会社は大丈夫か?
  • マネー戦争に拠って世界を見ると、また歴史を見ると、推理小説を反対から読むように、さまざまな謎が容易に解ける。迷路のような風景が単純な構図になる。アメリカの日本潰しから大蔵省・日銀の暗闘。空前の高収益におどった証券業界とアングラマネー。「円の大洪水」をめぐる狂乱現象、その舞台裏の全貌を暴く。
  • ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

    ジャーナリストの田原総一朗氏が、民進党の玄葉光一郎氏、福山哲郎氏、玉木雄一郎氏、山尾志桜里氏に迫る緊急討論「なぜ私たちは支持を得られないのか」。野田佳彦民進党幹事長(当時)インタビュー、井手英策慶應義塾大学教授と熊谷晋一郎東京大学准教授の対談「『頼り合える』社会の構築と財政について話そう」も収録。
  •  戦後70年間の日本経済を振り返れば、敗戦で焼け野原になった国土の復興に始まり、高度成長を経てバブルの発生と崩壊を経験、現在に至る。GDPは世界第2位まで大きくなり、1ドル=360円で始まった為替レートは70円台まで上昇、日本の経済力を世界に示した。しかしバブル崩壊以降は長引くデフレや人口減少などに苦しみ、かつての勢いはない。70年間の歴史を検証するとともに、今後30年の展望も示し、日本経済のあり方を考える。
     本書は週刊エコノミスト2015年8月11・18日合併号で掲載された特集「戦後70年 歴史と未来」の記事を電子書籍にしたものです。
  • 「理想はわかった。でも、どうやって稼ぐの?」
    LINE、スタートトゥデイ、ユーグレナ、リブセンス、ライフネット生命、テラモーターズ……。
    ポスト・ホリエモン世代のベンチャー社長16人に、日本で一番有名なジャーナリストが容赦なく突っ込む。
    彼らの生い立ち、挫折、決断、そして新しい金儲けの哲学が詰まった一冊。


    「いま活躍している起業家たちの多くは80年代前後生まれで、堀江より一回り近く若い。
    いわば“ポスト・ホリエモン世代”だ。

    行儀が良くて堅実、そして社会を変えたいという理念で動いているというと、優等生すぎて物足りなく感じる人がいるかもしれない。
    ところが実際に彼らに会って話を聞いてみると、堀江に負けず劣らず発想は強烈だし、個性も強い。
    目立つとおとなたちを刺激してしまうので戦略的に行儀よくしているだけで、
    やはり彼らも、生きるか死ぬかのビジネスの世界で泥にまみれつつ、すさまじい勝負を繰り広げている。

    本書は、僕と彼らの真剣勝負のドキュメンタリーである。  田原総一朗」 《まえがきより抜粋》


    【目次】
    ◆第1章:儲けを追わずに儲けを出す秘密
    LINE社長 森川亮
    ◆第2章:「競争嫌い」で年商1000億円
    スタートトゥデイ社長 前澤友作
    ◆第3章: 管理能力ゼロの社長兼クリエーター
    チームラボ代表 猪子寿之
    ◆第4章 2020年、ミドリムシで飛行機が飛ぶ日
    ユーグレナ社長 出雲充
    ◆第5章: 保育NPO、社会起業家という生き方
    フローレンス代表 駒崎弘樹
    ◆第6章:単身、最貧国で鍛えたあきらめない心
    マザーハウス社長 山口絵理子
    ◆第7章:現役大学生、途上国で格安予備校を開く
    e‐エデュケーション代表 税所篤快
    ◆第8章:74年ぶりに新規参入したワケ
    ライフネット生命社長 岩瀬大輔
    ◆第9章:上場最年少社長の「無料で稼ぐカラクリ」
    リブセンス社長 村上太一
    ◆第10章:四畳半から狙う電動バイク世界一
    テラモーターズ社長 徳重徹
    ◆第11章:目指すは住宅業界のiPhone
    innovation社長 岡崎富夢
    ◆第12章:30年以内に「世界銀行」をつくる
    リビング・イン・ピース代表 慎泰俊
    ◆第13章:ハーバード卒、元体育教師の教育改革
    ティーチ・フォー・ジャパン代表 松田悠介
    ◆第14章: 四重苦を乗り越えた営業女子のリーダー
    ベレフェクト代表 太田彩子
    ◆第15章:二代目社長が狙う「モバゲーの先」
    ディー・エヌ・エー社長 守安功
    ◆第16章:ITバブル生き残りの挑戦
    サイバーエージェント社長 藤田晋
    ◆特別対談:五年後に花開く、商売の種のまき方
    堀江貴文

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