『実用、教育、憲法・法律、1年以内』の電子書籍一覧
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さっと読めるミニ書籍です(文章量8,000文字以上 9,000文字未満(10分で読めるシリーズ))
【書籍説明】
頭の中では浮かんでいるのに、それをうまく言葉にできない。
伝えたいことや心情にマッチする言葉が咄嗟に出てこない。
語彙力を高めるとは、具体的になにをすればいいのかわからない。
あなたもこんなふうに悩んでいませんか?
言葉選びがうまくて説明が分かりやすい人がいる一方、言葉の引き出しが少ないと抽象的な表現になってしまいます。
例えば「やばい!」という便利で多用しやすい言葉もありますが、便利な反面、ポジティブにもネガティブにも捉えられるため、具体的な感情が伝わりにくい言葉でもあります。
これに限らず、具体的な言葉で伝えることが少なくなると、語彙力はあっという間に落ちていくことを私も体感しました。
そこで、今回は「語彙力アップ」について掘り下げてお伝えします。
本書では、基本的な言葉の収集およびそれらを語彙力に変える方法、1日30分でできるトレーニングもご紹介しています。
ちょっとしたワークも用意しましたので、ぜひ実践してみてくださいね。
オンラインが主流な現代においても、言葉を適切に使いこなす語彙力が求められます。
さっそく本書を使って、あなたの言葉の引き出しを増やしてみましょう。
【目次】
本書の使い方
レッスン1 語彙力とコミュニケーション
レッスン2 語彙力の元になる言葉の集め方
レッスン3 言葉遊びを使って言葉を引き出してみよう
レッスン4 集めた言葉を語彙力に変えるには
レッスン5 感情を具体的な言葉で表現してみよう
レッスン6 語彙力アップトレーニング
【著者紹介】
鬼川桃果(オニカワモモカ)
本業の傍ら、ウェブライターとして活動中。
これまでの人生で得た知識を書籍を通して、読者の方に役に立ててもらうため執筆。
今回は「語彙力アップ」をテーマに、数ある言葉の中からどのように語彙を拾い、語彙力に変えていくかについてまとめたものである。 -
20分で読めるミニ書籍です(文章量20,000文字程度=紙の書籍の40ページ程度)
「役立つ」「わかりやすい」「おもしろい」をコンセプトに個性あふれる作家陣が執筆しております。自己啓発、問題解決、気分転換、他の読書の箸休め、スキルアップ、ストレス解消、いろいろなシチュエーションでご利用いただけます。是非、お試しください。
書籍説明文
発達障害診断を受けるにあたって、当事者が、どうすればいいかを事例を挙げて徹底指導!発達障害は、当事者にも雇用者にも社会にとってもデリケートな問題。トラブル対策完全マニュアルを味方にしよう!
まえがき
まず、この本を手に取っている架空の「あなた」の話をしましょう。
「空気、読めないね」
「こんなこともできないの?」
「どうして、そういう考え方をするのか、わからない」
他人から、こういうことを言われた経験と―
「頭の中が色んな思考でいっぱい」
「集中力がない」
「一度集中すると、寝食何もかも忘れてしまう」
「努力しても、努力してもうまくできないことがある」
こんな自分の実感とが、ちかちかちかと点滅して―
あなたは、「もしかして、俺(私)発達障害かもしれない」という疑いを抱くようになる。
著者紹介
真生 麻稀哉(シンノウ マキヤ)
愛知大学国文学専修卒業。2013年、某マスコミ関係の会社で働いている時に、広汎性発達障害の診断を受ける。障害者手帳3級取得歴1年半。5月に会社を退職。現在は、小説の賞に応募を続ける傍ら、某広告代理店でライターとして勤務中。… 以上まえがきより抜粋 -
急成長を続けるユニクロ。一方で同社ではサービス残業が常態化、うつ病の罹患率も高い。グローバル企業の実像を追った。
編集部から ~あとがき~
ユニクロ(ファーストリテイリング)を記事にするにあたって、柳井正会長兼社長の著作を何冊か読み直しました。『一勝九敗』『現実を視よ』『成功は一日で捨て去れ』……。どれもとても面白い。論理的な思考、理知的な語り口、経営への情熱。正直、日本の経営者でここまで読ませる人は少ない。この企業の強さと独自性をあらためて認識しました。しかし、です。長時間労働の実態や上意下達の企業風土については経済ジャーナリズムとして、ぜひとも指摘しておきたい事柄です。日本発のグローバル企業になる可能性があるからこそ、読者や社会にこの企業の現状を知らせたい、そう考えました。なお同社はこちらの取材要望にきちんと対応してくださったことを明記しておきます。 -
学校法務のエキスパートである法律事務所が、
学校の法的課題の解決法をQ&Aで具体的に提示する『学校の法務 問題を解決するQ&A』の改訂新版。
学校安全や在学契約、教員の労働環境等、従来からある課題はもちろん、
最新の法改正に関する課題にも対応すべく、内容を刷新し大幅に増ページしました。
注目は、2023年4月に成立・2025年4月施行の私立学校法一部改正。
学校法人の管理運営制度が大きく変更されることを受け、施行日までに改正法に準拠した運営制度・体制の整備が求められる私立学校の管理職や理事会関係者等の疑問に答えていきます。
さらに、2022年4月に全面施行となったハラスメント防止法や改正個人情報保護法に関する課題、いじめや在学契約、教員の労働環境といった課題についても徹底対応しています。 -
シリーズ14冊550円~968円(税込)レーベル: WedgeONLINE PREMIUM出版社: ウェッジ【WedgeONLINE PREMIUM】
昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋【特別版】
「失われた30年」
“平成”という時代を総括するときにしばしば用いられるこの言葉にはどこか、“昭和”という時代を礼賛する響きがある。
たしかに、敗戦後の焼け跡から国を再興し、経済面では、世界首位の米国に肉薄した輝かしい時代だった。そして、バブル崩壊によりその輝きが手からすり抜ける悔しさを味わった時代でもあった。
高度経済成長期の幻想を追い求め続けた「平成」が終わり、「令和」の時代が幕を開けた今、我々は新たな日本の未来を描くべきだ。
今や国の基盤となった「社会保障制度」も昭和の時代に形作られた。1946年(昭和21年)公布の日本国憲法に「社会保障」という言葉が用いられたことでその概念が広まり、昭和30~40年代の国民皆保険・皆年金の整備、老人医療費の無料化、児童手当の創設等により制度拡充が図られた。まさに、人口増加と経済成長を下支えに「風呂敷を広げた」時代である。
「福祉元年」と呼ばれ、現在の社会保障制度体系がほぼ整った73年(昭和48年)、第一次オイルショックが勃発し、高度経済成長は終焉に向かう。それから今日に至るまで、年金制度へのマクロ経済スライドの導入や、高齢者医療費の自己負担率引き上げなど、様々な制度見直しを迫られた。特に、少子化による負担者の減少と、平均寿命の伸びによる給付額の増加は、制度創設当時には想定しきれなかった事態といえる。
2008年をピークに、日本の総人口は急降下を始めた。現在約1億2500万人の人口は、2100年には6000万人を下回り、半分以下となる見込みだ。人口増加を前提とした現行の社会保障制度は既に限界を迎えている。昭和に広げすぎた風呂敷を畳み、新たな仕組みを打ち出すときだ。
社会保障に「特効薬」はない。だが、昭和的価値観から脱却し、現状を受け入れることで、その糸口が見えてくる。これから示す「処方箋」が、新たな時代の社会保障へとつながっていくことを期待する。
月刊誌『Wedge』2021年5月号(4月20日発売)の特集「昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋」に同誌22年8月号(7月20日発売)の「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな」(東京大学大学院経済学研究所教授・山口 慎太郎氏、京都大学公共政策大学院 教授・奈良岡 聰智氏)の記事を加えた特別版です。
Part 1:介護
介護職員が足りない! 今こそ必要な「発想の転換」
編集部
Part 2:人口減少
新型コロナが加速させた人口減少 “成長神話"をリセットせよ
森田 朗(東京大学名誉教授)
Part 3:医療
「医療」から「介護」への転換期 “高コスト体質"からの脱却を
土居丈朗(慶應義塾大学経済学部教授)
Part 4:少子化対策
「男性を家庭に返す」 これが日本の少子化対策の第一歩
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科教授)
Part 5:歴史
「人口減少悲観論」を乗り越え希望を持てる社会を描け
鬼頭 宏(上智大学経済学部名誉教授)
Part 6:制度改革
分水嶺に立つ社会保障制度 こうすれば甦る
島澤 諭(中部圏社会経済研究所研究部長)
COLUMN:高齢者活躍
お金だけが支えじゃない 高齢者はもっと活躍できる
編集部
Part 7:国民理解
「国家 対 国民」の対立意識やめ真の社会保障を実現しよう
西村周三(京都先端科学大学経済経営学部教授)
SPECIAL_OPINION
「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな
Part 1:少子化対策は将来への「投資」 エビデンスに基づいた政策を
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科 教授)
Part 2:日本に蔓延る女性差別意識 「女性活躍」を名ばかりにするな
奈良岡聰智(京都大学公共政策大学院 教授) -
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2022年4月1日より、成年年齢が18歳に引き下げられました。
高校3年生であっても、18歳になれば「大人」として扱われます。
本書では、「大人」になる前後で出会うであろう悩みやトラブル、
これからの社会を生きていく上で知っておいてほしい法律の知識について、
イラストやマンガを交えながら、弁護士がわかりやすく回答しました。
「法律」というと、難しく感じるかもしれませんが、
これからの社会を生きていくにあたって知っておいた方が安心です。
トラブルに巻き込まれたときに、それを解決するための力となり、
自分を守ることにつながります。
●大人になる前に知っておきたい「法律の知識」について解説●
・ひとりでクレジットカードの作成やアパートの契約ができる
・親がもつ親権も18歳までとなり、自分の意思で住む場所や進路を決められる
・男女ともに、親の同意なしで結婚ができる
など、今まで20歳にならないとできなかったことが、
今後は18歳からできるようになります。
ただし、自由になる分、責任も背負うことになり、
成人になりたてのころは、消費者トラブルに巻き込まれるケースが多いのも現実です。
これらの、「大人になったらできるようになること」「18歳ではまだできないこと」
そして、「トラブルに巻き込まれないために知っておいて欲しいこと」を取り上げ、解説しました。
●インターネット、学校、男女関係、家庭…身近なテーマや分かりやすい事例を掲載●
近年、SNSやネット掲示板上で誹謗中傷を受けた有名人が法的措置を取る、
ということが度々ニュースになっています。
書き込んだ方は軽い気持ちであっても、書き込まれた側は、
日常生活もままならないほど精神的に追い詰められてしまうことがあるのです。
本書では、
・匿名での悪口の投稿は、なぜダメ?
・SNSでの出会いは信用していい?
・どこからがいじめになる?
・「パパ活」は危ない?
など、身近なテーマや分かりやすい事例を取り上げました。
法的な観点からの解説に加えて、被害者をはじめ、関係する人々が
どのような状況に立たされ、どのように感じるのかについても解説しています。 -
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現行日本国憲法の前文は、太平洋戦争の戦勝国の代表であるGHQが日本国に書かせた反省文といえる。
「(日本国の)政府の行為によって再び戦争の惨禍が起ることのないやうに」とは、日本国政府に大戦の責任を全て負わせるものであり、「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意」とは、他国を信頼してさえいれば、わが国の安全と生存が保障されるという非現実的な規定である。これでは座して死を待てというものであろう。
新憲法の前文は、日本国はどのような社会を目指していくのか、なぜ今新しい憲法が必要とされるのかを盛り込んだ内容とした。
目指すべきは、「豊かで温かみのある社会の建設」と、「国際平和の推進」であり、新憲法制定の目的は、現行憲法が「占領下において制定された憲法」であることと、「日本をめぐる国際情勢は大きく変わり、わが国の主権と独立を維持」するには、新憲法が必要とされることである。
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