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ポストコロナの経済サバイバル術！
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“時代の本質を見抜く”経済評論家が伝授

資産を防衛せよ！
■金持ちは「資産」、貧乏人は「負債」を買う
■資産は問答無用で「３分割」にせよ！
■お金持ちになれない人は未来を見ていない……
■全滅する前に撤退することが肝
■「真の不確実性」は「リスク顕在化の連鎖」を引き起こす
■世界各国の政府はインフレを恐れなくなった!?
■ポストコロナでも米中冷戦は続く？

【目次】
新書版のための序章　金持ちには法則がある
第１章　悪魔祓い（カモ釣りを逃れるマインドセット）
第２章　万物流転、ピンチはチャンス
第３章　「３」、それは不思議な数字
第４章　１００年に一度の経済ショックは１０年に一度やって来る
第５章　噓つきメディアに騙されるな
新書版のための終章　ポストコロナの経済サバイバル

※本書は、『誰も教えてくれなかった　金持ちになるための濃ゆい理論』（2020年11月発行）を加筆・修正し、新書化したものです。

新聞やテレビは、日本経済の本当の姿を日本国民に正しく伝えていないと主張する経済評論家の上念司氏が、マスコミの報道を取り上げ、その裏に隠された真実を解説する。

デタラメばかりの地上波テレビと新聞に代わり、私がニュースを解説しよう！

『虎ノ門ニュース』『ニュース女子』など、ネット配信のニュース番組で活躍中の経済評論家が、マスコミが報道している金融緩和政策や消費税増税問題、社会保障問題などのニュースを取り上げ、その裏に隠された日本経済の「真実」を一切タブーなしで次々と明らかにしていく！

（著者より）
官僚とマスコミが一番隠したいことは、じつは「日本の財政再建が終わっている」という衝撃の事実です。
マスコミがあれだけ喧伝してきた財政破綻キャンペーンは、すべてウソ。「日本は成長できない」とか、「少子高齢化で景気悪化」とか、繰り返し喧伝される“ショボい日本像”は全部デタラメです。
だから、私はそれに異を唱える意味でタイトルに敢えて「完全復活」とつけました。マスコミが喧伝する“ショボい日本像”に比べれば、今の日本の経済状態ですら「完全復活」になるからです。もちろん、日本の実力はこんなものではないし、本当の意味での「完全復活」はまだ先です。
しかし、そのためには2019年10月に予定されている消費税増税を阻止しなければなりません。せっかくの景気回復を台無しにしないために、増税原理主義者（財務省、ポチ学者、マスコミなど）との戦いがこれから始まります。
その戦いとは、ズバリ「情報戦」なのです。

東芝の不正経理、日産自動車の検査不備、神戸製鋼の検査データ改竄……なぜ今、バブル経済を牽引した日本の代表的企業に不祥事が続発しているのか、そして業績が低迷しているのか？　実はその裏には、経団連企業が政権と一体化して既得権を死守していくなか、創造力を失っていった実態が隠されている。３９０兆円もの企業の内部留保は、いったい誰のためにあるのか？　この巨額マネーの向かう先を変えて再び高度成長を！

教育、医療、年金、地方創生…
本当は怖いあの経済政策

政治家や官僚が隠蔽したい、国民生活にかかわる「不都合なデータ」

■いわゆる「国の借金」を背負ってはいけない
教育や医療がタダになる、「国の借金」がゼロになる、補助金で生活が豊かになる……
そういった政策を唱えている政治家に投票すれば、みなさんの将来不安はゼロになるだろう。
だが、それらは絵空事だ。往々にして財務省の意を酌んだ耳当たりのよい甘言にすぎない。
経済学的に思考すれば、回りまわって国民負担の増大という結果に終わる。
無料で、あるいは安価で何かを提供してくれるという話には、必ず小さな文字で但書がついている。
「知らなかった」「聞いてなかった」と後悔したときには手遅れなのだ。

賢明なる日本国民よ、この不都合な現実を直視せよ。

「中国ＧＤＰ４７兆円水増し」――２０１７年２月９日「産経新聞」の１面に見出しが躍った。１月には、遼寧省が２０１１年から１４年にかけて毎年、財政収入を２０％以上水増ししてきたことも判明した……中国ＧＤＰ「１１００兆円」の嘘を徹底的に暴く！　大ベストセラー『財務省と大新聞が隠す本当は世界一の日本経済』に続く第２弾!!

「日本のネットベースの国債は２００兆円以下」「国には借金はあるが金融資産が大半の６００兆円以上の資産を持つ」……なんでこんな常識を、新聞やテレビは伝えないのか？　消費税増税や金融緩和では、財務省や日銀の思惑を忖度して「ヨイショ記事」ばかりを書いてきた。なぜ「官報複合体」は、かくも強固に結束しているのか？　そのカラクリを全て満天下に！

日本の長期停滞の原因は日本経済に急ブレーキをかけてきた日本銀行にある。しかし現行の日銀法では、政策が明らかに失敗であっても日銀総裁は責任を取らなくていい。首相ですら日銀総裁をクビにはできない。そのうえ、総裁の年収は３４９２万円。まさに「貴族」という言葉に相応しい特権階級ではないか。日銀総裁を始めとする「日銀貴族」たちの“トンデモ発言”を吟味し、日本の未来にとって何が必要なのかを具体的に考える。【光文社新書】

日本の長期停滞の原因――デフレ。経済は、モノとお金のバランスによって成り立つが、お金の供給を長いこと怠ると、そのバランスが崩れ、お金が極端に不足する。すると、人々はモノよりもお金を欲しがる“逆バブル”が発生する。これがデフレである。モノの値段が下がり続けると我々の生活はどうなるのか。日本が長期停滞から抜け出すには？　勝間和代氏の共同事業パートナーである著者が、経済学の知見に基づき分かりやすく解説。【光文社新書】

本書は、日本が「まさか」の時に「想定外」を連発するような危機管理を卒業し、リアルで生々しい危機管理に目覚めることを企図して書かれた。そのために必要なことは？　日本は、経済最大の足かせとなるデフレになぜ陥ったのか。デフレが長期化しているのはなぜか。その「背後の物語」から浮かび上がってきたものとは？　歴史をひもときながら、日本人が「甘えの構造」と決別するためのフレームワークを実例から学ぶ。