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アベノミクスを本当に成功させるための提言。

安倍政権の成立にともない、株価は急上昇し為替相場も円安に振れ、日本経済に活気が出てきた。日本銀行には黒田総裁・岩田副総裁が乗り込み、評価すべき政策が始まった。このままアベノミクスの「3本の矢」で日本は順調に復活していくのか。不安要因はないのか。
15年前から一貫してデフレ脱却、日銀・財務省改革を訴え続けてきた著者は、アベノミクスは「1.5本の矢」で進め、と強調する。アベノミクスで最大の必要要素は金融政策だ。はっきり言えば正しい金融政策だけで経済は順調に回復する。老朽化したインフラの補修など、必要な財政支出はもちろんやるべきだ。しかしこれは0.5本の矢である。残りの、不必要な財政政策や成長戦略には政治家や官僚の利権の臭いが漂う。さらに、デフレ体質に固まった日銀を新執行部はこのままコントロールできるのか。白川総裁退任直前に行われた駆け込み人事は何を意味するのか。
ようやく正しい方向に進み始めた日本経済を著者が鋭く分析し、不安要因を指摘するとともに日本経済大躍進への方策を説く。

教育格差の要因、実態を究明し、真実を探る

「小泉構造改革は、何を日本に残したか。過労死も自殺者の数も、餓死する人の数も増加していますし、東京など大都市にスラムが出現する日はそう遠くないと僕は思う」（森永）　「学力格差が地域間格差に直接つながっていく。一番学力が低い学区が公表されているので、そこに住むことを避けるんです。その結果、それが地価にも響いて下がってくる」（尾木）　自然現象でも歴史的必然でもない“ニッポンの格差”の真実を二人の論客が経済と教育の両面から、明快に解き明かす！

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約100ページで教養をイッキ読み！
現代新書の新シリーズ「現代新書100（ハンドレッド）」刊行開始！！

１：それは、どんな思想なのか（概論）
２：なぜ、その思想が生まれたのか（時代背景）
３：なぜ、その思想が今こそ読まれるべきなのか（現在への応用）

テーマを上記の3点に絞り、本文100ページ+αでコンパクトにまとめた、
「一気に読める教養新書」です！
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　経済学者・宇沢弘文は、半世紀も先取りして、行き過ぎた市場原理主義を是正するための、新たな経済学づくりに挑んだ。すべての人々の人間的尊厳が守られ、魂の自立が保たれ、市民的権利が最大限に享受できる。そのような社会を支える経済体制を実現するため、「社会的共通資本の経済学」を構築した。
　この小著では、経済学の専門的な話はできるだけ避け、宇沢が「社会的共通資本」という概念をつくりだした経緯や思想的な背景に焦点をあててみたい。宇沢が環境問題の研究を始めたのは半世紀も前であり、地球温暖化の問題に取り組んだのは30年あまり前からだった。先見の明というより、問題を見定める際の明確な基準、つまり、思想があったからこそ、これほど早く問題の所在に気づくことができたのである。

　ロシアがウクライナに侵略して戦争が始まったとき、欧州のある金融機関が、武器を製造する企業への投資をESG投資に分類し直すという動きがあった。ふつう、ESG投資家は人道主義の観点から、軍需産業への投資には抑制的だ。しかし、アメリカなどがウクライナに武器を供与する現実を目の当たりにして、「防衛産業への投資は民主主義や人権を守るうえで重要である」と態度を豹変させたのである。
　ESGやSDGsに先駆けて「持続可能な社会」の条件を探求した宇沢なら、このようなESG投資を認めることは絶対にあり得ない。思想が許さないからだ。「ステークホルダー資本主義」「ESG投資」「SDGs」を叫んでみたところで、一本筋の通った思想がなければ、結局は換骨奪胎され、より歪な形で市場原理主義に回収されてしまうのがオチだ。
　資本主義見直しの潮流が始まった直後、世界はコロナ・パンデミックに襲われ、ウクライナの戦争に直面した。危機に危機が折り重なって、社会は混沌の度を深めている。
宇沢の思想に共鳴するかしないかが問題なのではない。生涯にわたって資本主義を問いつづけた経済学者の思考の軌跡は、かならずや混沌から抜け出すヒントを与えるはずである。（はじめに　より）

燃料高騰や電力需給逼迫の中迎えた2022年度は、電力制度にとって大きな転換点となる年です。託送料金制度におけるレベニューキャップへの移行開始や電力事業における新ライセンス導入など、主な変更点をその背景も踏まえて解説しました。（22年3月電気新聞連載をもとに作成）

【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。

Ｏｇｇｉ読者が感じている「お金」の不安を解決する。

Ｏｇｇｉ読者である３０代女性が漠然とした不安、心のもやもや。周りにも気軽に相談できず、専門機関や業者に相談するあてもなく、心配を抱えたままになりがちなあれこれが、Ｏｇｇｉ編集部には多く寄せられます。それらを整理、３０代を（隠れた）ターゲットに、どこから手を付けるべきか？を指南、すっきりさせる本をシリーズ展開。３冊同時発売。まず、まだ人生に不確定要素が多く、将来に向けて最も不安の声が多い「お金」を取り上げます。

※この作品はカラーを含みます。

送電用鉄塔の設計に人生をささげた本郷榮次郎さん（工学博士、東電設計パワーソリューション本部鉄塔技術特別顧問／ＴＬＣ鉄塔技術顧問）へのインタビュー。国内における鉄塔建設の歴史から、設計の際の考え方、そしてその未来まで、縦横に語ってもらった。

2018年9月6日未明に起きた北海道胆振東部地震は、日本の電力会社が初めて経験するエリア全域の大規模停電（ブラックアウト）を引き起こした。電力広域的運営推進機関の検証で明らかになったデータをもとに識者らに取材し、大規模停電に至った経緯と背景、そこから得られる教訓を探った。

欧米の伝統的な大企業が、スタートアップ集積地の米国シリコンバレーに相次ぎ進出している。デジタル技術を取り込み、経営環境の変化に対応するのが狙いだ。エネルギー業界も例外ではなく、日本の大手エネルギー関連企業も変化への対応、変革を迫られている。「インターネット・オブ・エネルギーの時代」ともいわれる中、エネルギー業界に群がるシリコンバレーのスタートアップとどう組むか。現地取材で実像に迫った。

電力とガスの小売り全面自由化を経て、エネルギー販売を巡る競争の構図が大きく変わりつつある。現場で今何が起きており、将来どこに向かおうとしているのか。「新規参入者のシェア」という単調な数字だけではみえない、競争の実像を追った。

電力システム改革、再生可能エネルギーの普及、原子力政策の転換など激動の転換期を迎えた電力ビジネス。その最前線を追う「電力新生記」シリーズ第1弾。

「第1部　変わる電気のサービス」ではスマートメーター、HEMS、デマンドレスポンス、スマートコミュニティーなど、電力小売り全面自由化を前に動き出す新たなビジネスの最前線をレポートする。（2014年6月連載の記事をもとに制作）

目次
1．「選ぶ意識」を育てる
2．動き出す東京電力
3．顧客8000万件を囲い込め
4．電気に付加価値を付ける
5．スマートコミュニティーの可能性－北九州実証から
6．供給力としての「ネガワット」
7．メーカーの戦略
8．スマートハウス－－住宅業界の3度目の挑戦
9．ビッグデータに熱い視線

加速度的に変化する電力・エネルギー事業を取り巻く環境を解説。新たな時代を読み解くキーワード、最近よくニュースになるあの話題の論点など、計20の“Talking Points”を読み解く。

＜目次＞
１．原子力と司法
２．パリ協定
３．エネルギー規制体制の変化
４．ガス二重導管問題
５．電力取引の活性化
６．特定重大事故等対処施設
７．原子力損害賠償制度
８．新電力の姿
９．仮想発電所事業（ＶＰＰ）
10．原子力検査制度見直し
11．全面自由化後のトラブル（１）東電ＰＧ、電気使用量の通知遅れ
12．全面自由化後のトラブル（２）計画の不整合
13．全面自由化後のトラブル（３）インバランス料金
14．「もんじゅ」の在り方巡る議論
15．託送料金の抜本見直し
16．改正ＦＩＴ制度
17．新たな再処理運営体制
18．ガス小売り全面自由化
19．ＪＥＲＡの行方
20．再び注目集める東電経営

「リーダーの条件」が変わった

大震災、原発事故、それに続く企業の業績悪化……日本が戦後初めて経験する国難の時代。これほどまでに、「リーダーの力」が問われている時はない。多くの国や企業のアドバイザーとして活躍してきた大前研一氏は、「震災後、リーダーに求められる資質は、大きく変わった」という。

次のリーダーを目指す人にとってはもちろん、目の前の困難を乗り越え、新時代を切り拓こうとするすべての日本人に送る1冊。

日本国債暴落説のウソを正す！

日本政府の債務残高は1000兆円に迫り、ＧＤＰの2倍もある。やがて日本国債は暴落し、日本の財政は破綻するという説が国民に不安を与えている。しかし、これには大きな誤解や嘘が含まれている。政府や財務省は1000兆円という借金の額のみ強調するが、日本政府の資産は650兆円もあり、諸外国より図抜けて大きい。しかも、そのうち約400兆円は現金化しやすい金融資産だ。
また、国債の保険ともいえる金融商品であるＣＤＳ（クレジット・デフォルト・スワップ）の保証料も、イタリアはもちろん、ユーロ圏を牽引するフランスと比べても日本は安く、これは日本国債に対する世界の金融市場の評価がフランスより高いということだ。
このような事実を無視して日本の財政破綻を唱える政府・財務省や、その影響を受けている学者の発言には、世論を増税容認に導く意図があるとしか思えない。その先にあるのは省益や天下り先の確保である。しかし、このデフレ化で増税するなどの愚かな政策を続ければ、日本の財政は本当に破綻しかねない。元・財務官僚のエコノミスト・高橋洋一が、国債を巡る日本経済の嘘と誤解を一刀両断にし、日本が進むべき道を明らかにする。

増税せずとも復興はできる！

未曾有の大震災により、市場経済も市民生活も大打撃を受けているにもかかわらず、政府は“復興”という名目で様々な増税政策を推し進めようとしている。政治家や経済評論家たちは毎日のように「財政難」を訴え、「日本は借金漬け」と繰り返す。果たしてそれは真実なのか？ 「市民税10%減税の恒久化」「議員報酬半減の恒久化」をマニフェストに掲げる名古屋市長河村たかしは「増税せずとも復興できる」と断言する！ 本当に増税は不要なのか？ その根拠はどこにあるのか？ 増税以外の選択肢で日本を再生させるには？ その答えがここにある！

家電メーカー各社の復活へのカギを探る！

家電メーカー各社の2013年3月期決算が注目を集めている。過去最大の赤字見通しを発表したシャープ、2年で1兆5000億円を失ったパナソニック、黒字予測ではあるものの、本業である電機部門では大幅な赤字となるソニー。いずれも世界を席巻していた日本を代表するメーカーだ。アナログからデジタルへと移行する中で製品はコモディティ化され、新興国製品との差はなくなり、価格競争に破れ新興国企業の後塵を拝している状態だ。一時は倒産寸前とまでいわれたアップルが故スティーブ・ジョブスによって鮮やかに蘇ったように日本の家電各社もかつての栄光を取り戻せるのか。そのためには必要なものがある。それはイノベーションであり、マーケティング力である。そして、何よりも経営者の力だ。これまで家電各社はデジタル化の本質を理解せずに、無駄な投資を続けてきた。これまでの成功体験にとらわれることなく、新たな一歩が踏み出せるか。家電メーカーとは好対照に堅調な重電系メーカー各社の戦略なども踏まえた上で、それぞれの企業が生き残るための秘策を明らかにする。

愛と義に生きた八重に学ぶ日本人のあり方

約150年前、戊辰戦争で会津藩は白虎隊はじめ多数の戦死者を出して敗れた。その時会津城に立てこもり、砲術を指揮し、7連発のスペンサー銃を取って戦った男まさりの女性がいた。敗戦後京に移り、アメリカ帰りの新島襄と結婚し、襄の同志社設立を支えた新島八重である。八重は男尊女卑の遺風が根強く残る明治の世の中で「ハンサムウーマン」として時代の魁となり、晩年は会津の仲間と篤志看護婦として日清、日露戦争時に活躍する。また女性茶道家として名を成す。
八重の真の強さ、先進性、献身、チャレンジ精神、そしていくら過酷な敗戦にもめげなかった会津の人々に共感する櫻井よしこ氏が、会津魂と八重の人生から今の日本人が学ぶべき事々に思いを致す。

東大秋入学移行で、受験、就職が激変する！

東京大学が表明した５年後の秋入学移行が抱える、入試の混乱、企業の採用制度の激変、入学時期が遅くなるための家計への負担増など、数多くの問題をつぶさに検証。さらに、東大の本当の狙いを解き明かす東大秋入学移行で、受験、就職が激変する！

東京大学が２０１７年を目途に、学生の秋入学への移行を表明した。世界の大学の主流である秋入学に揃えることで、学生・教員の国際化を推進するのが最大の目的としている。京大など旧帝大、一橋、東工大、私立では早稲田、慶應にも呼びかけ、有力１２大学で検討を進める。これは受験生やその家族のみならず、就職先の企業・官庁など社会的にも大きな影響を及ぼすと著者は危惧する。まず、大学入試の時期がばらばらになり、長期化して受験生を混乱させる。秋入学、春入学の学生が混在し、その結果、企業の新卒採用も従来の春一括採用は崩れ、秋・春２回か通年採用になっていく。そしてキャリア組の採用は東大生が卒業する秋に集中する。春採用者はノンキャリア扱いとなり、さらに非正規雇用化や低年俸制社員が増えるという過酷な状況も想定される。また、合格してから就職するまで半年～１年は期間が延びるため、低所得者層への経済的負担が増大する。さらに著者は、東大案は国際化といっても、すでに秋入学である中国の留学生や外国人教員を増やして東大の国際ランキングを上げるのが目的だと喝破し、その前に大学そのものの質を向上させるべきだと強調する。

次世代スパコンが我々の生活にもたらすもの。

６年後の完成を目標に、“エクサ”級の次世代スーパーコンピュータの開発計画が進行中だ。これは、計算速度世界一を２回獲得した、日本が誇るスパコン「京」の後継機で、京の１００倍規模もの計算速度（１秒間に１エクサ回）を持つ。スパコンは現在でも様々な分野で活躍しているが、「エクサ」を利用すれば、大地震の際に津波が発生した場合、その規模、到達地域や時刻をより短時間に、正確に予測し、被害の軽減に役立つと期待されている。また、天気予報も長期予報、短期予報ともより正確になる。さらに、新薬開発の期間・コストの削減による医療費の抑制、難病治療、テーラーメイド医療、低燃費で安全な自動車開発、さらには超新星爆発や暗黒物質など宇宙の謎の解明にも貢献する。我々の生活を安全・快適にする次世代スパコンの可能性を、現在運用中の「京」の業績をもとに詳細に予測する。

※【ご注意】この作品には表が含まれており、お使いの端末によっては読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。

経済にはびこる自虐主義者こそ真の敵だった！

国民経済の目的は「世を經（おさ）め民を濟（すく）う」ことである。そのために政府はあらゆることをせねばならない。やっと安倍政権が成長路線に大きく舵を切ったが、なぜかくも長い間、政府は本気でデフレ対策をせずに国民を苦しめ続けたのか。また政府にデフレ対策をしないよう提言してきた官僚、学者、評論家、経営者の何と多いことか。著者はこの状況を「実は経済にはまだまだ自虐史観がはびこっているのです」という。彼らは中国、韓国を実態以上に賞賛し、「コンクリートから人へ」「公的年金は必ず破綻する」「安倍路線では必ずハイパーインフレになる」「少子化、人口減少で日本はもう経済成長しない」などと事実も論理も無視して日本を貶め日本人から元気を奪おうとする。そして、決して経世済民に有効な対策を提示しない（できない）。もし彼らが本気で自説を信じるなら、日本から出て行った方が良いだろうに、日本にしがみつく。著者は「最近ハッキリわかったことは、経済にはびこる自虐主義者が私の真の敵である、ということです」と言い切る。この本は、国民に害を成す「経済の自虐主義」を明解に説明し、彼らを実名で徹底論破する快書である。

NISAを契機に「人生とお金」を考える。

2014年1月から、日本版少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」がスタートする。この制度は、2013年末で廃止される現在の証券優遇税制（20％→10％）の代わりに導入され、株式や投資信託などの金融商品の値上がり益(キャピタルゲイン)と配当金(インカムゲイン)を非課税にするというもの。限度額や運用期間に制限はあるものの、なにより「利益が非課税」という点は、個人投資家にとって大きなメリットをもたらす。また、対象期間が10年という長期にわたることから、個人の資産運用を大きく変える可能性を秘める。制度の概要から、運用上の注意点、各種金融商品との親和性までを目黒陽子さんが解説します。元大和証券勤務のフィナンシャルプランナー。主婦であり母親でもある著者の視点は、単なる新優遇制度の取り説には、留まりません。結婚、出産、持家購入、教育、老後・・・リアルな「人生とお金」の関係を踏まえたNISAの賢く得する利用法を多角的かつ懇切丁寧にレクチャーします。

中国の成長が世界を支えた時代は終わりを告げた！

中国ビジネスで高まるリスクの本質と、世界経済の新たな成長エンジンとして注目を集める東南アジア各国の最新の経済事情を詳細にリポート。

＊この電子書籍は、「ニューズウィーク日本版2013年1月29日号」に掲載された特集から記事を抜粋して編集したものです。

＜内容＞
１、「ポスト中国」の時代と世界経済の行方
２、東南アジアの時代がやって来る！
３、インドネシア～消費ブームに乗った稼ぎ頭
４、ミャンマー～世界が熱視線を送る最後のフロンティア
５、タイ～リスクに負けない規模と質
６、シンガポール～超近代都市国家のアキレス腱は
７、マレーシア～先進国入り目前の優等生国家

2000年に一橋大学イノベーション研究センターと東洋経済新報社との提携で創刊された『一橋ビジネスレビュー』は、日本の理論的・実証的経営学研究をオールジャパンの研究陣で発信し、現実のビジネスと研究者の学界をつなぐことをめざした季刊の経営学雑誌です。　この電子ブックシリーズは、本誌の名物コーナー「ビジネス・ケース」を切り出したものです。ビジネス・ケースとは、重要な局面にある企業や事業の状況を、ポイントを絞りつつも細かく描写することにより、経営の本質を理解するための教材です。ハーバードなど欧米の有名校をはじめ、多くのビジネススクールでは、ケースを用いて経営をシミュレートして理解するという「ケース・メソッド」が多く用いられています。　『一橋ビジネスレビュー』は、日本において企業ケースを１つの著作物として投稿ベースで受け入れている唯一の学術雑誌です。そのケースのほとんどは、学術研究の副産物として記述されたもので、詳細なフィールド調査に基づいています。　これらの成果としての本ビジネス・ケースは、ビジネススクールの講義や企業の研修で広く利用されているほか、独習用としても、本ケースに含まれる本質的な課題や対策を読み解く格好の教材にもなるでしょう。もちろん、企業の開発やイノベーションのストーリーを知るための読み物として、あるいは、企業や産業を知るための資料としても活用いただけると思います。何度か読み返し、その内容と格闘することによって、読者の皆さんそれぞれに、多くの価値を引き出していただければ幸いです。

各界で躍動する「かっこいい人たち」への取材を通じて、これからの時代にふさわしい新しい働き方に迫ります。サイボウズ式編集部と東洋経済オンラインBrand Contentチームのコラボ企画です。●●目次●●田中俊之（男性学の新鋭） × 白河桃子（少子化ジャーナリスト）【前編】親と会社に洗脳されるモヤモヤ女子の憂鬱【後編】イクメンになるも地獄　会社に生きるも地獄鯨本あつこ（離島経済新聞社代表） × 米良はるか（「READYFOR？」代表）“人”と“人”をつないで夢を叶えた2人の女性齋藤孝（明治大学教授） × 佐藤剛（グロービス経営大学院教授）【前編】実はチームで働くのが苦手な日本人【後編】言語能力が足りない日本のビジネスパーソン新野良介 × 梅田優祐（ユーザベース共同経営責任者）【前編】何もかも自由なのに、チーム力抜群の会社【後編】働き方をデザインできる会社を作りたい土門道典（江戸しぐさ理事長） × 鶴見泉（江戸しぐさ事務局長）新しい働き方が江戸時代にあった！原 克（早稲田大学教授）「サラリーマン」に縛られるな！糸井重里 × 青野慶久（サイボウズ社長）【前編】会社に向かない2人が考える理想の会社【後編】楽しく働ける“バカになるやつ”だらけな会社グーグル社員4人が語る！働きやすさNo.1 グーグル式チーム仕事術齋藤孝（明治大学教授） × 青野慶久（サイボウズ社長）【前編】来た球を「前倒し」で打つのが「仕事」【後編】仕事ができる人の働き方とは？

世界初の都市内高速道路として昭和３７年に開通した首都高速。その成り立ちや路線拡張の内幕、民営化後の返済計画まで余すところなく網羅した、首都高のすべてがわかる一冊。

ＴＰＰは農業だけの問題ではありません。サラリーマンの雇用や社会保障、地域経済にも甚大な影響を及ぼします。本書では新聞報道ではわからない「ＴＰＰの正体」を白日の下にさらします。

明治初年から第二次大戦終結まで、洋行しビジネスを開拓したサムライビジネスマン。森村ブラザーズ、三井物産、三菱商事、日本郵船、横浜正金銀行、八幡製鉄、鐘紡、三菱造船、朝日新聞、毎日新聞など、「日の丸」を背負った大手企業の社員たちは異国で何を見、何をし、何を感じたのか。

宗教法人法の非課税特権が生む“埋蔵金”。日本人の宗教心を骨抜きにした寺檀家制。人びとの宗教への無関心が「仏教ビジネス」を肥え太らせる。葬式、戒名、墓地……飛び交うマネー、「知らぬが仏」の遺族に、「地獄の沙汰もカネしだい」の無信心……。ＭＢＡの資格をもつ老師が「仏教ビジネス」に喝！