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■これから必要な「いい会社」のカタチ。地域に繋がり、社会を変えてゆく。そんな未来に向けた『未来創造企業』11社のストーリー■

事故をきっかけに社員を100%信じる経営を始めた運輸会社。
職人の誇りと未来を創る学校。
格闘技チャンピオンが創った地域の健康事業。
がん患者専用の人材紹介。
豊かな高齢化社会の創造。
町をつくる自律分散型組織。
震災後の東北に働く場をつくった美容室。
子どもたちが志を見つけるための場。
人づくりに取り組む建築設計事務所。
人の心の温度を１℃上げる仕事。

本書では、社会をより良くするための取り組みを実践し、影響力を発揮している地域企業（中小企業）11社のストーリーを紹介しています。

令和の時代を迎え、多くの社会課題を抱える日本において、企業の在り方や存在価値を見直すべき時が来ています。長い歴史の中で企業が生み出してきた社会課題は、これからの時代を担う企業が解決していかなければなりません。

これからの企業には、社会に対して多くの価値を創造することが求められます。人々が幸せを感じて、心身共に健康に、豊かに暮らせる地域コミュニティをつくること。限られた資源を有効に活用し、環境負荷を減らし、循環型社会を創造していくこと。これらを実現するためには、社会の仕組みを根本的に変える必要があります。そのため、同じ志を持つ企業が集まって課題に立ち向かえるよう、共同体を構築していく必要があるのです。

未来創造企業とは、「本業を通じた継続的な社会課題の解決」を事業目的の第一に掲げ、その実践により社会の価値や人々の幸福度を向上させる企業です。

2017年に始まった未来創造企業の取り組みによって、すでに、社会を向いて活動する多くの企業が誕生しています。この書籍では、「自社を磨き、社会に幸せを伝える会社の志」に触れていただけます。

【掲載企業一覧】
株式会社宮田運輸
株式会社ＳＴＹＬＥ
株式会社夢ふぉと
株式会社一二三工業所
株式会社ラポールヘア・グループ
東邦レオ株式会社
株式会社成基総研
秋葉原社会保険労務士法人
株式会社アスモ
株式会社四方継
アップルアーキテクツ株式会社

■新しいエンジニア組織のつくり方がここに！　DXを加速させる、雇用ではない組織の形

DXの必要性は十分感じているけれども、
肝心のエンジニアが確保できないと思っている企業の経営者・担当者の方へ。
開発戦略づくりから、開発工程の担い手まで、
目的にあわせて自在にエンジニアチームを組成する
新しいエンジニア組織「インソーシングチーム」のつくり方、働き方を紹介した一冊です！

正社員、フリーランス、派遣社員、業務委託、副業人材など、
多様な働き方のエンジニアを組み合わせて編成することで事業を加速。
「インソーシングチーム」という形で立ち上げ、
内製のための仕組みづくりも並行して行い、
企業全体を変革させていくことができます。

採用以外の選択肢があるの？
フリーランスエンジニアの活用にリスクはないの？
インソーシングチームってどういうこと？

など、自社の組織計画に役立つ具体的な話が詰まっています。

■こんな方におすすめです
DXを進めたいけれども、エンジニア人材の確保に悩んでいる方
開発プロジェクトの停滞に直面している方
開発体制を拡大したいと思っている方
エンジニアの採用を担当している方
フリーランスエンジニアの活用に関心がある方

■もうMAツールに騙されない！賢い営業マンだけが知る「BtoB営業の成果への近道」とは？
BtoB（法人向け）営業において、成果を上げるために一番大切なものは何だと思いますか？
長年の営業経験に裏打ちされた知識や感性、顧客とのコミュニケーションといった営業マン一人ひとりが持つ強みかもしれませんし、マーケティングやブランディングといった販売促進戦略かもしれません。あるいは売上目標に対する執念かもしれません。
私は、これまで40年以上、BtoB営業やマーケティングに取り組んできました。「どうすればBtoB営業の成果が上がるのか」を考え続けてきたといっても過言ではありません。その長い試行錯誤の中で導き出したのは「データを賢く活用できた営業マンが成果を上げる」ということです。
最近では、SFAやMAツールの導入により、顧客情報データの一元管理や営業効率の改善が進み、データの活用次第では今までにない営業成績を残せるようになってきました。しかし、売上や受注アップに繋げるには、自社が売りたい商品やサービスの市場規模、営業手段などに合わせて巧みにデータを拾い集め、「営業先リスト」を作ることが欠かせないのです。
ぜひ本書を通してBtoB営業に必要な知識、見直すべきポイントを知り、BtoB営業の成果への近道を進んでください。

■主な内容
第1章　「データ活用」から振り返る、営業マンへの7つの質問
第2章　「データ活用」がうまくなるためのBtoB営業の基礎知識
第3章　最新のデータ活用術
第4章　データを活用したBtoB営業の成功事例
第5章　おわりに

■著者紹介
1951年生まれ。東京都出身。1977年、東京工業大学社会工学専攻卒業後、日本ビジネスコンサルタント（現在、日立システムズ）入社。情報システム構築、パッケージ・ASPサービス販売など各種情報システム系のBtoB営業に従事。CMSのベンチャー企業を経て、2013年、ネットビジネスサポートとして独立。翌年、ネットビジネスサポート株式会社代表取締役に就任。2020年、一般社団法人法人営業デジタル化協会理事に就任。
これまで営業、マーケティングの最前線で培った知見を活かし、BtoBマーケティングの支援に精力的に取り組む。

先行き不透明なVUCAの時代に、組織・個人と「社会」とのつながりを強化するためには何をするべきか？

本書に収録されたKAIKAケーススタディでは、日本能率協会がKAIKA（「個の成長」「組織の活性化」「組織の社会性」の向上を目指す経営・組織作りの考え方）にもとづき審査・表彰するKAIKA Awardsの受賞・選出事例を分析・解説しています。
異なる業界・職種であっても、ケーススタディに描かれた事例の「発想」は、読者自身の持つ課題アプローチの参考にもなるはずです。

＜収録ケーススタディ＞
NEXCO中日本は2005年民営化後、高速道路事業で一定の評価を受けてきました。順調な事業経営の中、2015年に5か年計画「経営計画チャレンジV 2016-2020」を掲げ、高速道路事業を基点に新たな存在価値を創出する為、高速道路エリアの課題を地域の人々と共に解決し、新たなビジネスモデルの構築を目的とする「地域づくり支援プロジェクト」を2016年に策定しました。本ケーススタディではプロジェクトを通してどのような成果が得られ、社員人材育成、組織風土の変革がなされたかを解説します。

＜本ケースの課題＞
・養老サイダー復刻企画プロジェクトを成功に導いた理由は何か。地域づくり支援研修プログラムの特徴に焦点を当てて考えなさい。
・地域づくり支援研修プログラムで得られた成果は、組織や人材のマネジメントにとってどのような意義を持つかについて考えなさい。
・地域づくり支援研修プログラムの今後の課題は何かについて、会社、研修参加者、地域パートナーのそれぞれの立場から考えなさい。

＜KAIKAブックス＞
あらゆる多様性が広がる現代社会において、企業活動に求められる考え方とは何か？「個の成長」「組織の活性化」「組織の社会性」３つを同時に実現する経営モデル「KAIKA」に基づく活動・プロジェクト成果を、「KAIKAブックス」シリーズではご紹介します。

■今、岐路に立つ「障害者雇用」の在り方を考える
パーソルチャレンジ Knowledge Development Project による「経営視点に立った障害者雇用」。
本書では「障害者人材の採用とマネジメント」をテーマに、フレームワークを活用した施策やノウハウをお届けします。
民間企業の障害者雇用数が57万8292人、実雇用率が2.15％に達し、それぞれ過去最高を更新（厚生労働省「障害者雇用状況の集計結果」2021年1月発表）。障害者雇用は着実に進展し、二つの変化が起きています。

1）法定雇用率の段階的引き上げによる雇用数の「量的拡大」
統計調査では障害者全体の雇用数や実雇用率の伸び率は鈍化の傾向にあり、従来の採用・雇用施策では対応が難しくなりつつあることが窺えます。
2）はたらく障害者の「多様化」
これまで障害者労働市場の半数以上を占めてきた身体障害者の高齢化が加速。2018年に雇用義務の対象になった精神障害者の雇用が拡大しています。

この背景から、かつての社会的・道義的観点による雇用維持は難しく、これからは障害者雇用を「事業投資」と捉え、いかに価値貢献を生む取り組みに転換できるかに懸かっているといえます。
そこで『障害者雇用は経営課題だった！』シリーズに共鳴いただいた経営者からの「障害者雇用を戦略化する具体的施策も知りたい」「ノウハウをまとめてほしい」という要望にお応えし、本書では、これからの障害者雇用に必要なフレームワーク（考え方）をご紹介します。

■主な内容
第一章　障害者雇用を「経営視点」から考えるとは、どういうことか
第二章　目的によって大きく変わる、障害者の採用とマネジメント施策
第三章　経営視点から考える、障害者の採用とは
第四章　経営視点から考える、障害者のマネジメントとは
付録　フレームワークから「課題」を見つけ「改善」につなげる方法

■著者紹介
障害者雇用に取り組む全ての企業に有益な情報を「知識」として提供するため、障害者専門の人材サービス会社であるパーソルチャレンジ株式会社内に発足。企業や官公庁・自治体・独立行政法人などの顧客、パーソルグループの雇用設計に携わった知見を体系化し、広く一般化することを目的とする。

■ゼロイチ起業が全部じゃない。今ある会社をつないで育てるネクストプレナーという働き方
本書では、「ネクストプレナー」という新しい起業スタイルと、その働き方を提案しています。
個人が投資家から支援を受け、既存の企業（主に中小企業）を買収することで事業を承継し、経営者になる。その個人のことをネクストプレナーと呼んでいます。
このような事業承継は、これまでの日本にはない新しい起業のスタイルといえるでしょう。

起業する、経営者になる、などと聞くと、なんだか夢のような話に感じられるかもしれません。しかしネクストプレナーとは、特別な人だけがなれる存在ではありません。意欲さえあればどんな方にも可能性があります。

■「もっと自分を生かせる場所があるのではないか」とモヤモヤしている方へ
会社員として働く方がさらなる活躍の場を求めたとき、これまでは何十年もかけて企業内の出世争いを勝ち抜く、もしくは自ら起業しゼロから会社を立ち上げるという選択しかありませんでした。
ネクストプレナーとして、投資家の支援を受けて既存の事業を承継する仕組みを利用することで、最短ルートで経営者になることができます。

社会人となり数年、キャリアを重ねていく中で次のような考えにたどり着く方もいらっしゃるのではないでしょうか。

「今の会社に居続けても、これ以上のキャリアアップは難しいのかもしれない」
「ずっと雇われる側にいるだけでなく、経営する側にもなってみたい」

本書はそんなモヤモヤした思いを抱えている方にも、新たなキャリアのヒントを示しています。

■2025年に迫る「大廃業時代」。ネクストプレナーが日本経済の救世主に
日本の中小企業の多くで経営者の高齢化が進んでおり、2025年までに127万社が後継者不在により廃業を迎えるといわれています。
もし127万社が本当に廃業してしまったら、日本全体で650万人の雇用と、22兆円のGDPが失われると予測されています。
本書では、迫り来る「大廃業時代」の救世主となりえるネクストプレナーについて、背景を含めて簡単に解説しています。
日本経済を「失われた40年」とは呼ばせないために、これからの社会を担う幅広い世代の方におすすめします。

■■特例子会社の経営課題を分析・可視化。障害者雇用を成功に導く■■
民間企業の法定雇用率が段階的に引き上げられるなか、改めて特例子会社に注目が集まっています。
特例子会社というと通常とは異なる会社、障害者のための会社など、いろいろなイメージをお持ちかと思います。既に特例子会社に関わり「良くも悪くも思っていた通りにはいかないものだ」と感じている方もいらっしゃるかもしれません。
「特例子会社の仕事がない」「いい人材を確保できない」「黒字化できない」――。このような運営サイドから寄せられる悩みの多くは、特例子会社を障害者雇用の場としてのみ捉え、事業会社の課題（事業経営や組織の成長）とする意識の希薄さに問題の根があるのです。
『障害者雇用は経営課題だった！』シリーズ３冊目となる今回は、この課題認識から「特例子会社の経営」をテーマにしました。特例子会社の運営に関する書籍は豊富にありますが、経営に関する書籍はなく、ネット上でも見つけることは困難です。
まず、特例子会社の経営の基本、さらに自社の現状把握・施策策定の一助になる「アセスメント・マトリクスチャート」、事例解説を用意しました。通読していただけたら、特例子会社の新規設立時に検討すべきこと、また既存の特例子会社の場合は自社の現状分析と課題の可視化、自分たちがすべきことが見えてくるはずです。特例子会社の新規設立を検討中の経営者の方、既存の特例子会社において課題を抱えている経営者の方のお役に立てば幸いです。

■主な内容
第一章　障害者雇用における特例子会社の役割が見直されている
第二章　特例子会社設立で経営者が留意すべき三か条
第三章　特例子会社の「経営」課題とその実際
第四章　特例子会社の「運営」課題とその実際
第五章 「アセスメント・マトリクスチャート」を用いた現状分析・目標策定

■著者紹介
障害者雇用に取り組むすべての企業に向けて有益な情報を「知識」として新たに提供するため、障害者専門の人材サービス会社であるパーソルチャレンジ株式会社内に発足。クライアントである企業や官公庁・自治体・独立行政法人などの顧客、パーソルグループの雇用の設計に携わった知見を体系化し、広く一般化することを目的とするプロジェクトである。

■事業や活動をしっかり伝えるためのコミュニケーションツールとして本（出版）を活用する方法■
この本では、企業・団体・個人の方が取り組んでいる事業や活動内容を、本づくりを通じてより深く伝える方法（広報・PR）を紹介します。

本を通じたコミュニケーションは、「コンセプトや背景」「解決したい課題」、そして「ストーリー」を伝えることに適していて、決して万能ではありませんが、目的と企画を選べば有効に働きます。

本は、読む人の姿勢を「学ぼう、知ろう」というモードに切り替えることができます。スマートフォンで記事を読むときと比べると、読者に「理解しよう」と前向きな気持ちになってもらいやすいともいえるでしょう。少し難しいことや多くの人にとって新しいコンセプトを伝えるのにも、本を活用することでより理解してもらいやすくなるケースは多いはずです。
「伝えるべき深い情報があり、伝えるべき相手がいる」とき、本を通したコミュニケーションは、伝えたい人と受け取る人を強く結び付けることができます。

本書では、こうした本の特徴を活かした広報・PRを目的とする企画の方法と、大まかな本づくりの進め方を紹介します。本づくり・出版の細かな作業すべてを知らなくても、適切なパートナーさえ見つけられれば、出版プロジェクトを進めることはできます。ただし、著者としてポイントだけは押さえておかないと、出版社とうまくやり取りすることもできませんし、場合によっては、せっかくの時間とお金を無駄にしかねません。

なお、タイトルには広報・PRと含めましたが、「採用目的で人事担当の方が利用する」「社内理解を深めるインナーコミュニケーションツールとして活用する」といったことも想定して書きました。

組織内外に向けた、コミュニケーション手段としての本づくりを知っていただけたら幸いです。