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日本企業が、いかにしてＭ＆Ａを組織能力として構築し、価値創造の成功確率を向上させるべきか。
この経営課題に関する問いを解き明かすのが、本書のミッションである。本書には日本企業とグローバル企業のM&Aを多く支援してきた著者陣とマッキンゼーが持つ経験と知見を集約している。我々は日本企業でM&Aの組織能力の構築・強化と成功に向けて取り組む経営陣の方々を後押ししたい。

○博覧強記の金融ジャーナリストが膨大な文献を渉猟し、古代バビロニアから、中・近世ヨーロッパ、現代の日本、アメリカ、欧州、中国にいたるまで、金利の歴史絵巻を豊富なエピソードでカラフルに描き出す。そして、21世紀の超低金利時代における金利の本質、金融政策の有効性を問い直す。歴史を通じて現代を問う骨太で出色の読み物。

○金利とは何か？　利子は正しいものか？　適正な金利の水準とは？　何が金利の水準を決めるのか？　金利と経済成長の関係は？　「時間の価格」ととらえるのが最も妥当である金利は、生産、消費、投資、為替レートなどあらゆる経済の動きにかかわる。

○だが、歴史上、そして現代においても、金利は幾度も大きく低下し、そのたびに経済は不安定化し、乱気流に呑み込まれてきた。1920年代の大恐慌、1980年代の日本のバブル、2008年の世界金融危機はその悲惨な典型だ。そして、中央銀行の物価安定政策のもとで、主要国の金利は歴史上かつてないほど沈み込んできた。適切な金利がなければ、生産、貯蓄、投資すべての経済行動の価値を計るモノサシを失うことになる。資本主義経済は市場が定める金利がなくても繁栄することができるのか？　

〇本書は、極端な低金利は資産価格インフレをもたらすだけでなく、経済成長率の低下、不平等の高まり、債務の累積、年金危機、不動産・資産バブルなど、経済全体にいかにダメージを及ぼすかを明らかにする。著者は、中央銀行による低金利政策はその意図とは逆にかえって経済を損ない、「隷従への新たな道」につながると警鐘を鳴らす。

中小企業の事業再生の入門書。
資金繰りの悪化から抜け出す打開策と、再生に向けた各種支援を解説。

◆増えはじめたゾンビと倒産
本業の利益や配当金で借入金の支払利息をまかなえず、金融機関の融資条件の変更や資金繰り支援などで延命する「ゾンビ企業」。ある調査によると、2022年度のゾンビ企業は約25万社にのぼり、日本企業全体の実に6社に1社が「ゾンビ化」しているといわれています。
なぜこのような状態に陥ったのか――。背景には新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」があるとされています。245万件、43兆円にまで膨らんだゼロゼロ融資は、コロナ禍で傷ついた多くの中小企業の資金繰りを支え、失業者を抑制した一方で、本来は融資を受けられないような企業も救済しゾンビ化を加速させました。

融資の返済が始まった2022年からは、ゾンビ企業と並んで倒産企業も増え続けています。今後、ゼロゼロ融資の2つの副作用の拡大は避けられず、岐路に立つ中小企業と、それを支える金融機関は新たな選択を迫られています。

◆事業再生に必要な知識が１冊に
本書は中小企業の事業再生の入門書です。資金繰りや事業の継続に悩む中小企業経営者に向けて、再生のための基礎知識を紹介します。事業再生の意義、私的整理の手続き方法、再生計画の作り方、金融機関の支援など、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき具体的な方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述します。

本書は、NTTデータグループのコンサルタントが、現在注目すべきテーマ、業種、テクノロジーなどについて、将来像（フォーサイト）を示し、そこからバックキャストして、「日本企業がいま、何をすべきか」を提案するものです。

デジタル変革（DX）を最大限活用し、産官学連携による社会課題の解決、企業の成長力・競争力の再強化、新規ビジネスの創出を推進する環境を整備し、どのように社会・経営変革を進めていくかをテーマとし、次の３点を主な狙いとしています。
・日本を元気にするための処方箋や考え方を提示
・フォーサイト起点での経営変革の重要性を示す
・日本の強みにデジタルを掛け合わせ、社会課題を解決するアプローチを提示

今日の社会経済の大きな動向は、これまでのタンジブル（有形）なプロダクトの経済から、新たなコネクテッド・インタンジブル（つながりあった無形）なプロダクト・サービスの経済が興隆してきていることを俯瞰し、そのうえで注目すべき４つのテーマのトレンド、５つの業界のトレンド、さらに成長を加速させるためのテクノロジーも紹介します。加えて、組織やそれに紐づく人材をどのように再編成・再構築すべきかを７つのアクションに整理し、組織の様々なレベルのリーダーに向け、どのように既存ビジネスのコアとなる強みを磨きつつ、デジタル技術を活用し自己変革を加速させ、新たな顧客価値を創出していくか、社会イノベーションを起こしていくかをまとめます。

デジタル変革を推進する経営層やマネジメント層の方々、企業変革の取り組みを進めようとしている方々にとり、今後何をすべきかのロードマップづくり、アクションプランづくりへの示唆に富む一冊です。

移住者が増える、産業が伸びる、観光客が集う……人口減に負けない「強い自治体」には秘密があった！

●出生率、2005年比でもっとも上がったのは？
●増える個人所得、増加率トップの県は？
●新潟県・岐阜県はメタボ率が低い？
●地元大学進学率、トップは石川県　
●スタートアップ増加率は奈良県が高い　
●野球観戦、徳島県・高知県で伸びる　
●行政ＤＸは神奈川で先行　

最新の出生率に始まり、地元大進学率、新興企業の増加率、インバウンドの宿泊需要、音楽フェスの増減率、ロケ候補地の登録数まで、日経記者が独自の分析により47都道府県をランキング。活力を取り戻した「県・市町村」の先進モデルを掘り起こし発信する。

最新のAI動向を全社経営”カイゼン”の切り口で徹底解説！
御社の生き残りは、あなたがAIをどれだけ使い倒せるかで決まります！
DXの伝道者的な起業家が、AIが得意な業務とAIが苦手な仕事を明らかにしながら、企業変革の進め方をわかりやすく解説します。


生成AIは一部の専門家だけでなく、誰もが扱えるものとなりました。
言うなれば「AIの民主化」が始まっているのです。
しかし、話題とはいえ、どれだけの人が真剣に仕事で使い倒しているでしょうか？
どれだけの企業が真剣に業務プロセスに取り込み始めているでしょうか？
（プロローグより）

生成AIの登場によって、すべてのホワイトカラーがAIを業務に活用できるようになり、AIが瞬く間にDXの実現に不可欠なツールの１つとなっています。

いまや、AIによるDXの成否は、経営者や組織の能力、リテラシーに大きく依存し、「AIの導入で不要になった仕事」を本当の意味でリストラできるかどうかが、企業の浮沈を分けつつあります。

本書では、DXの伝道者的な起業家が、AIが得意な業務とAIが苦手な仕事を明らかにしながら、企業変革の進め方をわかりやすく解説します。

【勝敗を決する陸上戦力運用の論理を多角的に解説】
　陸地は海・空と違い占有が可能であり、戦争の最後の勝敗を決するのは陸上戦力と位置づけられる。空、宇宙、サイバー空間支配の重要性が高まっているが、ウクライナ危機に見られるようにサイバーの前哨戦を終えた後はやはり地上の支配をめぐるランド・パワーの戦いとならざるを得ない。それゆえ、ランド・パワーは人類が永遠に追い求め、守る対象なのである。経済安全保障をはじめとする安全保障論議が身近なものとなっている日本においてもランド・パワーに関する知識は国際政治を理解するうえで欠かせない。本書は、古代ギリシア、第一次世界大戦、第二次世界大戦、ヴェトナム戦争、イラク戦争などの戦争を題材に、軍事ドクトリン、ロジスティクス、インテリジェンス、連合・統合作戦、国民総武装、水陸両用戦争・作戦、エアランド・バトル、デジタル化などからランド・パワーの本質に迫る。

70代でも日々膨大な情報に触れ、学びを止めない池上彰さんの学びが楽しくなるエッセイ。
知識を得るだけではなく、「知識を運用」するための作法は人生を楽しく豊かにします。

日経新聞の人気連載「大岡山通信」10周年。池上彰さんが大学生に伝えてきた10年分の「学び」から選りすぐりのエッセイを１冊にまとめました！　大学生やこれから社会人になる方にも、社会人として学びを深めたい方にも最適です。

ＡＩ時代はただ知識をつめこむのではなく、「問う」ことが必要です。変わりゆく時代に対応するための人間らしい学びとは何か。いくつになっても日々の中の疑問を見逃さず、知らなかったことを知る経験を続けましょう。

「～必要とされるのが「学び」です。私は教養とは「知識の運用力」だと考えています。私たちの頭の中には、過去の学校教育で得られたたくさんの知識が詰まっています。ところが、多くの知識は頭の中に点在するだけ。バラバラの知識のままです。これでは運用できません。そんな知識の「点」と「点」を結べば線になり、線と線を結べば全体像が浮かび上がってきます。
　このとき点と点を結ぶために必要なのが、新たな学びです。新たに学ぶことで、自分の中にある点と点がつながります。こうしてできた線と線をつなぐ力が運用力です。～過去の自分の学びは無駄ではなかった。それを知ることができるのですから、楽しいではありませんか。」（はじめにより）

【人的資本の考えを体系的かつ実証的に解説】
人的資本とは、人間の持つ能力、才能、知識、体力を指す。人的資本理論は、それらに投資することで能力が伸び、成長すると考える、単純明快かつ深みのある理論である。その思想は18世紀までさかのぼるが、20世紀後半から、ノーベル経済学者ゲーリー・ベッカーを中心に理論と実証研究が急速に発展した。教育、報酬、差別、結婚、出産など、ミクロからマクロの現象まで幅広く説明ができる理論として、社会の様々な場面で応用されている。しかし、人的資本理論が社会に与えるインパクトは、世の人々に十分に知られているとは言いがたい。それはひとえに、専門家以外の人に対する解説が不足していたからにほかならない。本書はベッカーの弟子による、人的資本理論を体系的に理解するための、待望の入門書。学歴社会、日本型人事制度、失われた30年など、日本社会の事例も多く取り入れて、可能な限り分かりやすく解説する。