ライトノベル、マンガなど電子書籍を読むならBOOK☆WALKER

認知症もガンも、いい〈香り〉で治療する
時代がやってきた！

視覚、味覚、聴覚などと並び、非常に身近な感覚でありながら、科学的にまだ謎が多く残る分野――それが「嗅覚」である。重度の認知症患者の症状を改善したり、がんの終末期の疼痛を和らげる〈香り〉。これまでの西洋医学では太刀打ちできなかった病状の治療方法として、いま注目されているメディカルアロマセラピーを、嗅覚のメカニズムや最先端の臨床例からわかりやすく解き明かす。

■目次
第一章　嗅覚のメカニズム～ヒトはどのようにして＜香り＞を感じるのか
第二章　＜香り＞が人体におよぼす作用～アロマセラピーのサイエンス
第三章　治りにくい・予防しにくい疾患に効く＜香り＞～メディカルアロマセラピーの最新研究
第四章　＜香り＞の効能を楽しむ～精油の使い方

さっと読めるミニ書籍です（文章量8,000文字以上 9,000文字未満（10分で読めるシリーズ））

【書籍説明】
頭の中では浮かんでいるのに、それをうまく言葉にできない。
伝えたいことや心情にマッチする言葉が咄嗟に出てこない。
語彙力を高めるとは、具体的になにをすればいいのかわからない。
あなたもこんなふうに悩んでいませんか？

言葉選びがうまくて説明が分かりやすい人がいる一方、言葉の引き出しが少ないと抽象的な表現になってしまいます。
例えば「やばい！」という便利で多用しやすい言葉もありますが、便利な反面、ポジティブにもネガティブにも捉えられるため、具体的な感情が伝わりにくい言葉でもあります。
これに限らず、具体的な言葉で伝えることが少なくなると、語彙力はあっという間に落ちていくことを私も体感しました。

そこで、今回は「語彙力アップ」について掘り下げてお伝えします。
本書では、基本的な言葉の収集およびそれらを語彙力に変える方法、1日３０分でできるトレーニングもご紹介しています。
ちょっとしたワークも用意しましたので、ぜひ実践してみてくださいね。

オンラインが主流な現代においても、言葉を適切に使いこなす語彙力が求められます。
さっそく本書を使って、あなたの言葉の引き出しを増やしてみましょう。

【目次】
本書の使い方
レッスン１　語彙力とコミュニケーション
レッスン２　語彙力の元になる言葉の集め方
レッスン３　言葉遊びを使って言葉を引き出してみよう
レッスン４　集めた言葉を語彙力に変えるには
レッスン５　感情を具体的な言葉で表現してみよう
レッスン６　語彙力アップトレーニング


【著者紹介】
鬼川桃果（オニカワモモカ）
本業の傍ら、ウェブライターとして活動中。
これまでの人生で得た知識を書籍を通して、読者の方に役に立ててもらうため執筆。
今回は「語彙力アップ」をテーマに、数ある言葉の中からどのように語彙を拾い、語彙力に変えていくかについてまとめたものである。

1月22日、日本銀行が安倍政権の要求を丸呑みする形で、２％の“インフレ目標”を導入した。安倍首相の日銀に対する強い干渉は、足元のところ円安・株高を誘導したように見えるが、そもそも「インフレ率２％」とは実現可能な数値なのか。はたして日銀は政府の要求を何でも聞くようになったのか、そうした政府・日銀の関係は世界的に見て適切なのか――。「週刊ダイヤモンド」2013年2月2日号の特集『日銀陥落』では、日銀と政府の交渉の裏側で何がおこっているのか、今回の政策決定が何を意味しているのかをデータ満載で解説。この度、同特集を電子書籍化しました。新聞を読むだけではわかりにくい、日銀の動きをまとめています。雑誌の他のコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したためお求めやすい価格になっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

突然はじまる介護生活
本書で「困った」をぜんぶ解決！

2025年、団塊の世代全員が75歳以上の後期高齢者になります。
75歳を超えると要支援・要介護の割合が一気に上昇。
介護生活は誰にでも起こりうるのです。

はじめての介護は突然やってくることが多く、
手続き、制度、サービス、お金のことなどではじめて知ることも多くあり、
たくさんの「困った」が出てくるはず。

本書では、専門家たちが介護にまつわる制度、手続きなどの基本、お金の話、
介護生活をサポートしてくれる商品、介護施設の選び方など、
さまざまな方面から介護について解説していきます。

アベノミクスを本当に成功させるための提言。

安倍政権の成立にともない、株価は急上昇し為替相場も円安に振れ、日本経済に活気が出てきた。日本銀行には黒田総裁・岩田副総裁が乗り込み、評価すべき政策が始まった。このままアベノミクスの「3本の矢」で日本は順調に復活していくのか。不安要因はないのか。
15年前から一貫してデフレ脱却、日銀・財務省改革を訴え続けてきた著者は、アベノミクスは「1.5本の矢」で進め、と強調する。アベノミクスで最大の必要要素は金融政策だ。はっきり言えば正しい金融政策だけで経済は順調に回復する。老朽化したインフラの補修など、必要な財政支出はもちろんやるべきだ。しかしこれは0.5本の矢である。残りの、不必要な財政政策や成長戦略には政治家や官僚の利権の臭いが漂う。さらに、デフレ体質に固まった日銀を新執行部はこのままコントロールできるのか。白川総裁退任直前に行われた駆け込み人事は何を意味するのか。
ようやく正しい方向に進み始めた日本経済を著者が鋭く分析し、不安要因を指摘するとともに日本経済大躍進への方策を説く。

急成長を続けるユニクロ。一方で同社ではサービス残業が常態化、うつ病の罹患率も高い。グローバル企業の実像を追った。

編集部から　～あとがき～
　ユニクロ（ファーストリテイリング）を記事にするにあたって、柳井正会長兼社長の著作を何冊か読み直しました。『一勝九敗』『現実を視よ』『成功は一日で捨て去れ』……。どれもとても面白い。論理的な思考、理知的な語り口、経営への情熱。正直、日本の経営者でここまで読ませる人は少ない。この企業の強さと独自性をあらためて認識しました。しかし、です。長時間労働の実態や上意下達の企業風土については経済ジャーナリズムとして、ぜひとも指摘しておきたい事柄です。日本発のグローバル企業になる可能性があるからこそ、読者や社会にこの企業の現状を知らせたい、そう考えました。なお同社はこちらの取材要望にきちんと対応してくださったことを明記しておきます。

安倍総理が進める「アベノミクス」の影響で円安・株高が定着。週刊誌には「安倍バブル」の言葉が躍る。日本経済はこれからどう動くのか。財政再建は大丈夫か、物価目標２％の導入で金利は上昇しないか。そんな期待と不安から「バブルは再来するか」との総力特集を組んだ。現役大臣の論考のほか、ハイパーインフレの危険性を指摘する藤巻健史氏に中長期展望を聞いた。また、世界的に有名な投資家ジム・ロジャーズ氏に緊急取材し、株式市場を含め日本経済の現状を分析していただいた。特集では、なおも火種が消えていない尖閣問題を中心に、新リーダーをむかえる隣国との付き合い方を「中韓と闘う安倍外交」として考えた。潮目が変わり、われわれの生活にも影響は及ぶはず。先行きを読む１冊です。

『日本が売られる』『デジタル・ファシズム』『ルポ　食が壊れる』など、数々のベストセラーで注目される国際ジャーナリストが、丹念な取材と調査と分析を重ね、「お金・人事・歴史」の3つから、違和感の裏側を徹底的に暴き、未来を選び取る秘策を明かす！　内容の一部　●報道されないもう一つの「裏金システム」　●大きな悪事を、一般人に気づかせないテクニック　●ゆうちょ、年金、次は新NISAで預貯金いただきます　●防衛費のために通信インフラ（NTT）売ります　●世界一のインフラ技術と「水道管がボロボロ」の違和感　●大事な農地がどんどん売られる　●なぜガザの建物は全て破壊され、住民は皆追い出されるのか？　●「今を生きる」で未来が創れる　――日本人の精神性が世界を救う。

世界の金融・経済秩序の大変動を見抜く
ベストセラー・シリーズの最新刊！
世界は“脱ドル化”に向かう――
金1グラムは、30,000円にハネ上がる！

今年8月29日、金の国内小売価格が、1グラム＝10,000円の大台を超えた。
著者はこの四半世紀、一貫して「金を買いなさい、必ず値上がりするから」
「アメリカ発の金融恐慌になる。アメリカは世界覇権を失う」と主張し続けてきた。
事実、金は26年前の1グラム＝1,200円から、今は10,522円（11月20日）と、8.7倍に値上がりした。
　世界経済は今、「脱ドル化」（ディー・ダラライゼーション）に向かっている。
この動きが、金価格を大きく押し上げる。
BRICKS諸国は米ドルに代わる世界基軸通貨を準備中だ。
1944年に決められた、金と米ドルの兌換体制（ブレトンウッズ体制）が終わる。
すなわち米ドルの覇権が崩壊するから、金の値段が上昇するのだ。

１９６１年制定の「原子力損害の賠償に関する法律（原賠法）」は，未曾有の破局的事故に対して無力だった．本書は３．１１以前の損害賠償制度の実体を示し，その不備をどのように乗り越えて現行の損害賠償スキームは短時間に構築されたのか，東京電力はなぜ破綻せず「国有化」されたのか，政策担当者への聞き取りに基づき明らかにする．

※この電子書籍は「固定レイアウト型」で作成されており，タブレットなど大きなディスプレイを備えた端末で読むことに適しています．また，文字だけを拡大すること，文字列のハイライト，検索，辞書の参照，引用などの機能は使用できません．

バブル崩壊とその余波で起きたさまざまな金融事件。その陰で何が動いていたのか？　本当に悪いのは誰か？　元大和証券のMOF担が最後の生き残りとして、大変革の“裏側”を明かす！
※本電子書籍版には、写真図版は掲載されていません。

貨幣は貨幣だから貨幣なのだ。貨幣を根拠づけるものはただ貨幣だけ。言語・法・貨幣の、社会と人間を貫く自己循環論法こそが、恐慌も生めば、自由をももたらす。それを踏まえて、われわれはどのような市民社会を構想すべきか。資本主義を超えて、来たるべき市民主義とはいかなるものか。貨幣論に始まり、資本主義論、法人論、信任論、市民社会論、人間論、そして倫理論まで、経済学や社会哲学を縦横に論じつつわかりやすく解説。次代の社会像を示す！

グローバル市場経済にとっての真の危機とは、金融危機や恐慌ではない。基軸通貨ドルの価値が暴落してしまうグローバルなハイパー・インフレーションである。しかし、自由を知ってしまった人類は好むと好まざるとにかかわらず、資本主義の中で生きていかざるをえない。21世紀の資本主義の中で、何が可能であり、何をなすべきかを考察し、法人制度や市民社会のあり方までを問う先鋭的論考。

日本の途上国支援は、現地との意思疎通を重んじるアプローチや効果的な協力モデルにより、世界的に高く評価されてきた。だが、近年では平和構築や気候変動といった国際課題を意識したものなど国際協力のあり方自体も多様化しており、とりわけ緊迫する国際情勢のなかで安全保障にも配慮した支援が求められている。はたして欧米や中国の手法とは異なる開発協力の姿とはいかなるものか。そもそもなぜ途上国支援は重要なのか。本書では、その現状を幅広く紹介しつつ、これからの日本がめざすべき持続可能な支援のあり方を提示する。

イギリス「近代」国家は、内には地方、外には植民地という「非近代的」な領域を組み入れながら、それらを食い潰していった。国内では財政均衡と「小さな政府」を追求し、国外では自由貿易を掲げたイギリスは、アジア・アフリカの非資本主義的な経済圏を、いかにして世界市場へと組み込んでいったのか？　覇権国となる中で、「経済的自由主義」というイデオロギーは、いかなる役割を果たしたのか？　これらの難問を実証的に解き明かし、戦後日本の社会科学を深く規定するイギリス近代像に再考を迫る！

あらゆる経済政策には、財源の裏づけが必要である。政府は往々、財源として増税を実行する。
では、私たち国民は、増税の根拠となる「財源」についてどれほど知っているだろうか。
本書では、貨幣とは何かという根本論から説き起こし、財源をどのように確保すべきか、
豊富な具体例と「現代貨幣理論（ＭＭＴ）」など最新の研究成果を踏まえて、わかりやすく説明する。
さらに、日本経済の現在と将来、正しい経済政策はどうあるべきか、なども語る。
著者の先見性・教養・学識の総合知が生んだ21世紀の経済原論であり、
何より「政治参加のための武器となるようにと願って」書かれた、渾身の衝撃作である。

日本経済停滞の諸悪の根源はコイツらだ！

　日本経済が停滞して、すでに30年以上が経過した。しかし、状況は良くなるどころか、1997年の消費税増税を端デフレに陥り、異次元の金融緩和をしても財政出動を拒み、緊縮財政に突っ走った。さらに2度の消費税増税だ。不景気の時に増税など言語道断だということは経済の教科書にも載っていることだ。
　なぜ、こんなばかげた政策を行うのか。岸田文雄政権前からだが、どこか大東亜戦争に酷似していないだろうか。政府が圧倒的に力を持ち、一方的に物事を決めていく。そしてメディアが「大本営発表だけ」を垂れ流して煽る。あらゆる失政は明らかににもかかわらず、誰も責任はとらないし、ひたすら日本経済は右肩下がりを続けていく。
　まずは誤った貨幣観を正さなくてはならない。「国の借金1000兆円超え」「子・孫に負のツケを残すな」と一見まともそうなスローガンで増税にひた走ってきたが、そんなものはまやかしだ。岸田総理自身も「（国の借金は）政府の債務です」とようやく認め、財務省も「（日本の）デフォルトは考えられない」と対外的には発信しているのだ。そして、国債の償還ルールを採用しているのは世界で日本だけなのだ。

（底本　2023年3月発売作品）

書籍『捨てられる銀行』の大ヒットなど、地銀の経営問題が叫ばれて久しい。金融庁の奮闘にもかかわらず、解決どころか、問題は悪化の一途。地銀64行のうち46行はすでに本業の融資業務が赤字化しており、5年後にはほぼ全ての地銀が営業利益を食いつぶし、決算が赤字化すると著者は指摘する。また日経ビジネスで「もう銀行はいらない」特集が組まれるなど、地銀だけでなく都市銀の抱える経営問題にも厳しい目が向けられはじめている。本書は、地銀問題を皮切りに、銀行員および一般のビジネスパーソン向けに、なぜ今、銀行の経営問題が叫ばれているのか、全体像を提供する。またスタンダード＆プアーズの公表データを用いて、問題の本質を定量的に分析し、今後生き残る銀行像と解決策を提示する。金融業界関係者や投資家にとっては必読の書となる。

日本の植民地政策のもとに設立された朝鮮銀行。その営業実態は軍部の大陸侵攻とも深くかかわっており、とりわけ日中戦争期以後の日本の軍費調達に重要な役割を担っていた。国力の乏しかった日本は、日銀券を増発するかわりに、中国連合準備銀行との預け合など「金融上のやり口」を駆使して、植民地通貨を発行した。これにより内地経済の崩壊を防ぎつつ戦争の継続が可能になったのである。朝鮮銀行関係の極秘資料にも精通していた著者が、歴史に隠れたその実態を緻密に描きだす。

日本を衰退させた基本的原因は、中国工業化への対処の誤りだ。本来は、技術革新で中国製品と差別化を図るべきだった。
しかし、日本は、中国との価格競争で苦境に陥った産業を救済するため、賃金を抑え、かつ為替レートを円安に誘導した。
そのために、古い産業が残り、技術革新が停滞して、経済全体が衰退したのだ。

目　次

はじめに―日本はどこで間違えたのか？

第１章　日本が先進国だった時代が終わろうとしている

第２章　どうすれば賃金が上がるのか？

第３章　円安政策こそが日本経済衰退の基本原因

第４章　日本衰退の基本原因は、中国工業化への対処の誤り

第５章　未来に向かって驀進する世界の企業群

第６章　韓国、台湾の成長は今後も続き、日本を抜く

第７章　日本企業はどこに行く？

第８章　日本再生のために政府は何を出すべきか

　　　図表
　　　索引

自由民主主義体制は20世紀半ば以降、大枠としては機能してきたが、いまや多くの自由主義諸国で、代表制や複数政党制の機能不全が指摘されるようになっている。新自由主義が世界経済を席巻するようになるにつれ、格差社会化も進行している。地球環境の危機も深刻化している今、これら喫緊に課題とどう向き合うかを巨視的な枠組みから考究し、隘路からの脱出の方途を探った渾身の書である。

新型コロナの震源地・中国はなぜ感染を抑え、プラス成長を達成できたのか？　当局はなぜアリババ集団ら巨大ＩＴへの統制を強めるのか？　デジタル人民元は中国を変えるのか？　覇権的な政治体制では説明できない、重要な経済ファクターがある。米欧を横目に、デジタル防疫・経済成長・デジタル金融の三位一体を実現。政府主導で建設が進む「数字中国(デジタル・チャイナ)」への分析は、ビジネスと経済安全保障上の最重要課題である。現地専門家が経済と生活の両面からわかりやすく解説。ヴェールに包まれた、世界先端のＤＸ戦略の実態を描き出す。

生まれて四日にして仙台藩士の家に里子に出され、十四歳にして海外を放浪。帰国後、大蔵省に出仕するも失職と復職を繰り返し、やがて宮仕えに飽きたらず、銅山経営のため南米ペルーに渡る。失意の銅山経営から帰国した是清は、実業界に転身。銀行業界に入り、正金銀行頭取を経て、日銀副総裁へと出世する。折しも日露戦争が勃発、是清は祖国の命運を担い、外債募集のため、アメリカ、そしてイギリスへと赴くが……。破天荒な青春を経て財政の神様となった明治人の自叙伝。〈解説〉井上寿一

緩和マネーの"副反応"
緊急事態宣言が解除され、飲食店の通常営業も再開された。
だが第6波到来やワクチンのブースター接種など、まだ私たちは“コロナ禍"にある。
本書は日本をはじめ、アメリカやEU諸国が「コロナ対策経済」として財政出動したマネーが
もたらす“副反応"について、鋭く分析する。
例えば日本のコロナ対策費は合計308兆円。
その原資は日本国債だが、日本政府は短期債(1年もの以下)を大増発した。
これまでにない異常事態の理由とは?
また、日米欧“先進3カ国"の中央銀行は、合計で25兆ドル(2700兆円)もの緩和マネーを放出した。
ハイパー・インフレへの足音が聞こえてくる。
中国恒大集団の破綻問題や、アメリカFRBのテイパリング(緩和の縮小)など最先端の話題にも迫る。
好評の巻末特集「株の推奨銘柄」は初の袋とじ。必読の1冊!

はじまりは、株式市場でどの銘柄も軒並み暴落した1920年。その後、関東大震災、昭和恐慌に直面し、戦争へと突き進む中、日本の株式市場、金融システムは様々な政策のもと、揺れ動いていくことになる。戦後復興、高度成長、バブル、「失われた30年」といま続く流れはどのように導かれていったのか。経済・金融政策と人々の思惑はいかに影響を与え合うのか。歴史の教訓を見誤らないためにこの百年を振り返る。

災害のあとに金融恐慌、そして戦争が来る
新型コロナウイルスの大騒ぎは、恐ろしい翼賛体制への道を開いてしまった。10年後、私たち日本人は“大きな戦争”に連れてゆかれるだろう。
国民を大災害や未知の病気で激しい恐怖状態に陥れ、その隙に乗じて支配・統制する。これを「ショック・ドクトリン」もしくは「大災害便乗型資本主義」と呼ぶ。
歴史を検証すれば分かる。第一次世界大戦の好景気から関東大震災を経て昭和恐慌、そして満州事変→国家総動員法→太平洋戦争……日本が真珠湾攻撃で開戦したとき、全国民は舞い上がった。また同じことが起きる。
当初からコロナ騒ぎを冷ややかに見て“狂人”扱いされるという著者は、やがて訪れる恐ろしい未来を予告する。

明治維新から30年後には中国もロシアも破った日本には潜在的なパワーがあふれている。米 国と中国の対立が激しくなれば日本の地政学的な位置は非常に重要になって来る」。しかし、 そのためには日本は米国と中国の間でうまく立ち回る必要がある。波乱の米中新冷戦が続く令和時代、 どうすれば日本にチャンスが回って来るのか?またどうすれば投資で稼ぐことができるのか?これらをわかりやすく解説していきます。第1章 米中覇権争いと新冷戦(ペンス副大統領の演説で冷戦に気づいた世界貿易戦争をしかけたのは米国ではなく中国 ほか)第2章 グローバル化の終焉とブロック経済の復活(マスコミは語らない大阪g20の成果安倍首相は習近平に人権問題を突き付けた ほか)第3章 ジャポニズムの再来と日本の復興(「日本」は信用のブランドであるトータルコストという考え方 ほか)第4章 中東とアフリカはどうなる?(イスラム教徒は地球人口の4分の1中東=資源というのは片面的認識 ほか)第5章 新冷戦における投資戦略(世界の投資家が新冷戦シフトに入った安全資産への見直し ほか)

「国民のために働く内閣」「コロナの収束と経済の立て直しに全力で取り組む」内閣発足後、こう強調した第99代首相・菅義偉氏。同時に、規制改革、地方経済活性化、行政のデジタル化、不妊治療への保険適用などに向けてアクセルを踏んだ。スガノミクスは日本経済と日本国民を救えるのか!?菅義偉を最もよく知る男・内閣官房参与髙橋洋一と 日本を代表するリフレ派論客・経世済民政策研究会顧問田中秀臣が スガノミクスについて激論!第一章「アベノミクス」から「スガノミクス」へ第二章 日本のコロナ経済対策はうまくいった!第三章 「MMT」なるものは、いかにデタラメか第四章 コロナで苦しむ人たちをいかに経済で救うか第五章 スガノミクスが力を入れる「構造改革」アベノミクスを発展させれば個人・家計へのメリットも大きくなり日本経済は甦る!

デジタル技術の進化は、新興国・途上国の姿を劇的に変えつつある。中国、インド、東南アジアやアフリカ諸国は、今や最先端技術の「実験場」と化し、決済サービスやWeChatなどのスーパーアプリでは先進国を凌駕する。一方、雇用の悪化や、中国が輸出する監視システムによる国家の取り締まり強化など、負の側面も懸念される。技術が増幅する新興国の「可能性とリスク」は世界に何をもたらすか。日本がとるべき戦略とは。

「近代日本資本主義の父」とも称される実業家・渋沢栄一（1840―1931）は、日米・日中関係改善に尽力した「民間」外交家であり、さらには社会福祉、教育などにも深く関わった慈善事業家でもあった。本書は、論語・算盤・「民主化」という三つのキーワードをもとに、東アジアの伝統と文化の中で育まれた渋沢の精神を明らかにし、渋沢の構想した「英米資本主義」を超える日本発の新しいグローバル資本主義を考察しながら、稀有なリーダーの足跡を余すところなく踏襲する試みである。

トランプ大統領が
ツイッターで絶賛した『トランポノミクス』の第2弾。

トランプ側近ブレーンたちに、
現地アメリカで最新事情を独占インタビュー。
日本の大手メディアでは報道されない
トランプ政権の真実が語られた――
日本人読者のための完全オリジナル本。

トランプの経済顧問たちから、
「日本を再び偉大な国に」とのメッセージが贈られる。

目次
序　アーサー・ラッファー博士から日本へのメッセージ
第1章　トランポノミクスの輝かしい戦果
第2章　FRB、米中貿易戦争、トランプVSバイデン
第3章　トランプ大統領からの緊急電話
第4章　伝説のラッファー曲線は甦る
第5章　増税は国を滅ぼす
訳者解説　「日本が再び偉大な国に」なるためのヒント

二〇一九年の「逃亡犯条例改正案」への反対デモは熾烈を極め、多くの負傷者を出し、その戦いの終わりは未だに見えない。香港がこのような事態になったのは、どうしてなのか？　中国大陸の同化政策は、人びとにどのような影響を与えたのか？　本書は、香港人としての実感と研究者としての分析で、現在に至る香港の変遷を考察する。また『ドラえもん』『進撃の巨人』と香港政治運動の意外なつながり、大日本帝国の記憶など、香港における「日本」の表象を詳細に分析する。香港出身の気鋭の若手研究者による、日本人のための香港入門。

崩壊寸前のこの国は、やがて「令和の敗戦」を迎える……異次元政策のせいで循環せずに停滞し続ける景気、成長なき経済状況のもと疲弊しきった「働く人」と拡大する格差、隠蔽と欺瞞が常態化し民主主義を蹂躙する政権の振る舞い。2013年以来「この道しかない」と各政策を掲げ続ける安倍晋三首相が、戦後最長の期間政権の座に留まったことの末路だ。戦わずして「敗戦する国」日本の正体を、経済・社会・政治の各現場を取材した気鋭の記者が炙り出す。

近年、スタートアップ企業の急増等により世界から熱い視線を浴びるイスラエルは、建国後わずか七〇年で最先端技術大国の地位を確立した。古代から続くユダヤの伝統を大切にしながら、なぜ彼らはイノベーションを起こし続けられるのか？　高出生率、家族中心の伝統、常識を打破する反骨心、市民社会と軍隊の関係、徹底した安全保障意識と自存自衛の精神……。少子化や経済・社会の不安に喘ぐ日本の未来を考えるヒントとして、現役外交官がイスラエルを縦横無尽に語り尽くす！

2016年６月23日。イギリスにおけるＥＵ残留の是非を問う国民投票での離脱派の勝利は、世界に衝撃をもたらした。保守党のメイ首相の下で行われたＥＵとの離脱交渉は混迷を極め、ジョンソン首相に交代。数度の延期の末、2020年１月末に、ついに正式な離脱へ──。なぜ事態はここまで迷走したのか。それは、ＥＵという存在のあり方と利害抜きには見えてこない。イギリスの内政問題という理解を超え、新たなヨーロッパ統合のあり方を見通す。

日本を力強い国に変える。
世界の争いを終わらせる。

問題山積の日本政治、そして混沌化する世界情勢――
さまざまな「価値観の対立」や「文明の衝突」を私たちは
どう乗りこえ解決していくべきか。
すべての人びとが幸福になれる未来へ、いざ。

この国の未来を切り拓く鍵
◇大きな政府をめざし、
　国家社会主義化する政治の問題点
◇財政赤字、少子高齢化、
　税収問題の抜本的な解決策
◇中国経済の崩壊によって
　地銀の9割が潰れる時代に!?
◇AIが新しい神となる、
　「コンピュータ全体主義」の危険性

世界情勢のゆくえと日本の使命
▽ユダヤ・キリスト教文明vs.イスラム教保守の核心
▽中国と香港・台湾の激突は、
　唯物論・無神論の大国と
　信仰のある民主主義国家の対立
▽香港、台湾、尖閣を狙って
　中国は本格的に動きだす
▽地球温暖化の危険性を訴える
　環境活動家の誤解

トランプ政権の経済政策を担う
側近ブレーン2人が書き下ろした、
アメリカ経済の大復活までの内幕。

【トランプ大統領がツイッターで絶賛!】


大幅減税、雇用創出、株価上昇――
アメリカ経済の大復活を
成し遂げた理念と政策が、これだ。
全米で話題の書、その日本語訳がついに発刊。
日本が再び偉大な国に
なるためのヒントと答えが、この一冊に。

「これがトランプ経済の
　成功の必然性を知る唯一の本だ。
　奇跡は必然だった!!」
幸福の科学グループ創始者 兼 総裁 大川隆法 推薦


目次
ローレンス・クドロー国家経済会議(NEC)委員長による序文
はじめに
第1章　トランプとの面会
第2章　アメリカ政治史上で最大級の逆転劇となった戦いの傷跡
第3章　オバマノミクスと経済成長に対する攻撃
第4章　トランポノミクスとは何か?
第5章　トランプ税制改革プランを設計する
第6章　減税は世界に波及する
第7章　規制緩和の最高指導者
第8章　サウジ・アメリカ
第9章　トランプ流・貿易交渉の達人
あとがき
謝辞
訳者後記
原註

改革開放の開始から四〇年。いま中国経済は重大な転機を迎えている。アメリカとの貿易戦争と成長の鈍化。習近平や李克強の指導する現政権下では、富強と効率と公正という三つの原理のトリレンマにより、改革が踏み惑っている。今後、中国はさらに飛躍を遂げ、国民統合と社会の安定が進むのか、それとも各種の社会経済的矛盾が激化して社会の混乱や政情不安をもたらすのか。長年にわたって中国経済を見つめてきた著者が、矛盾に満ちた経済発展史と今後進むべき道筋を解説する。

日本の経営哲学の核心には、古来「和魂」と呼びうる独特の宗教性・倫理道徳性・世界観がある。この和魂が劣化し、日本企業は「モノ造り」から「コト創り」への価値創造の転換に失敗したのだ。本書は、中世から現代までの日本の経営哲学の展開を概観し、渋澤栄一から松下幸之助・本田宗一郎らに至る代表的経営者の系譜をたどりつつ、その思想に顕れた和魂の実相を見る。そして日本再生に向け、日本的特殊性とグローバルな普遍性を最適統合した新和魂の経営哲学を提唱する。

日本経済を復活させ、中国「軍事経済」を封じたかった。

黒田日銀総裁（2019年当時）の守護霊に聞いた
▽平成の「三十年停滞」、その3つの要因分析
▽「消費税増税」「キャッシュレス経済」「マイナス金利」「教育無償化」に対する本音
▽もし2014年に消費税を上げなければ、経済成長は3～4%に達しただろう

危機のアジア情勢での日本経済の舵取りは?　アメリカ、中国、EUをどう見ていたのか?
▽トランポノミクスは新しい経済学!?　日本とEUの“共産主義化”への懸念
▽「一帯一路」に対抗する金融戦争とは　2050年までに中国を自由主義国家へ
▽親日国に対し“異次元融資”を

◇◇　霊言・守護霊霊言とは　◇◇
「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のことをいう。
これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。
外国人霊の霊言の場合には、霊言現象を行う者の言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。

また、人間の魂は原則として六人のグループからなり、あの世に残っている「魂のきょうだい」の一人が守護霊を務めている。
つまり、守護霊は、実は自分自身の魂の一部である。したがって、「守護霊の霊言」とは、いわば本人の潜在意識にアクセスしたものであり、その内容は、その人が潜在意識で考えていること(本心)と考えてよい。

1980年代後半、世界を席巻したジャパンマネーは、バブル崩壊によって一挙に奈落の底に突き落とされた。その結果、途方もない規模の不良債権が浮上し、名門（大）企業が破綻、次々に姿を消していった。そして気づいてみると、多くの日本企業の大口株主は海外投資家によって占められ、株式市場は、現物も先物も、圧倒的に海外投資家の独擅場になっている。時代が暗転する転換点となった不良債権処理ビジネスの力学を丁寧に追いながら、「失われた三十年」に秘められた謎を読みとく。

平成の30年間は、グローバリゼーションの進展の中で、戦後に形成された日本的システムが崩壊していく時代だった。政治、経済、雇用、教育、メディア、防衛──。昭和の時代にはうまく回っていたものがすべて機能不全に陥り、そこから立ち直ろうとする挑戦の失敗と挫折の繰り返しが、平成史を特徴づけている。「平成」という時代を過去に葬り去ることなく、失敗の歴史を総括し、未来への指針を示すために。各分野の第一人者が10のテーマで見通す、最もリアルな平成史。

国際法とは何かと聞かれても、すぐにイメージしにくいかもしれない。でも、憲法や安全保障のような国民全体の大問題だけでなく、コンビニでパンを買うといった私的な問題にまで国際法は関わっている。そのように広く国際社会に通用している国際法をどう理解すればよいのか。弱肉強食の「国際社会」という不条理の世界で、法はどう働くのか。そうした「生きた国際法」を誰にでもわかる形で、国際法の第一人者が解説。グローバル時代を生きるすべての現代人にとって必読必携の書。

バブル崩壊後、日本経済が停滞を脱することができないのは、生産性向上をなおざりにしたからである。アベノミクスでも成長戦略は後回しにされ、日本は世界から取り残された。誤解されがちな「生産性」概念を経済学の観点から捉えなおし、その上で、市場の新陳代謝、既存企業による開発や多角化、経営能力の向上など、生産性向上策について最新のデータをもとに論じる。日本経済が活力を取り戻すための新たな方策を提言する一冊。

ビール、バター、地下鉄料金。需要と供給の関係なく決まる価格が日本には存在する。なかでも「0円端末販売禁止」などで印象が強く、生活と密接な関係にあるのが「携帯電話料金」だ。多くの消費者が「高止まりしている」と感じるその裏に、大きな力が関与している実態があると吉川氏は主張する。それはつまり「官製価格」だ。10年代の日本を占うキーワードとして「ガラパゴス化」を提唱、総務省有識者会議で委員を務める氏は、官製価格化こそが市場からダイナミクスを奪い、経済の停滞を招く元凶と警鐘を鳴らす。官製価格化で私たちの生活はどんな影響を受けているのか？　官製相場や官製春闘はいい結果につながっているのか？　そして歪められる価格の裏にはいったい何が？　今すぐ「官製価格化」から脱却しないかぎり、日本に成長は無い！

日本財政の神様がその晩年に語った、自由主義者として生きた生涯の軌跡。未曾有の金融恐慌を乗り切った財政政策や、政党政治家として接した原敬、山本権兵衛、牧野伸顕、田中義一らの横顔。そして自身の宗教観や家庭観、教育論など幅広く、深い知見に満ちた思索。〈解説〉井上寿一

生まれて四日にして仙台藩士の家に里子に出され、十四歳にして海外を放浪。帰国後、大蔵省に出仕するも失職と復職を繰り返し、やがて宮仕えに飽きたらず、銅山経営のため南米ペルーに渡るが……。日本財政の守護神と称えられた明治人の、破天荒な生き様と足跡が語られる。

アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ……各国で混迷を深める「分断」。グローバリズムは本当に終わったのか？　世界は今後どう変わっていくのか？　著者独自の視点でルポした「分断」の真実。　【目次】プロローグ/第１章　統合と再「分断」の歴史/１　1989年　「ベルリンの壁」崩壊から、グローバリゼーションが始まった/２　1995年　Windows95の登場！　そして、グローバリゼーションが加速する/３　1999年　世界の「二極化」のはじまり。クリントンは、政治的陰謀にはまったのか？/４　2008年　リーマン・ショックによる世界的金融危機/５　2016年　グローバリゼーションの終わりとインターネットの「壁」の出現/第２章　アメリカの「分断」は民主主義の終焉なのか？/１　日本人は、民主党支持者の多い東海岸や西海岸しか知らない/２　二極化の象徴「理想都市ポートランド」を襲った貧困/３　“ラストベルト”がトランプ大統領を作ったのは神話か？/４　レーガンは「統一」だったが、トランプは「分断」した“強いアメリカ”復活を目指す/５　トランプ旋風は、21世紀の“百姓一揆”なのか/６　時代はアメリカから中国へと移るのか？/第３章　「城壁」発祥の地、ＥＵの「分断」/１　欧州最大の問題は「難民」と「経済」/２　イギリスはＥＵと無事に“離婚”できるのか？/３　国民戦線が国民３分の１の支持を集めたフランスは、「フレグジット」への道を歩むのか？/４　低迷が続くイタリアは、日本に酷似している/５　カタルーニャ、スコットランドなどの独立運動に見る「分断」と、国家再考の機運/６　メルケル失墜。ドイツは極右政党ＡｆＤが第三党に/７　2018年　城壁発祥の地・ＥＵに「インターネットの壁」が出来る

アベノミクス以降の実質ＧＤＰは、民主党政権時代の３分の１しか伸びていなかった！　しかも、２０１４年度の国内実質消費は、戦後最大の下落率を記録。さらにＧＤＰの数値も、算出基準改定のどさくさに紛れて異常なかさ上げが行われていた。アベノミクスが大失敗しているという事実を、多くの人は知らない。日本にとって最大のリスクであるアベノミクスの「中身」と「結果」を、政府や国際機関による公式発表データを駆使して徹底検証する。

「統計」と聞けば、自然現象そのもの、或いは機械的な描写のように錯覚される場合が多いが、実は誰かが編集し、分析したもので、その裏には必ず「意図」が存在することを私たちは忘れがちだ。しかしＡＩの存在意義が高まるこれから、必要なのは本当の意味で正しく統計を使い、読み解く力で、「統計学」こそ世界の共通言語になる、と筆者は主張する。そこで、統計リテラシーを高めることを試みた東大講義、「統計という『言語』の便利な使い方」をベースにした新書をここに。二酸化炭素は温暖化と関係ない？　いくらタバコを吸ってもガンにはならない？　統計がヘイトスピーチを加速する？　あなたは「統計」に隠された意図を見抜くことができるのか！

資本主義の終焉によって、世界経済の「常識」が逆転した。経済成長を追求すると、企業は巨大な損失を被り、国家は秩序を失う時代になったのだ。生き残るのは、「閉じた経済圏」を確立した「帝国」だけである。「長い21世紀」という500年ぶりの大転換期に始まる、新しい「帝国」システム。そのもとで、米英・欧州・中露の経済はどう変わるのか？　日本を救い出す方策とは何か？　ベストセラー『資本主義の終焉と歴史の危機』で高い評価を受けたエコノミストが描く、瞠目の近未来図！　【目次】はじめに――「閉じてゆく」時代のために/第一章　「国民国家」では乗り越えられない「歴史の危機」/第二章　例外状況の日常化と近代の逆説/第三章　生き残るのは「閉じた帝国」/第四章　ゼロ金利国・日独の分岐点と中国の帝国化/第五章　「無限空間」の消滅がもたらす「新中世」/第六章　日本の決断――近代システムとゆっくり手を切るために/おわりに――茶番劇を終わらせろ

通貨と権力の１５０年史。

【朝日・日経・読売、週刊東洋経済、週刊現代ほか各紙書評欄に掲載】

「経済力の日中逆転という歴史的転換点にあって、日本は自らの新しい立ち位置を見いだせるのだろうか、さまざまな思考をかき立ててくれる秀逸な一書だ」　――京都大学教授・諸富徹氏（朝日新聞２０１７年７月２３日付）

「東アジア通貨烈烈――本書は人民元をめぐって蠢く人間と権力の大河ドラマである」　――北海道大学大学院教授・遠藤乾氏（週刊現代２０１７年８月５日号）

「国際金融のキーマン達へのインタビューがふんだんに引用されており、圧巻である」　――京都大学教授・奈良岡聰智氏（読売新聞２０１７年６月２５日付）

「ビットコインなど仮想通貨の出現により、政治に翻弄されてきた貨幣が、逆に政治を変えるかもしれない。それが著者の意味深な結びである」　――早稲田大学教授・天児慧氏（京都新聞２０１７年７月９日付）

【本書まえがき】
中国の通貨の種類は一時、千を超えたとも言われている。
国内は、もとよりばらばら。列強の外貨は押し寄せる。もたもたしているうち、日本の「円」とつながる通貨が、満州国のみならず攻め込んでくる。清朝末期から百年の通貨事情は、中国という国家が置かれていた状況と、まさにコインの表裏である。この時代に刻まれた記憶から、中国の人々の胸の奥底には、国が分裂の危機にさらされるのではないかという恐怖がある。とりわけ統治者には。　　

【内容紹介】
毛沢東が統一の「象徴」として産み落とし、トウ小平が「改革開放」のために育み、習近平が「世界制覇」の足がかりとした。人民元の正史を辿りつつ、戦前、「反日通貨」としてばらまかれ、戦後、「円」の盛衰を反面教師にしてきた裏面史も明らかにする。

世界経済の主役に躍り出た紅い通貨――。
取材期間２０年を経て、その秘史に分け入る。

【目次】
プロローグ　瓜を割られる恐怖
１章　通貨と権力
２章　「Y」をめぐって
３章　良貨か、悪貨か
４章　危機と競争
５章　サークルズ、それは圓の仲間たち
６章　通貨の番人
７章　覇権
エピローグ　顔のない通貨

※この作品はカラーが含まれます。

景気、物価、経済成長、TPP、消費税、法人税、財政赤字、マイナス金利……経済をめぐる諸問題について、“辛口”エコノミストが基礎から鍛える、学び直しの14講義。通貨・通商をめぐる各国のせめぎ合いは現代から過去へ“歴史逆走方式”で、移り変わる金融政策は各時代を“同時進行方式”で、と縦横無尽の大検証。歴史に学べば経済の“これから”が立体的に見えてくる！　画期的入門書。【目次】はじめに/第１講義　オリエンテーション　経済の謎はどう解く？/第２講義　経済学のはじまり/第３講義　経済探偵の絵解き術/第４講義 通貨（１）　通貨に命を吹き込むものは？/第５講義　通貨（２）　せめぎ合う通貨と通貨/第６講義　通商（１）　TPPの正体見れば/第７講義　通商（２）　分断と排除の世界に引き戻されないために/第８講義　租税（１）　政府は市場の「外付け装置」/第９講義　租税（２）　税の体系に求められる哲学とは/第10講義　財政（１）　財政赤字転落への道/第11講義　財政（２）　社会保障費は「敵城の本丸」か？/第12講義　金融政策（１）　移り変わる金融政策の常識/第13講義　金融政策（２）　中央銀行は「政府の銀行」にあらず/第14講義　日本経済の今日的風景

今や政府の債務残高は1200兆円を超え、名目ＧＤＰ比の250パーセントに迫る勢いだ。その増加傾向にブレーキはかからず、安倍政権が目標とする「2020年プライマリー・バランス黒字化」の目途はまったく立っていない。増え続ける巨大債務を抱えながらも「デフレ脱却」を至上命題として、掟破りの異次元緩和と“事実上の財政ファイナンス”に邁進する政府・日銀。しかし、成果は一向に上がらず、もはや「出口」の見えない展開に突入しつつある。このまま行けば遠くない将来、日銀の政策運営が制御不能となる日が必ず来る。その時、われわれ国民を襲う悲劇的な結末とは!?　恐るべき警告の書。【目次】第一章　わが国の政策運営の油断と慢心/第二章　「財政危機」のあり得るシナリオ/第三章　欧米諸国と日本「財政・金融政策」比較/第四章　金融危機後の「金利ゼロ」の世界と「量的緩和」/第五章　中央銀行は持ちこたえられるか/第六章　財政破綻のリアルＩ――欧州債務危機の経験から/財政破綻のリアルＩＩ――戦後日本の経験から/第八章　蓄積され続けるリスクと遠のく正常化/第九章　なぜ掟破りの政策運営は“放置”されてきたか/第一〇章　子どもたちの将来への責任/あとがき/参考文献

名だたる大企業や著名人がタックス・ヘイブン（租税回避地）を利用して“合法的”脱税を行う実態を白日の下にさらした「パナマ文書」。それが示したのは、あまりにも不公平で一方的な富の収奪の世界だった。諸国民の税により築かれたインフラを利用し巨額の利益をあげながら、ほとんど納税しない大企業や富裕層の存在。租税を回避する巨額の富に対していかにして課税できるか？　グローバル税制の考え方と仕組み、そしてその可能性を示したのが本書である。環境問題から貧困問題まで、これらを一挙解決できる財源は、ここにある。【目次】はじめに/第一章　パナマ文書の衝撃/第二章　富の偏在を可視化すること/第三章　グローバル・タックスの可能性/第四章　グローバル・タックス実現のためのステップ/第五章　政治と現実を動かすために/第六章　グローバル・ガヴァナンス――ＥＵの夢/おわりに　不平等と戦う人々/あとがき

膨大な資料を読み込み、流暢な英語で論理鋭く相手に迫る。ビジネス・ローヤー（企業弁護士）というと、そんな華麗なイメージが浮かぶ。しかし、彼らの仕事の本当の姿はなかなか見えにくい。本書は日本最大のローファーム、西村あさひ法律事務所の実力弁護士11人をインタビュー。そこで明かされる驚異の論理思考、タフな交渉術――。それは法曹をめざす学生はもちろん、国際社会で戦うビジネスマンにとっても役立つ、「勝利の方程式」だ！

日本の「戦後70年」とは平和の時代であった。しかし今日「戦後レジームからの脱却」へ歩を進める政権によって、かつてないほど不安で希望の見えない時代が迫りつつある。果たして私たちに「戦後80年」は到来するのだろうか。比較敗戦論、論壇と出版、集団的自衛権と憲法、歴史学による戦前・戦後論、少子化問題、中央銀行の破綻……。日本の知の最前線に立つ講師陣が「戦後とは何か」を論じつつ、この先10年、日本が歩むべき道を提言する。朝日新聞社と集英社による連続講座シリーズ「本と新聞の大学」第４期の書籍化である。【目次】まえがき　姜尚中/第一回　基調講演　一色　清×姜尚中/第二回　比較敗戦論　敗戦国の物語について　内田　樹/第三回　本と新聞と大学は生き残れるか　東　浩紀/第四回　集団的自衛権問題とは何だったのか　憲法学からの分析　木村草太/第五回　戦後が戦前に転じるとき　顧みて明日を考える　山室信一/第六回　戦後日本の下半身　そして子どもが生まれなくなった　上野千鶴子/第七回　この国の財政・経済のこれから　河村小百合/第八回　総括講演　姜尚中×一色　清/あとがき　一色　清

安倍政権が成長戦略の一つとして進める「国家戦略特区」。東京圏を含む全国10の指定地域で、医療、雇用、教育、農業など重要分野の各種「岩盤規制」を取り払い「世界で最もビジネスがしやすい国」を目指すという。だが、その実態は、特区で得られる利益は外国企業に持ち去られ、地域間、国民間の格差をより拡大させる「治外法権区域」「植民地」に他ならない。日本のＧＤＰの半分以上を外資に売り渡さんとする亡国の経済政策。その危険性を暴く。【目次】はじめに/第一章　「国家戦略特区」とはなにか/第二章　「国家戦略特区」が生む理不尽/第三章　アジアの「特区」でなにが起きたか/第四章　「国家戦略特区」は日本の破滅を招く/あとがき　国家戦略特区への提言に代えて

近年大きな転換期を迎えていると言われる国際関係。その歴史的背景や今後のテーマについて、地図などの基礎資料を使い読み解く。国際情勢が２時間でわかる。

「ネットの神」と「勝間和代の最強ブレーン」がタッグを組んで、メディアに蔓延（はびこ）るウソを完全論破！
●震災復興には増税が必要
●「国の借金」は返さなければならない
●円高が続くのはいいことだ
●日銀の独立性を侵してはならない
●中国がなければ日本経済はもたない
●このままでは日本はギリシャになる
●税金泥棒の公務員は減らすべき
●公共事業は「悪」である
→全部ウソ！
■三橋貴明（みつはし・たかあき）
1994年、東京都立大学（現首都大学東京）経済学部を卒業。
外資系IT企業ノーテルをはじめ、NEC、日本IBMなどを経て、2008年に中小企業診断士として独立し、三橋貴明事務所を設立。
現在は、経済評論家、作家としても活躍中。
2007年、インターネット上の公開データの詳細な分析によって韓国経済の脆弱な実態を暴いたのが反響を呼び、それを書籍化した『本当はヤバイ！韓国経済』（彩図社）がベストセラーとなった。
2010年、第22回参議院議員通常選挙比例代表に自由民主党から立候補するも落選。
著書多数。
■上念　司（じょうねん・つかさ）
1969年、東京都生まれ。
中央大学法学部法律学科卒業。
在学中は1901年創立の弁論部・辞達学会に所属。
日本長期信用銀行、臨海セミナーを経て独立。
2007年、経済評論家・勝間和代と株式会社「監査と分析」を設立。取締役・共同事業パートナーに就任（現在は代表取締役）。
2010年、米国イェール大学経済学部の浜田宏一教授に師事し、薫陶を受ける。
現在、勝間和代のブレーンの一人として、主に金融政策、財政政策、外交防衛政策等のリサーチを行っている。