『経済、金融(実用、新書)』の電子書籍一覧
241 ～300件目/全437件
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朝鮮半島の問題、中東の状況などの地政学リスクが変化し、日本の株式市場のみならず、世界の株式市場が「乱高下」する日々である。果たしてこの先、日本経済はどうなるのであろうか？ マスコミや個人投資家は昨今の日米の株価を見て、バブルでは？ 近年中に崩壊するのでは？ と懸念し、2020年の東京オリンピック後は、経済不況に陥るとする人も多い。しかし、アメリカ経済、日本の政策と経済の関係、機関投資家の動きなどを熟知した著者の意見は異なる。日本の20年以上続いたデフレの流れは終わったが、今はまだバブルとは言えず、せいぜい五合目だという。これから2018年から2020年の間は「乱高下」が続くが、それ以降2026年までは、日本経済のみならず世界的に「バブルが拡大する」というのだ。そしてその後の2026年頃に、リーマン・ショック級の経済崩壊が起こりうるというのだ。また庶民にとっての2018年は、長期的なインフレの始まりと認識される年だという。一部上場企業20社以上のアドバイザーをつとめ、上場企業３社の社外取締役・監査役を兼任する著者が、オリンピック後も見据えた独自の経済予測を展開する。世界の投資の大部分を占める機関投資家がどのような経済的なふるまいをするのか？ それによって経済はどのように動くのか？ その大きな流れを頭において個人も資産形成を考えないと、長期的に企業も日本人も貧しくなると説く。経済の未来を予測し、それに即して、企業や個人の経済状況の改善を指南する一冊！ 【目次】はじめに/序章 ニューヨークで見た株価急落/第１章 2020年東京オリンピックまでの日本経済はどうなるのか？/第２章 激動の世界情勢と地政学リスクの行方は？/第３章 バブルはなぜ生まれ崩壊するのか？/第４章 2020年東京オリンピックの後、バブルが本格化する/第５章 政策は景気をどのように動かすのだろうか？/第６章 企業価値向上につながるコーポレートガバナンスとＩＲとは？/第７章 未来予測を資産形成にどう活かすか？/おわりに/主な参考文献
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本書では、ブロックチェーン技術とはどういったものなのか?
私たちにとってどういった意味があるのか?
どういった未来を作る可能性があるのか?
改めて解き明かしていきます。
ブロックチェーンの描く未来を共有していくために必要なのは、
専門的な開発者の観点から技術を解説することではなく、
生活に根ざした様々な技術の歴史を紐解くことです。
私たちの生活に溶け込んだ様々な「常識」は、
過去の人々の生活を変えてきた斬新なアイデアであり、
それを実現してきた技術の集大成です。
私たちの生活や常識を一新させようとする
ブロックチェーンの革新性を理解するには、
私たちが日頃当たり前に触れている
「お金」「記録」「契約」「Web」といった
様々な技術の変遷を読み解き、
その本質と課題を見定める必要があります。
本書は、6章立てで、ブロックチェーンの本質が何か、
課題と発展、そして活用について説明していきます。
1章から3章では、
「お金」「記録」「契約」と人類の歴史を、
その変遷からブロックチェーン技術が
何をもたらすのかを読み解いていきます。
4章では、Web の世界がブロックチェーンによって、
今後どのように進化するのか。今のWeb のあり方と
どのように違っていくのかを説明します。
5章では、ブロックチェーンの実用化にあたり、
現在見えている課題について触れ、
模索されている解決策を説明していきます。
最後の6章では、
世界各国での活用事例について説明します。
様々なプロジェクトが想定している課題と
ソリューションを知ることで、今後起こりうる
ビジネスを予測することができるでしょう。 -
ビール、バター、地下鉄料金。需要と供給の関係なく決まる価格が日本には存在する。なかでも「0円端末販売禁止」などで印象が強く、生活と密接な関係にあるのが「携帯電話料金」だ。多くの消費者が「高止まりしている」と感じるその裏に、大きな力が関与している実態があると吉川氏は主張する。それはつまり「官製価格」だ。10年代の日本を占うキーワードとして「ガラパゴス化」を提唱、総務省有識者会議で委員を務める氏は、官製価格化こそが市場からダイナミクスを奪い、経済の停滞を招く元凶と警鐘を鳴らす。官製価格化で私たちの生活はどんな影響を受けているのか？ 官製相場や官製春闘はいい結果につながっているのか？ そして歪められる価格の裏にはいったい何が？ 今すぐ「官製価格化」から脱却しないかぎり、日本に成長は無い！
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仮想通貨、投資信託、不動産投資、年金、そして銀行……
「中流喰い」ビジネスに騙されるな！
「老後の不安」が資産設計を壊す！
「一億総転落社会」を生き抜く経済知識
■あなたの預貯金を蝕む金融業界の戦略に迫る
アベノミクスによって弱肉強食の時代となり、「勝ち組」「負け組」に二分化され、「中流」が消滅すると言われて久しい。それは、一部の勝ち組以外は「下流」に転落し、老後の生活が保障されないことを意味する。その不安を狙い、銀行や証券会社はさまざまな金融商品をしかけてくる。最近、問題となっている仮想通貨も、将来不安に駆られた国民を騙すビジネスモデルと言える。数々のスクープを飛ばした経済ジャーナリストが、「危ない金融商品」の落とし穴を解説し、老後の生活を豊かにするために必要な知識を指南する。 -
アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ……各国で混迷を深める「分断」。グローバリズムは本当に終わったのか？ 世界は今後どう変わっていくのか？ 著者独自の視点でルポした「分断」の真実。 【目次】プロローグ/第１章 統合と再「分断」の歴史/１ 1989年 「ベルリンの壁」崩壊から、グローバリゼーションが始まった/２ 1995年 Windows95の登場！ そして、グローバリゼーションが加速する/３ 1999年 世界の「二極化」のはじまり。クリントンは、政治的陰謀にはまったのか？/４ 2008年 リーマン・ショックによる世界的金融危機/５ 2016年 グローバリゼーションの終わりとインターネットの「壁」の出現/第２章 アメリカの「分断」は民主主義の終焉なのか？/１ 日本人は、民主党支持者の多い東海岸や西海岸しか知らない/２ 二極化の象徴「理想都市ポートランド」を襲った貧困/３ “ラストベルト”がトランプ大統領を作ったのは神話か？/４ レーガンは「統一」だったが、トランプは「分断」した“強いアメリカ”復活を目指す/５ トランプ旋風は、21世紀の“百姓一揆”なのか/６ 時代はアメリカから中国へと移るのか？/第３章 「城壁」発祥の地、ＥＵの「分断」/１ 欧州最大の問題は「難民」と「経済」/２ イギリスはＥＵと無事に“離婚”できるのか？/３ 国民戦線が国民３分の１の支持を集めたフランスは、「フレグジット」への道を歩むのか？/４ 低迷が続くイタリアは、日本に酷似している/５ カタルーニャ、スコットランドなどの独立運動に見る「分断」と、国家再考の機運/６ メルケル失墜。ドイツは極右政党ＡｆＤが第三党に/７ 2018年 城壁発祥の地・ＥＵに「インターネットの壁」が出来る
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社会を激変させるプラットフォームの全貌
仮想通貨の第一人者による本格解説書！
ブロックチェーンに対する社会の反応は、インターネットの初期を見るようです。
そんなものは空っぽの洞窟だと揶揄されていた頃から、
インターネットにビジネスの可能性を見出した人がいました。
彼らはＥコマースという新しい商圏を拓き、
やがて電子マネーが登場するとインターネット空間はビジネスの場として完成します。
シリコンバレーがインターネット空間の首都となったとき、
後発国に残されていたのはローカライズの単調な作業でした。
新しい技術がビジネスの実を結ぶことは稀でも、
イノベーションに乗り遅れたときのダメージは測り知れません。
仮想通貨とブロックチェーンが作り出す
新しいプラットフォームの主導権をめぐる競争はすでに始まっています。
この動きを考察する大前提は、
ブロックチェーンを生み出したビットコインの仕組みを正しく理解することです。
それは、仮想通貨の限界を知るためにも、
ブロックチェーンの可能性を知るためにも、必ず役に立つはずです。
■本書の3つのポイント
1．ビットコインとブロックチェーンの仕組みがわかる
明確な運営主体のないビットコインが、なぜ動き続けるのか？ マイニングとは何か？
支払→記録→採掘→報酬→承認→発生という6つのステップを丁寧に追いながら
その仕組みを具体的に解説します。
2．仮想通貨と電子マネーの違いがわかる
日本でも普及している電子マネーは個人間の決済には使えません。
中国で急速に普及しているモバイル決済サービスでは個人間決済が可能です。
その違いは何か？ 決済サービスの現状と課題を解説します。
3．いま世界で起きていることがわかる
いま世界では、現金が姿を消すという社会現象が相次いで起こっています。
中国だけでなく、アフリカ諸国でも、スウェーデンでも現金が姿を消しています。
この潮流は日本にもやって来るのか？ 新しい経済圏の現状と課題を解説します。 -
江戸時代の堂島米会所から明治期の取引所設立、戦後の証券市場復興とバブル期の隆盛まで、「証券市場の歴史」決定版！ 世界初の先物市場は17世紀に大阪米市場から生まれた。将軍さえも思いどおりにはできなかった米市場の実態とは？ 明治維新後の動乱期に、証券所設立のために政府と民間の立場を超えて協力した渋沢栄一や今村清之介、田中糸平。彼らの生涯とは？ 戦後のGHQとの証券市場復活交渉における意外な秘話や、バブル期のエネルギーあふれる市場の活況まで、人と人のつながりが育ててきた証券市場の物語。 【目次】はじめに/第１章 江戸期―証券取引の夜明け―/１ 米は大坂を目指す/２ 蔵屋敷と米切手/３ 大坂米市場の概要/４ 大坂米市場と米切手の仕組み/５ 米市場と各藩のファイナンス(財政・資金調達)/６ 世界最初の証券先物市場・堂島米市場/７ 久留米藩の領主米引渡し拒否事件(前)/８ 久留米藩の領主米引渡し拒否事件(後)/９ 米飛脚・旗振り通信と遠隔地取引/10 日本における投資家と投機家の原型―本間光丘と本間宗久―/第２章 明治・大正期―兜町と北浜―/１ 明治初期の堂島米会所/２ 取引所設立の背景―武家の退職手当(秩禄公債・金禄公債)の売買―/３ 取引所設立の背景―生糸と洋銀取引と明治期の新しい経済人―/４ 「天下の糸平」と呼ばれた男/５ 明治の若き経済人、島清こと今村清之助/６ 証券市場の設計者、渋沢栄一/７ 株式取引所の設置までの道のり/８ 東京株式取引所の創立と、株主リストから見えるパワーバランス/９ 東京株式取引所の開業/10 ３人のその後/11 五代友厚―ボッケモン人生をまっとうした男―/12 大阪の経済発展を担う五代の活躍/13 金禄公債から鉄道、資本金分割払込制度/14 東京株式取引所株が人気株に。株式ブーム到来！/15 米取引の手法で株式売買/16 明治期の取引と「シマ」の風俗/17 証券の街、兜町の誕生/18 取引所倒産の危機/19 感謝を忘れず、120年/コラム「成金 鈴木久五郎」/コラム「兜町の食事事情―立ち食い鮨と弁松」/第３章 昭和期 戦後の証券市場復興と隆盛/１ 戦争下の兜町(昭和20年)/２ 終戦―新円交換と集団売買(昭和20～24年)―/３ 「国民一人一人が株主に」―その１ 財閥解体・財産税の物納・特別機関解体―/４ 「国民一人一人が株主に」―その２ 史上最大の作戦(昭和22年～)―/５ 証券取引所再開に向けたＧＨＱとの折衝/６ 平和不動産は戦前の取引所の承継者/７ 証券取引の再開―東京証券取引所の誕生―/８ 商法改正とコーポレート・ガバナンスの萌芽/９ 山崎種二/10 取引所ビルの変遷/11 バブル期のある日の株券売買立会場―立会場の華「笛吹き中断」―/コラム「株券の紙はどうつくられるのか」/コラム「兜神社」/コラム「立会場で売買された銘柄と手サイン」/終わりに/脚注/年表/参考文献
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１９３０年代に生まれ、金融機関や上場会社の代表取締役等の要職経験した著者。
戦後の復興からバブルに至る日本の経済界の“金の動き”を
身近で見てきた著者だから綴ることができる
リアルな描写に溢れる本作。
伝記の形をとっていますが、日本社会はもとより、
証券行政や証券政策など日本の経済復興における証券史を浮き彫りにしながら
そこに巻き起こる生々しいやり取りは想像力を掻き立てます。
歴史の鱗片に触れながらタイムスリップした気持ちで
日本の金融近代史を楽しめる１冊です。
■目次
1：三つ子の魂
2：空手から一転、アメフトに
3：山源に就職、すぐに結婚
4：親類縁者に、株は売らない
5：松下幸之助を落とす
6：関西の重鎮を次々落とす
7：証券界は「丼勘定」
8：２５歳で「光世証券」起業
9：ケネディ暗殺、証券不況に
10：中元に「褌」贈る
11：ニクソンショック時に会員権を取得
12：「総合証券へ」異例の大抜擢
13：ケネディショックで証券局ができた
14：驚くべき速度で東京集中が始まった
15：世界の「大証先物」
16：先物取引のための「新構研」
17：「ＮＯといわなかった」東証理事長
18：「破れ傘浪人」とサシの対決
19：「株先５０」で大証正会員広げる
20：「もうあと７～８人自殺者がでないと」
21：ＯＢ会長ポストに執着
22：筋金入りの左翼嫌い
23：無税で巨億の創業者利益
24：曽遊の地で花見の宴
25：棚上げになった「川奈合意」
26：株先５０→日経２２５
27：外証の「売り崩し」
28：尻尾に振り回される犬
29：さらに広がる先物批判
30：「蔵相は証券音痴だ」
31：第一勧銀事件から証券不祥事に
32：証券は相撲協会より遅れている
33：人海戦術を天才に切り換えろ
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54：大先輩、２人の薫陶
55：新撰組の借用証
56：理想主義者かつ偉大な現実主義者
57：礼服１２着と旅立つ
■著者 みのごさく
岐阜県出身、大蔵省（財務省）勤務ののち、大阪証券金融（日本証券金融）社長、日本万博記念協会理事長、日本電産役員、を経て、現在大阪信用金庫役員、神戸ゴマルゴ顧問、自然総研顧問、大阪電気通信大学客員教授などをつとめる。主な著作、「炎のバンカー」、「なにわの風雲児」、「アフリカ物語」、「帷（とばり）」、「日本のシンドラー 杉原千畝の半生～ナチスからユダヤ人を６０００人救った男～」などがある。 -
世界的な金融危機や長期に及ぶ円高不況から抜け出し、日本の証券業界は復活の兆しを見せ、活発に活動しています。本書は、証券業界の基礎知識はもちろん大手・準大手・ネット証券・外資系の各証券会社の規模や動向までをわかりやすく解説します。また、アベノミクスやNISAが業界に与えるインパクト、東京・大阪の証券取引所の合併後の様子、中国・韓国市場と日本市場の関係など、証券業界の最新情報とトレンドが一目でわかります。 -
経済・金融情報配信会社フィスコが分析する、中国経済の現状と崩壊に向けての４つのシナリオ。繁栄か、衰退か、崩壊か……外からは容易に伺い知れない中国経済の真実と嘘を見抜く！ プロローグ/環境が激変する中国トランプ大統領との流動的な関係/四面楚歌の中国?離れていく友好国・周辺国/第１部○中国の公式統計の偽装を読み解く/これまでの中国経済を俯瞰する/なぜ中国経済は崩壊の危機を迎えているのか/中国国家統計局の数字は信用できない【偽装統計1・GDP】政府が公表するGDPはかさ上げされている【偽装統計2・不良債権】中国の不良債権は日本のバブル崩壊時並み【偽装統計3・外貨準備高】中国の外貨準備高は危険水域間近まで急減/第２部○中国経済崩壊の４つのシナリオ：中国が目指す消費主導への転換は絶望的想定しておくべき/中国経済崩壊の４つのシナリオ【シナリオ1】ベースシナリオ【シナリオ2】ソ連崩壊型シナリオ【シナリオ3】新中国誕生シナリオ【シナリオ4】内戦シナリオ【コラム】もう一つのシナリオ、ルールチェンジによるチャイナ・ドリーム
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2015年以降、上昇を続けるビットコイン価格！ これからどんどん参加者は増え、価格も上昇していくと考えられている。ビットコインと聞くと、「 以前、紛失事件とかがあったんでしょう？」、「よくわからないし、怪しいよね 」といった印象を持たれる人も多いだろう。ただ、ビットコインは決して「 怪しい 」存在ではなく、仮想通貨として決済機能などインフラが次々と整備され、今後 、ビットコインの市場は大きな拡大局面を迎えると考えられている。そしてその取引にも多くの人が参加してきているのだ。本書は、初めてビットコインを売買する人を対象としたビットコイン取引の入門書である。最低限知っておきたい仮想通貨ビットコインの超基本や、ビットコインを始めとした仮想通貨市場、取引所の仕組み、口座開設から取引を開始するまでの流れ、ビットコイン相場の見方と分析、実際の取引の方法までやさしく解説している。本書読者のための特別企画『ビットコイン特別レポート』付き。 -
世界中でもっとも安心、確実、ストレスフリー
米国ゼロクーポン債を知っていますか？
◆証券会社が「絶対に売りたくない商品」があった！
「え？ 米国債なんて聞いたこともない」そう言われる人も多いでしょう。
それもそのはず、証券会社にとって、自社にメリットをもたらさない
「米国債」という商品を広告、宣伝することは、ありませんでした。
結局、証券会社が売りたいのは、手数料がたくさん取れる商品です。
一度買ったら30年間、手数料を一度も取れない「米国債」は、ラインナップから外したい商品なのです。
元本保証で、円安になれば、さらに殖える。
今、世界中で、もっとも安心・確実な投資法──それが米国債です。
◆金融リテラシーの高い人ほど米国債を購入している
たとえば私たちが支払う保険料を得た生命保険会社は、何に投資しているか？
実は「米国債」です。
日本や世界の富裕層も米国債を保有しています。
あるいは誰もが知っているグローバル企業や日本や中国の財務省も米国債を大量に保有しているのが実際です。
◆「米国債」が日本人の老後の不安を解消します
老後の貯蓄は、「米国債」で個人的に運用すべきです。
「米国債」さえ買っておけば、老後の年金作りに、保険は不要です。
「米国債」の買い方は、いたって簡単。
証券会社に口座を作ったら、あとは年に1回電話するだけです。
それだけで、老後の資金を心配せず、安心した生活が送れる仕組みが作れるのです。
年金崩壊など、先行きに不安を抱える人が多い時代だからこそ、
多くの日本人に「米国債」のことを知ってもらい、老後の不安を解消してほしいのです。
◆バックマージンをもらっていない著者だからこそ書けた！
米国債のメリットが絶大なことは、誰にでもご理解いただけるはずです。
しかし、「手数料」で食べている証券会社や保険会社から見れば「隠しておきたい秘密」で、今まで、タブーだったのは無理もありません。
では、そのタブーになぜ著者だけが切り込めたか？
それは、著者がすでに金融業界を引退し、証券会社に媚びを売る必要もなく、
絶えず弱い立場におかれる一般人向けにフリーなスタンスで真実を述べることができるからです。
ぜひあなたも米国債のメリットについて、本書で確認してみてください。 -
アベノミクス以降の実質ＧＤＰは、民主党政権時代の３分の１しか伸びていなかった！ しかも、２０１４年度の国内実質消費は、戦後最大の下落率を記録。さらにＧＤＰの数値も、算出基準改定のどさくさに紛れて異常なかさ上げが行われていた。アベノミクスが大失敗しているという事実を、多くの人は知らない。日本にとって最大のリスクであるアベノミクスの「中身」と「結果」を、政府や国際機関による公式発表データを駆使して徹底検証する。
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欧州経済の命運を握る「司令塔」のすべてがわかる
日本Ｎｏ．１のＥＣＢウォッチャーによる本格的解説書
本書の主たる狙いは欧州中央銀行（European Central Bank）に関するあらゆる論点を網羅的に整理し、一冊の本にまとめることであり、一言で言えば「ECBを学ぶための教科書」を意識した。
今回、こうした書籍を執筆するに至った理由はほかならぬ筆者自身がその必要性を感じていたからという個人的な思いも大きい。金融市場において経済・金融分析を生業とする筆者が日頃感じることは「欧州の経済・金融に関する日本語情報はそのニーズの大きさの割に十分ではない」という事実である。金融政策という分野に限定した場合、その情報量はさらに限定される。
中央銀行であると同時に国際機関としての性格も持ち合わせ、多数の各国中央銀行（National Central Bank）の支えにより政策を運営するECBは明らかに特殊な存在である。この特殊な存在を理解するためには、相応に客観的で精緻な情報整理が必要となるし、そうした情報整理の上に初めて正しい理解が付いてくることは言うまでもない。そして、その結果としてようやく金融政策の現状や展望を適切に議論することができるようになると筆者は考えている。
類書で言えば、日銀やFRBに関しては、それらの政策や組織（もしくは時の総裁や議長）を単体で丁寧に掘り下げようとするものが見られるものの、ECBに関してはそのような拡がりがまだ見られない。本書が、今後のECBの金融政策運営を研究する向きにとって一石を投じる一冊になればと思う。
（「はじめに」より抜粋） -
資本主義の終焉によって、世界経済の「常識」が逆転した。経済成長を追求すると、企業は巨大な損失を被り、国家は秩序を失う時代になったのだ。生き残るのは、「閉じた経済圏」を確立した「帝国」だけである。「長い21世紀」という500年ぶりの大転換期に始まる、新しい「帝国」システム。そのもとで、米英・欧州・中露の経済はどう変わるのか？ 日本を救い出す方策とは何か？ ベストセラー『資本主義の終焉と歴史の危機』で高い評価を受けたエコノミストが描く、瞠目の近未来図！ 【目次】はじめに――「閉じてゆく」時代のために/第一章 「国民国家」では乗り越えられない「歴史の危機」/第二章 例外状況の日常化と近代の逆説/第三章 生き残るのは「閉じた帝国」/第四章 ゼロ金利国・日独の分岐点と中国の帝国化/第五章 「無限空間」の消滅がもたらす「新中世」/第六章 日本の決断――近代システムとゆっくり手を切るために/おわりに――茶番劇を終わらせろ
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“宴の後”を希望へとつなぐ未来の処方箋。
かつて日本銀行政策委員会審議委員として、日本経済の表も裏も、光も影も知り尽くした著者が、東京五輪後の日本経済のゆくえを、鋭く予想します。
日本銀行による「異次元緩和」と「東京五輪開催決定」によって、株高や不動産価格の高騰、さらには企業の高収益が実現し、表向きは順調に見える日本経済。しかし、日本経済の未来にあるのは、決して明るい材料ばかりではありません。世界最悪レベルにある政府債務や、急激に進行する少子高齢化、長引くデフレ…。東京五輪後には、日本経済は、これまでの人類が経験したことのない、未知の世界へと突入すると、著者は説きます。では、それは一体、どんな姿なのか？
「株価はどうなる？」「為替はどうなる？」「不動産価格はどうなる？」「金融危機は再びやってくるのか？」「ハイパーインフレはおこるのか？」「日本の財政は破綻するのか？」…。日本の金融政策の最前線にいた著者だからこそ語ることのできる、日本経済の近未来予想図。 -
あなたは「経済の教養」に自信があるか？
「円高と円安だったら、輸出大国の日本にとっては円安のほうが有利」－－そんな“古い常識”を信じていないだろうか。
「失業率が低くなったのに、景気が回復しないのはなぜか」－－この質問に、あなたは答えられるだろうか。
経済の常識が、大きく変わりつつある。そして、「新たな経済知識」を身に付けていることが、ビジネスパーソンにとって欠かせない条件になってきた。
為替、株価、物価、金融政策、雇用、景気、GDP、不動産市況……経営コンサルタントの大前研一氏が、これら２５の視点から「武器として使える経済学」を指南する。
「２０２０年の経済」を見通す、ビジネスパーソン必読の１冊。
知識がなければ、戦えない。 -
英国のトップジャーナリストによるベストセラー、待望の邦訳。
人類史上初のチャンスをもたらす「プロジェクト・ゼロ」＝資本主義以後の世界を探る。
【本書への賛辞】
たとえ、あなたが現在の資本主義システムを愛しているとしても、本書を無視するのは間違っている。
本書の主張は、右派と左派も分け隔てなく幅広い読者層を得るだろう。
――ジリアン・テット（ジャーナリスト・元フィナンシャル・タイムズ アメリカ版編集長）
これまでとは違う真の選択肢を導き出す独創的、魅力的、刺激的かつ活気ある明確なビジョンである。
――ナオミ・クライン（ジャーナリスト、『ショック・ドクトリン』著者）
ポストモダニズムなど、さまざまな『ポスト○○論』の流行が去った後、
メイソンは、唯一本物のポスト論である『ポスト資本主義』と恐れることなく向き合った。
――スラヴォイ・ジジェク（哲学者、精神分析家）
【「プロジェクト・ゼロ」＝資本主義以後の世界とは？】
●機械や製品の製造コストはゼロ、労働時間も限りなくゼロに
●生活必需品や公共サービスも無料に
●民営化をやめ、国有化へ。公共インフラを低コストで提供し、単なる賃金上昇よりも公平な財の再分配へ
●ベーシック・インカムで、劣悪な仕事は姿を消す
●並行通貨や時間銀行、協同組合、自己管理型のオンライン空間などが出現
●経済活動に信用貸しや貨幣そのものが占める役割がずっと小さくなる etc -
通貨と権力の１５０年史。
【朝日・日経・読売、週刊東洋経済、週刊現代ほか各紙書評欄に掲載】
「経済力の日中逆転という歴史的転換点にあって、日本は自らの新しい立ち位置を見いだせるのだろうか、さまざまな思考をかき立ててくれる秀逸な一書だ」 ――京都大学教授・諸富徹氏（朝日新聞２０１７年７月２３日付）
「東アジア通貨烈烈――本書は人民元をめぐって蠢く人間と権力の大河ドラマである」 ――北海道大学大学院教授・遠藤乾氏（週刊現代２０１７年８月５日号）
「国際金融のキーマン達へのインタビューがふんだんに引用されており、圧巻である」 ――京都大学教授・奈良岡聰智氏（読売新聞２０１７年６月２５日付）
「ビットコインなど仮想通貨の出現により、政治に翻弄されてきた貨幣が、逆に政治を変えるかもしれない。それが著者の意味深な結びである」 ――早稲田大学教授・天児慧氏（京都新聞２０１７年７月９日付）
【本書まえがき】
中国の通貨の種類は一時、千を超えたとも言われている。
国内は、もとよりばらばら。列強の外貨は押し寄せる。もたもたしているうち、日本の「円」とつながる通貨が、満州国のみならず攻め込んでくる。清朝末期から百年の通貨事情は、中国という国家が置かれていた状況と、まさにコインの表裏である。この時代に刻まれた記憶から、中国の人々の胸の奥底には、国が分裂の危機にさらされるのではないかという恐怖がある。とりわけ統治者には。
【内容紹介】
毛沢東が統一の「象徴」として産み落とし、トウ小平が「改革開放」のために育み、習近平が「世界制覇」の足がかりとした。人民元の正史を辿りつつ、戦前、「反日通貨」としてばらまかれ、戦後、「円」の盛衰を反面教師にしてきた裏面史も明らかにする。
世界経済の主役に躍り出た紅い通貨――。
取材期間２０年を経て、その秘史に分け入る。
【目次】
プロローグ 瓜を割られる恐怖
１章 通貨と権力
２章 「Y」をめぐって
３章 良貨か、悪貨か
４章 危機と競争
５章 サークルズ、それは圓の仲間たち
６章 通貨の番人
７章 覇権
エピローグ 顔のない通貨
※この作品はカラーが含まれます。 -
国債暴落、財政破綻…
「情報操作」に踊らされるな!国債から見えてくる日本経済「本当の実力」。
・国債は国の借金。
だから、少なければ少ないほうがいい。
・国債は、発行されればされるほど、
国民の負担が増える。
・国はできるだけ「節約」して、予算を減らすべき。
この中に、一つでも「そのとおりだ」と思うものがあっただろうか。
もし、あったならば、
あなたは「一国の経済」というものを、間違って理解していることになる。
私が本を書くときに、つねに意識するのは、
読者が本を通じて物事の本質を理解し、
さらには自分の頭で考えられるようになることだ。
マスコミやエセ知識人の妄言・珍言、財務省の利己的なロジックに惑わされずに、
物事を正確にとらえる目。それが実は最大の武器になるのだ。
国債暴落、財政破綻……
「情報操作」に踊らされるな！
国債から見えてくる
日本経済「本当の実力」を教えよう！
■目次
１章 まず「これ」を知らなくては始まらない
――そもそも「国債」って何だろう?
２章 世にはびこる国債のエセ知識
――その思い込みが危ない
３章 国債から見えてくる日本経済「本当の姿」
――「バカな経済論」に惑わされないために
４章 知っているようで知らない「国債」と「税」の話
――結局、何をどうすれば経済は上向くのか
５章 「国債」がわかれば、「投資」もわかる
――銀行に預けるぐらいなら国債を買え
■著者 高橋洋一 -
個人投資家向けに紹介するには難易度の高かったファンダメンタル分析の手法を、現役・外資系運用会社アナリストの著者が、ケーススタディを通して徹底解説。
実在の企業を取り上げて、著者がスクリーニングからバリュエーションまでの全てのプロセスを公開しているので、プロの株式分析手法が手に取るようにわかります。
・徹底的な企業分析で、誰も気づかなかった優良株を発掘できる
・5年後を見据えた長期視点の株式投資だから、リターンの大きさが全然違う
・ファイナンス理論との整合性の高いファンダメンタル分析で本格的な分析が可能
など、投資のプロ集団である運用会社アナリストの投資手法を学ぶことで、今までの投資とは一味違う、ワンランク上の株式投資スキルを身につけることができます。
また、株式投資に関する書籍には珍しい以下の2点も特徴です。
・練習問題つき：本書で学んだ分析手法をすぐに実践できるよう、著者の解説つきの練習問題を掲載
・エクセルダウンロードつき：バリュエーションの際の数値入力にそのまま使えるので便利
読んだ後に、すぐ実践できる仕組みがあるので、本格的に株式投資をしたい個人投資家や、株式分析・企業分析に興味のあるビジネスマンにおすすめです。
今まで明かされることのなかった、プロの株式分析手法をまるごと詰め込んだ1冊です！ -
スチュワードシップとコーポレートガバナンスの２つのコードの制定は、資本市場に正負のスパイラル現象を引き起こしている。
２つのコードの改革に、インベストメント・チェーンの各プレイヤー［企業・アナリスト・機関投資家・アセットオーナー］はいかに対応をするべきか。企業価値向上の好循環の流れを持続させるための、「統合報告書」「議決権行使」「新アナリスト規制」「フェア・ディスクロージャー・ルール」「ＰＲＩ（責任投資原則）署名」「ESG投資」「エンゲージメント」等による改革の方向を示す。
日本版スチュワードシップ・コード（2014年）とコーポレートガバナンス・コード（2015年）の制定以降、日本では資本市場全体がコーポレートガバナンスをめぐって大きな渦の中にいる。
すでにわが国では詳細なコーポレートガバナンス報告書が上場企業により東証に提出され、「共通社会情報」となっている。セルサイド・アナリストに業績プレビューを規制した新アナリスト規制は、おそらくはアナリストに本来の仕事（調査対象企業の長期キャッシュフロー流列の測定）を促すことになるだろう。
ガバナンス革命とは、長期的に企業価値を向上させるためのものでなければならない。
長期的な企業価値の向上を通じて、投資家は着実に（その成果が株価に反映されることにより）リターンを得ることができる。そうなれば資本市場ネットワークに好循環が生まれていることになる。 -
歴史のなかで現代を考える
金融という場には、長い歴史のなかで形成された制度が残存する。そうした遺構のうえに、現代的な問題が幾層にも堆積している。金や銀という一時代前の地金の問題、中央銀行の変化、変動する為替市場、金融技術の進展といった問題が複雑に絡み合っている。本書は、これらの相関を網羅的かつ歴史的にとらえ、世界の金融取引がどのように発展してきたかを観察する。旧版を大幅に改訂し、リーマン・ショックの衝撃やフィンテックの可能性などを検証しながら、実務的な視点から、今後の国際金融を展望する。 -
日経新聞を毎日読んでいるけど、実はよくわかっていない…というあなた、もう大丈夫です!
この本は、順番に読めば、最終的には金融経済政策までわかるようにできています。
小学生レベルの国語力と算数力があれば理解できる、経済・金融の超入門書。
【著者紹介】
海老原嗣生（えびはら・つぐお）
雇用ジャーナリスト、経済産業研究所 コア研究員、立命館大学 客員教授、奈良県行財政改革推進プロジェクトワークマネジメント部会長、
人材・経営誌『HRmics』編集長、ニッチモ代表取締役、リクルートキャリア社フェロー(特別研究員)。
1964年、東京生まれ。大手メーカーを経て、リクルートエイブリック(現リクルートキャリア)入社。新規事業の企画・推進、人事制度設計等に携わる。
その後、リクルートワークス研究所にて人材マネジメント雑誌『Works』編集長に。2008年、人事コンサルティング会、「ニッチモ」を立ち上げる。
『エンゼルバンク――ドラゴン桜外伝-』(モーニング連載、テレビ朝日系でドラマ化)の主人公、海老沢康生のモデル。
著書に『雇用の常識本当に見えるウソ』(筑摩文庫)、『面接の10分前、1日前、1週間前にやるべきこと』(小学館文庫)など単著は20を超える。
飯田泰之（いいだ・やすゆき）
経済学者。明治大学准教授。シノドスマネージング・ディレクター。財務省財務総合政策研究所上席客員研究員。
1975年生まれ。東京大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。
『昭和恐慌の研究』(共著、第47回日経・経済図書文化賞受賞、東洋経済新報社)、『経済は損得で理解しろ! 』(エンターブレイン)、
『歴史が教えるマネーの理論』(ダイヤモンド社)、『ゼロから学ぶ経済政策』(角川Oneテーマ21)など著書多数。
【目次より】
◆第1部 ど素人編 経済と金融の「基礎ブロック」
◆第2部 初心者編 社会を解剖するためのメス
◆第3部 初心者編 「金利と為替」のブロックを積み上げる
◆第4部 中級者編 時事情報でブロックに色を塗る
とその先の崖が見えてくる
◆第5部 上級者編 それでもわからないことはプロに聞く -
経済とは、釣り師とカモの永遠の闘いである！
ノーベル賞受賞経済学者コンビによる、『アニマル・スピリット』の続編。
アダム・スミス「見えざる手」への盲目的な信仰を壊すパワフルな一冊。
賢明で誠実なあの人が、なぜたやすくだまされるのか？
なぜ、不道徳なふるまいをしてしまうのか？
自由市場はすばらしいという「虚構」を明らかにする事例の数々。
すべてのビジネスパーソンに読んで欲しい、本当はこんなに恐い自由市場の話。
●本書の主な主張
・経済システムはごまかしだらけで、みんなもそれを理解するべきだ
・競争市場は、革新的なビジネスヒーローのやる気を引出し報いるのに長けている
・その一方で、誠実とは言い難い行動を促す圧力も奨励されてしまう
・人々は驚くほどしょっちゅうカモとして釣られている
・カモ釣りは、いたるところに存在している
・私たちの「肩の上のサル」は、私たちに深刻な影響を与える
・悪いのは釣り師ではない。釣られる人々でもない。カモ釣りをうながすシステムだ
・結婚式や住宅購入など、特別な買い物はカモ釣りの絶好の機会だ
・最悪の不景気をいくつも招いた最大の原因は、金融市場でのカモ釣りだ
・健康にとって有害な医薬がいまだに後を絶たない理由もカモ釣りだ
・政治（選挙）は最も単純な釣りを起こしがちだ
・カモ釣りとがんには類似性がある
・経済学者の市場理解には問題がある -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
本書の英語版は、実務的観点に立って明晰・厳密に書かれた債券市場のテキストとし
て、実務家と研究者の双方から高い評価を受けてきた。債券分野においては、一方で
制度的側面に詳しい各種の解説書が出版されており、他方で金利モデルに関する高度
に抽象的・数学的なテキストも少なくない。しかし、実務家が重要と考えるような債
券市場の特性を踏まえつつ、そのエッセンスを理論的・数量的分析にうまく組み込む
ことに成功したテキストとして、本書は稀有な存在である。しかも多くの予備知識を
要求せず、基礎的なレベルから一歩ずつ着実に進むことができるように書かれている。
その意味で、初心者にもプロフェッショナルにも学ぶところの多い、優れたテキスト
となっている。(「はしがき」より) -
将来国から支給される年金は当てにならず、老後に向けて自助努力で資産形成をする必要性が確実に増している今、「拠出時」「運用時」「受給時」で節税にもなるiDeCo（個人型確定拠出年金）を利用しない手はない。本書は、iDeCoの基本、どの金融機関や運用商品を選ぶべきか実際の商品名を挙げて解説。長生きのリスクを怖れず安心して暮らすための実践的な一冊！
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景気、物価、経済成長、TPP、消費税、法人税、財政赤字、マイナス金利……経済をめぐる諸問題について、“辛口”エコノミストが基礎から鍛える、学び直しの14講義。通貨・通商をめぐる各国のせめぎ合いは現代から過去へ“歴史逆走方式”で、移り変わる金融政策は各時代を“同時進行方式”で、と縦横無尽の大検証。歴史に学べば経済の“これから”が立体的に見えてくる！ 画期的入門書。【目次】はじめに/第１講義 オリエンテーション 経済の謎はどう解く？/第２講義 経済学のはじまり/第３講義 経済探偵の絵解き術/第４講義 通貨（１） 通貨に命を吹き込むものは？/第５講義 通貨（２） せめぎ合う通貨と通貨/第６講義 通商（１） TPPの正体見れば/第７講義 通商（２） 分断と排除の世界に引き戻されないために/第８講義 租税（１） 政府は市場の「外付け装置」/第９講義 租税（２） 税の体系に求められる哲学とは/第10講義 財政（１） 財政赤字転落への道/第11講義 財政（２） 社会保障費は「敵城の本丸」か？/第12講義 金融政策（１） 移り変わる金融政策の常識/第13講義 金融政策（２） 中央銀行は「政府の銀行」にあらず/第14講義 日本経済の今日的風景
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２０１７年波乱相場の「大化け株」を分析。
ウォールストリートで活躍し、「経済の千里眼」の異名をとる著者による相場予測と銘柄分析の２０１７年版。アメリカのトランプ政権誕生は波乱相場の到来を予感させるが、「千里眼」は、当面の間は大規模な減税と財政出動の効果で「トランプ相場」が続くと読んでいる。日本市場はこれに引っ張られる形で大相場になる可能性がある。アメリカの景気と日米金利差によって為替相場は円安で推移し、世界の投資マネーが日本買いに動き出す。
著者が得意とする相場の「波動分析」により、日経平均は２０１５～２０１６年の停滞から脱し、「倍返しの法則」で急伸するシナリオも。２万円の大台どころか、バブル崩壊後最大の天井である２万７０００円が視野に入っているという。
日本株の投資対象は、安倍政権が掲げる「第４次産業革命」の関連企業を中心に据える。AI、ビッグデータ、ロボットに強みを持つテクノロジー企業はじめ、意外な関連銘柄も細かくピックアップして紹介する。「観光立国」銘柄にも注目。 -
米国FRBが先駆けて、ECB、黒田日銀が追従した、中央銀行による大胆な金融緩和。多くの識者は、これを緊急避難的な措置、あるいは破滅を招きかねない中央銀行の堕落というが、著者の見解は異なる。過去の歴史においても、産業革命などにより大きく経済が発展するときには、金本位制からの転換など、その規模に応じたマネーの増大が不可欠だった。今回の動きはまさに「証券本位制」への歴史的転換による資本主義再生だとする。
史上最高値を更新する米国ダウ、円安へ振れた為替市場、低迷を脱した日経平均など、世界経済の新たなトレンドの本当の意味はどこにあるのか？ 米国経済分析の第一人者で元ドイツ銀行副会長である著者が明快に読み解く！ -
今や政府の債務残高は1200兆円を超え、名目ＧＤＰ比の250パーセントに迫る勢いだ。その増加傾向にブレーキはかからず、安倍政権が目標とする「2020年プライマリー・バランス黒字化」の目途はまったく立っていない。増え続ける巨大債務を抱えながらも「デフレ脱却」を至上命題として、掟破りの異次元緩和と“事実上の財政ファイナンス”に邁進する政府・日銀。しかし、成果は一向に上がらず、もはや「出口」の見えない展開に突入しつつある。このまま行けば遠くない将来、日銀の政策運営が制御不能となる日が必ず来る。その時、われわれ国民を襲う悲劇的な結末とは!? 恐るべき警告の書。【目次】第一章 わが国の政策運営の油断と慢心/第二章 「財政危機」のあり得るシナリオ/第三章 欧米諸国と日本「財政・金融政策」比較/第四章 金融危機後の「金利ゼロ」の世界と「量的緩和」/第五章 中央銀行は持ちこたえられるか/第六章 財政破綻のリアルＩ――欧州債務危機の経験から/財政破綻のリアルＩＩ――戦後日本の経験から/第八章 蓄積され続けるリスクと遠のく正常化/第九章 なぜ掟破りの政策運営は“放置”されてきたか/第一〇章 子どもたちの将来への責任/あとがき/参考文献
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名だたる大企業や著名人がタックス・ヘイブン（租税回避地）を利用して“合法的”脱税を行う実態を白日の下にさらした「パナマ文書」。それが示したのは、あまりにも不公平で一方的な富の収奪の世界だった。諸国民の税により築かれたインフラを利用し巨額の利益をあげながら、ほとんど納税しない大企業や富裕層の存在。租税を回避する巨額の富に対していかにして課税できるか？ グローバル税制の考え方と仕組み、そしてその可能性を示したのが本書である。環境問題から貧困問題まで、これらを一挙解決できる財源は、ここにある。【目次】はじめに/第一章 パナマ文書の衝撃/第二章 富の偏在を可視化すること/第三章 グローバル・タックスの可能性/第四章 グローバル・タックス実現のためのステップ/第五章 政治と現実を動かすために/第六章 グローバル・ガヴァナンス――ＥＵの夢/おわりに 不平等と戦う人々/あとがき
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日本の「戦後70年」とは平和の時代であった。しかし今日「戦後レジームからの脱却」へ歩を進める政権によって、かつてないほど不安で希望の見えない時代が迫りつつある。果たして私たちに「戦後80年」は到来するのだろうか。比較敗戦論、論壇と出版、集団的自衛権と憲法、歴史学による戦前・戦後論、少子化問題、中央銀行の破綻……。日本の知の最前線に立つ講師陣が「戦後とは何か」を論じつつ、この先10年、日本が歩むべき道を提言する。朝日新聞社と集英社による連続講座シリーズ「本と新聞の大学」第４期の書籍化である。【目次】まえがき 姜尚中/第一回 基調講演 一色 清×姜尚中/第二回 比較敗戦論 敗戦国の物語について 内田 樹/第三回 本と新聞と大学は生き残れるか 東 浩紀/第四回 集団的自衛権問題とは何だったのか 憲法学からの分析 木村草太/第五回 戦後が戦前に転じるとき 顧みて明日を考える 山室信一/第六回 戦後日本の下半身 そして子どもが生まれなくなった 上野千鶴子/第七回 この国の財政・経済のこれから 河村小百合/第八回 総括講演 姜尚中×一色 清/あとがき 一色 清
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※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。●東洋経済新報社の新しい経済学テキストシリーズ＜サピエンティア＞●気鋭の経済学者の書き下ろし、マクロ経済学の中級テキストの決定版！●統計・データの基礎知識からニューケインジアン・モデルによるシミュレーション分析、新しい成長理論までを網羅。●各章末に練習問題付き（解答は東洋経済新報社サイトにて公開予定） 「マクロ経済学は、全体として見た経済の健康状態を把握するという重要な役割を担っている。経済の健康状態に問題がある場合は治療が必要になる。……マクロ経済学では、国が行う経済政策や中央銀行が行う金融政策の効果や限界あるいは副作用についても詳しく検討する。」 「本書は、マクロ経済学を学ぶための中級レベルの教科書である。読者としては、経済学に関する基本的な知識を持っている人を想定している。ただし、マクロ経済学の理解に欠かせない基礎的な概念については本書でも説明するので、これまで経済学を本格的に学んだことのない人でも読み進められるようになっている。最近の動学分析の進歩によって、最先端の研究と本書が想定する読者との間には大きな溝ができたように感じる。数式や言葉によるモデルの説明だけでなく、シミュレーション分析によって結果を視覚的に示すことでその溝を埋めるための工夫をしている。」──「はじめに」より。
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この国を出よ！
中国がGDPで日本を抜き、韓国ではサムスンやLG電子が業績を伸ばす一方で、我が国は立ち往生している。
大前研一氏と、同氏と交流のある柳井正氏の2人は、そんな日本に警鐘を鳴らし、世界に飛び出す必要性を説いている。実際にユニクロでは、世界戦略を進め、上海やパリなど世界各都市に旗艦店を出店して成功を収めている。
2大論客による警世憂国対論集。
●主な内容
もう黙っていられない――柳井
絶望的状況なのに能天気な日本人――柳井
「失われた20年」に国民の財産300兆円が失われた――大前
今の日本は「ミッドウェー後」とそっくり――大前
“ジャパン・パッシング”が本格化している――大前
「成功者に厳しい税制」が国力を削ぐ――柳井
フリースもヒートテックも「顧客の創造」だった――柳井
GEやサムスンは人材育成に1000億円かける――大前
「政治家育成」「一院制」「官僚リストラ」の三大改革――大前
ほか -
アベノミクスを本当に成功させるための提言。
安倍政権の成立にともない、株価は急上昇し為替相場も円安に振れ、日本経済に活気が出てきた。日本銀行には黒田総裁・岩田副総裁が乗り込み、評価すべき政策が始まった。このままアベノミクスの「3本の矢」で日本は順調に復活していくのか。不安要因はないのか。
15年前から一貫してデフレ脱却、日銀・財務省改革を訴え続けてきた著者は、アベノミクスは「1.5本の矢」で進め、と強調する。アベノミクスで最大の必要要素は金融政策だ。はっきり言えば正しい金融政策だけで経済は順調に回復する。老朽化したインフラの補修など、必要な財政支出はもちろんやるべきだ。しかしこれは0.5本の矢である。残りの、不必要な財政政策や成長戦略には政治家や官僚の利権の臭いが漂う。さらに、デフレ体質に固まった日銀を新執行部はこのままコントロールできるのか。白川総裁退任直前に行われた駆け込み人事は何を意味するのか。
ようやく正しい方向に進み始めた日本経済を著者が鋭く分析し、不安要因を指摘するとともに日本経済大躍進への方策を説く。 -
最強の競争力アップ指南書！
日本が２１世紀を勝ち抜いていくための新しい国家戦略として、経営コンサルタント・大前研一氏が「クオリティ国家」戦略を提唱する。
巨大経済を誇る「ボリューム国家」中国に対抗する唯一の方法は、スイス、シンガポールのように、小国であっても高い国際競争力を持つ「クオリティ国家」となることだ。これらの国々は、自国市場は小さいが、世界から優秀なヒト・モノ・カネと情報を呼び込み、ブランドをマネージメントし、豊かな国民生活を実現している。本書は、こうしたクオリティ国家の実例を詳細に研究し、日本が進むべき道を提示していく。
具体的な日本改革論として大きな反響を巻き起こす一冊！
新たな黄金法則、ここに生まれる！
※【ご注意】この作品には表が多数含まれており、お使いの端末によっては読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。 -
伊勢式年遷宮で2013年の相場がわかる！
2013年、その経済サイクルに大きな転換点が現われる。1300年続く伊勢の式年遷宮である。20年に１度、天照大神が祀られる内宮が建て替えられ、古の時代からその社殿は交互に「米の坐（こめのくら）」「金の坐（きんのくら）」と呼ばれてきた。
実は、経済サイクルの研究家の間では、「米の坐」「金の坐」それぞれの時代に起こる社会事象には、一定の傾向があることが知られている。来るべき「金の坐」の時代に経済は動乱期を迎えるとされるーー。
投資で成功をおさめ、大きな富を手にした人はどのように未来を予測し、相場を制してきたのか？ 未来予測の達人・菅下清廣氏は、「過去に一定のパターンで繰り返されてきた経済のサイクルを捉えて、それを未来に延長する」という手法で、数々の“経済予言”を的中させ、政財界、投資家の間で絶大な信頼を得てきた。
では、実際に2013年に相場はどう動くのか？
日本の長引くデフレは終わるのか？
米国のドル覇権はいつまで続くのか？
中国の経済成長に陰りはないのか？
日本株は？ 通貨は？ 金は？
これらを徹底予測し、経済動乱の時代にこそ役立つ投資のテクニックをまとめたのが本書である。 -
２０１６年にやってくる株高７年波動に乗れ。
２０１５年初頭に「今年の株価はアベノミクス相場で前進し、国際信用不安で下落する」と予言した「経済の千里眼」菅下清廣氏の人気シリーズ第３弾。独自の波動理論で数々の難解相場をピタリと当ててきた同氏が、２０１６年にピークを迎えるという「７年波動」を詳しく解説する。「アベノミクスのメッキがはがれてきた」「アメリカの利上げ、中国経済の停滞で国際市場が低迷」など、マイナス要因が強調されているなか、２００９年に底を打った日本市場が「２０１６年７月頃に大相場を迎える」という強気予測を打ち出した。さらに、２０２０年に向けて、バブル相場の最高値である３万８９５７円の３０年ぶりの更新も見えてくるという。
「４つの国際信用不安」「調整局面で見つける買い場」など実践的なアドバイスも加え、最終章では本人の著書で過去最多となる「スガシタ７年波動７７銘柄（トリプルセブン銘柄）」を公開する。個人投資家のみならず、プロのトレーダーも注目する「スガシタ予言」の最新決定版。
【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
NISAを契機に「人生とお金」を考える。
2014年1月から、日本版少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」がスタートする。この制度は、2013年末で廃止される現在の証券優遇税制（20％→10％）の代わりに導入され、株式や投資信託などの金融商品の値上がり益(キャピタルゲイン)と配当金(インカムゲイン)を非課税にするというもの。限度額や運用期間に制限はあるものの、なにより「利益が非課税」という点は、個人投資家にとって大きなメリットをもたらす。また、対象期間が10年という長期にわたることから、個人の資産運用を大きく変える可能性を秘める。制度の概要から、運用上の注意点、各種金融商品との親和性までを目黒陽子さんが解説します。元大和証券勤務のフィナンシャルプランナー。主婦であり母親でもある著者の視点は、単なる新優遇制度の取り説には、留まりません。結婚、出産、持家購入、教育、老後・・・リアルな「人生とお金」の関係を踏まえたNISAの賢く得する利用法を多角的かつ懇切丁寧にレクチャーします。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。１９９８年分から公開が始まった、金融政策決定会合の「議事録」等を基に、日本銀行の金融政策策定過程を分析した研究書。ゼロ金利政策の導入と解除、量的緩和政策の導入と解除、非伝統的な政策手段の採用等、異例の金融政策をとりつづけてきた日本銀行の意思決定の背後では、どのような議論がなされてきたのか。１０年後公開ルールに基づいて公表された金融政策決定会合の「議事録」「執行部提出資料」を詳細に読み込んで、当時の日本銀行の金融政策策定がいかに行われたのかというプロセスを詳細に分析する。量的緩和政策の効果分析ではなく、その決定過程を分析し、今後の金融政策運営へのインプリケーションも提示する。
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※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。本書は、実際に起こった国際金融の出来事をふまえて、その発生メカニズムを考察・理解するために必要となる理論的フレームワークを提示しようとするものである。 現実に起こった出来事を考察する際に必要な理論的フレームワークとは、この場合、国際金融論および為替相場決定論である。本書ではこれらの理論的フレームワークをまず丁寧に解説する。また各章のコラムでは、その理論的フレームワークを使って分析すべきホットイシュー、「増加を続ける中国の外貨準備問題」、「米国の財政赤字や経常収支赤字の問題」、「ギリシャのユーロ圏離脱に関する議論」、「ビットコイン」などといったテーマについて考察を加えている。 グローバル化経済を本当の意味で「読み解く」理論を丁寧に解説しており、マクロ経済学、ミクロ経済学を一通り終えた後に読むには最適の書。
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安倍政権が成長戦略の一つとして進める「国家戦略特区」。東京圏を含む全国10の指定地域で、医療、雇用、教育、農業など重要分野の各種「岩盤規制」を取り払い「世界で最もビジネスがしやすい国」を目指すという。だが、その実態は、特区で得られる利益は外国企業に持ち去られ、地域間、国民間の格差をより拡大させる「治外法権区域」「植民地」に他ならない。日本のＧＤＰの半分以上を外資に売り渡さんとする亡国の経済政策。その危険性を暴く。【目次】はじめに/第一章 「国家戦略特区」とはなにか/第二章 「国家戦略特区」が生む理不尽/第三章 アジアの「特区」でなにが起きたか/第四章 「国家戦略特区」は日本の破滅を招く/あとがき 国家戦略特区への提言に代えて
・キャンペーンの内容や期間は予告なく変更する場合があります。
・コインUP表示がある場合、ご購入時に付与されるキャンペーン分のコインは期間限定コインです。詳しくはこちら
・決済時に商品の合計税抜金額に対して課税するため、作品詳細ページの表示価格と差が生じる場合がございます。