『政治、401円~500円(実用、新書)』の電子書籍一覧
1 ~60件目/全78件
-
今週の週プレは、
日向坂46の正源司陽子が記念すべき初表紙、
丹生明里、山口陽世と共に日向坂46が巻頭グラビアをジャック!
白濱美兎と天羽希純の16ページセンターグラビアも!
お股ニキ氏が全力分析! プロ野球「大化け」する投手は誰だ!?
候補者全員取材!衆院「東京15区」補欠選挙の人間激場、
出生率1.0未満!“絶滅危惧国&地域”で起きていること
※本誌グラビアの未公開カットで構成したデジタル写真集よりセレクトした特典カットをデジタル版限定で追加収録しています。 -
さっと読めるミニ書籍です(文章量12,000文字以上 13,000文字未満(10分で読めるシリーズ))
【書籍説明】
悩み事が多い人
小さなことでも気になってしまう人
常に何かが気になっている人
悩んでばかりで気持ちのゆとりがない人
本書はこのような悩みを抱えている方、改善したいけれども、方法が分からない方に向けた内容になっている。
私自身がこのような性格であり、対人関係を避けることができない生活の中で、どうにか学びながら練習し、効果があると感じたものを対処法として紹介している。
簡単にできる方法だからこそ、試してほしい。少なくとも悩み続ける習慣から抜け出す一歩に繋がると信じている。
この本はタイトルにある通り、小さなことで必要以上に悩むことに注目している。
悩みを抱えていれば、その悩みの大きさなんて関係ないかもしれない。
でも、周囲の人が気にしていないのに自分だけが気にしていること、いつまでも気にし続けていることなど、経験ないだろうか。
このような類の悩みが無くなるのならば、あなたの自由な時間は増えることになる。そして価値ある時間を過ごすことができる。
私たちが悩んで、存分に考えて、結論を出すことは生きていく上で何度も経験するだろう。
そしてその時間が必要であることも十分に分かっている。ただ、いつも悩みを抱えていては心も晴れない。
限られた時間を、ゆとりを持って生活するために、必要以上に悩まない方法をお伝えしたい。あなたの「悩みすぎ」が改善することを願っている。
【著者紹介】
佐藤さき(サトウサキ)
人との付き合い方が苦手、小さいことを気にし、ネガティブ思考になりやすく、ストレスで悩み続ける。
そこで心理学、哲学と出会い、心理カウンセラーの資格を取得。現在は理学療法士として仕事をしながら、学び続け、明るく楽しい生活へとシフトチェンジ。
さらなる生きやすい世界を目指している。 -
急成長を続けるユニクロ。一方で同社ではサービス残業が常態化、うつ病の罹患率も高い。グローバル企業の実像を追った。
編集部から ~あとがき~
ユニクロ(ファーストリテイリング)を記事にするにあたって、柳井正会長兼社長の著作を何冊か読み直しました。『一勝九敗』『現実を視よ』『成功は一日で捨て去れ』……。どれもとても面白い。論理的な思考、理知的な語り口、経営への情熱。正直、日本の経営者でここまで読ませる人は少ない。この企業の強さと独自性をあらためて認識しました。しかし、です。長時間労働の実態や上意下達の企業風土については経済ジャーナリズムとして、ぜひとも指摘しておきたい事柄です。日本発のグローバル企業になる可能性があるからこそ、読者や社会にこの企業の現状を知らせたい、そう考えました。なお同社はこちらの取材要望にきちんと対応してくださったことを明記しておきます。 -
シリーズ14冊550円~968円(税込)レーベル: WedgeONLINE PREMIUM出版社: ウェッジ【WedgeONLINE PREMIUM】
昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋【特別版】
「失われた30年」
“平成”という時代を総括するときにしばしば用いられるこの言葉にはどこか、“昭和”という時代を礼賛する響きがある。
たしかに、敗戦後の焼け跡から国を再興し、経済面では、世界首位の米国に肉薄した輝かしい時代だった。そして、バブル崩壊によりその輝きが手からすり抜ける悔しさを味わった時代でもあった。
高度経済成長期の幻想を追い求め続けた「平成」が終わり、「令和」の時代が幕を開けた今、我々は新たな日本の未来を描くべきだ。
今や国の基盤となった「社会保障制度」も昭和の時代に形作られた。1946年(昭和21年)公布の日本国憲法に「社会保障」という言葉が用いられたことでその概念が広まり、昭和30~40年代の国民皆保険・皆年金の整備、老人医療費の無料化、児童手当の創設等により制度拡充が図られた。まさに、人口増加と経済成長を下支えに「風呂敷を広げた」時代である。
「福祉元年」と呼ばれ、現在の社会保障制度体系がほぼ整った73年(昭和48年)、第一次オイルショックが勃発し、高度経済成長は終焉に向かう。それから今日に至るまで、年金制度へのマクロ経済スライドの導入や、高齢者医療費の自己負担率引き上げなど、様々な制度見直しを迫られた。特に、少子化による負担者の減少と、平均寿命の伸びによる給付額の増加は、制度創設当時には想定しきれなかった事態といえる。
2008年をピークに、日本の総人口は急降下を始めた。現在約1億2500万人の人口は、2100年には6000万人を下回り、半分以下となる見込みだ。人口増加を前提とした現行の社会保障制度は既に限界を迎えている。昭和に広げすぎた風呂敷を畳み、新たな仕組みを打ち出すときだ。
社会保障に「特効薬」はない。だが、昭和的価値観から脱却し、現状を受け入れることで、その糸口が見えてくる。これから示す「処方箋」が、新たな時代の社会保障へとつながっていくことを期待する。
月刊誌『Wedge』2021年5月号(4月20日発売)の特集「昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋」に同誌22年8月号(7月20日発売)の「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな」(東京大学大学院経済学研究所教授・山口 慎太郎氏、京都大学公共政策大学院 教授・奈良岡 聰智氏)の記事を加えた特別版です。
Part 1:介護
介護職員が足りない! 今こそ必要な「発想の転換」
編集部
Part 2:人口減少
新型コロナが加速させた人口減少 “成長神話"をリセットせよ
森田 朗(東京大学名誉教授)
Part 3:医療
「医療」から「介護」への転換期 “高コスト体質"からの脱却を
土居丈朗(慶應義塾大学経済学部教授)
Part 4:少子化対策
「男性を家庭に返す」 これが日本の少子化対策の第一歩
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科教授)
Part 5:歴史
「人口減少悲観論」を乗り越え希望を持てる社会を描け
鬼頭 宏(上智大学経済学部名誉教授)
Part 6:制度改革
分水嶺に立つ社会保障制度 こうすれば甦る
島澤 諭(中部圏社会経済研究所研究部長)
COLUMN:高齢者活躍
お金だけが支えじゃない 高齢者はもっと活躍できる
編集部
Part 7:国民理解
「国家 対 国民」の対立意識やめ真の社会保障を実現しよう
西村周三(京都先端科学大学経済経営学部教授)
SPECIAL_OPINION
「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな
Part 1:少子化対策は将来への「投資」 エビデンスに基づいた政策を
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科 教授)
Part 2:日本に蔓延る女性差別意識 「女性活躍」を名ばかりにするな
奈良岡聰智(京都大学公共政策大学院 教授) -
高度情報化社会を生き抜くためには、問題に対する答の多様性を楽しむ境地で考えることが肝要である。ユニークな、考えるヒントを満載。
現代のような、情報洪水の中を泳ぎ渡って行くためには、直面する問題に対して、“答えの多様性を楽しむ感覚”で物事を考えることが、どうしても必要になる。本書は、「こうも言えれば、ああも言える……」と言うように、あらゆる角度から事象をとらえる練習をすることが、ともすれば画一的なモノサシで考えがちな日本人にとって、真に有意義であることを教えるヒント集である。内容は、 ◎企業合併で得する人、損する人とは、 ◎倒産する会社、生き残る会社、その差は何か、 ◎サラリーマンは減り続けるのか、 ◎失業は恐怖か、 ◎マーケットは合理の世界か、 ◎日本人はユダヤ人とパートナーになれるか、 ◎「いじめ防止」は学校の責任か、 ◎従軍慰安婦問題とは何か、 ◎家事は夫婦で分担できるか、 ◎安楽死は是か非か、 ◎日本人はアジアで何をしたか、 ◎行政腐敗はどうすればなくなるのか、 ◎天下り問題はなぜ起こるのか、 ◎平和憲法は日本にとってどう役立つか ……等。 -
若者比率が15%を超える国が戦争をする!? 歴史を紐解きながら、なぜ人は戦争するのかを分析し、日本が世界を平和に導く道を説く。
今、世界には約200の国が存在するが、それらの国すべてが、必ずしも良識ある国家ばかりではない。他国の領海を平気で侵し、その国の人間を拉致していく国もあれば、戦争責任を口実に、50数年経った今でも賠償を求めてくる国もある。まさに山賊、強盗の如き「国」がひしめく国際社会だが、それだけに日本にはしっかりとした外交戦略が求められている。本書は、「自国の国益をハッキリさせたほうが戦争は減る」という著者が書いた、戦争設計学である。とかく平和慣れした我々日本人は、“自国の国益を主張しすぎると、相手を刺激してしまって戦争がおこってしまう”と考えがちだ。しかし現実は「仕掛けるぞ、仕掛けるぞ」と脅すくらいの外交手段が、結局は互いに手を殺しあうことになり、戦争を起こさせないための抑止力になるのだ。強盗国家のやり口に屈せず、相手に戦争を起こさせない方法を明快に説いた一冊。『戦争が嫌いな人のための戦争学』を改題。 -
「日本列島幸福倍増論」「老後の7つの不幸」など12項目で、日本が抱える諸問題と日本人の心の不安を探る。経済・哲学の両面から日本人にとっての新しい「幸福」とは何かを示した好著。
経済大国・日本。しかし国民の多くは、GNPや経済成長率などの数字に見合った豊かさと幸福を実感できずにいる。人の数だけあっていいはずの幸福のかたち。それをお金でしかはかれない日本人。本書は「日本列島幸福倍増論」「老後の7つの不幸」など12項目で、日本が抱える諸問題と日本人の心の不安を探る。経済・哲学の両面から日本人にとっての新しい「幸福」とは何かを示した好著。 -
2016年アメリカ大統領選を読み解く!
2016年5月24日に渋谷ユーロライブで行われたトークショーの内容を基に構成・加筆した、電子書籍オリジナル。アメリカ在住の町山氏が、アメリカ現代政治史と大統領選のポイントを解説。映画ネタ、ゴシップネタも満載で、楽しみながらアメリカの今がわかる!
【主な内容】
・元々人種差別主義者ではなかったトランプ。では、一体なぜ、数々の暴言を繰り返すようになったのか?
・今回の大統領選の経緯を分析すると、二大政党制の崩壊のきざし、白人人口の減少、宗教票と共和党の結びつきの変化といった、急速に変わりつつあるアメリカの姿が浮かび上がる。
・結党時、支持層は正反対だった!? 民主党と共和党のねじくれた歴史に迫る。
・トランプだけではない! ポピュリズムによって名を馳せた、歴代のトンデモ政治家をご紹介。 -
【WedgeONLINE PREMIUM】
日本の森林「孤独死」寸前【特別版】
戦後、数多くの国民が、苗木を背負い、奥山まで徒歩で分け入って、未来の世代のために一生懸命植えた木々がいま、放置されている。本来伐採に適した50歳という樹齢を迎えた多くのスギは、都市住民にとって、花粉症を引き起こす厄介な存在でしかない。所有者は高齢化し、山に愛着のない世代に相続が進んでいる。自分の土地の境界すらわからなくなっている。手入れされずに荒れていく森林は、国民から関心を持たれないまま、外国人に大規模に売られ始めている、というニュースまである。
これぞまさに森林の「孤独死」ではないか。森林は、木材を生み出してくれるだけではない。洪水を緩和し、水を適度に川に流し、二酸化炭素を吸う。人間の生存にとって欠かせない存在だ。人工林の放置をあと数年続ければ、回復不能なレベルに達してしまう。そうすれば、いつかきっと、手痛いしっぺ返しを食らうだろう。今、手を打たねばならない。
月刊誌『Wedge』2010年9月号(8月20日発売)の特集「日本の林業『孤独死』寸前」に、同誌18年2月号(1月20日発売)の「本末転倒の林業政策 山を丸裸にする補助金の危うさ」(ジャーナリスト・田中淳夫氏)と19年7月号(6月20日発売)の「横行する『盗伐』、崩れる山林 林業の優等生・宮崎県の『闇』(同氏)の記事を加えた特別版です。
第1部 問題は荒れた人工林
COLUMN 外国資本が森林を買っているってホント?
第2部 菅直人首相(当時)の切り札、林業再生なるか
第3部 100年見据えた森づくりを
REPORT① 本末転倒の林業政策 山を丸裸にする補助金の危うさ/田中淳夫(ジャーナリスト)
REPORT② 横行する「盗伐」、崩れる山林 林業の優等生・宮崎県の「闇」(田中淳夫・ジャーナリスト) -
【WedgeONLINE PREMIUM】
歪んだ戦後日本の安保観 改革するなら今しかない
防衛費倍増の前にすべきこと【特別版】
安全保障と言えば、真っ先に「軍事」を思い浮かべる人が多いであろう。
だが本来は「国を守る」という考え方で、想定し得るさまざまな脅威にいかに対峙するかを指す。
日本人が長年抱いてきた「安全保障観」を、今、見つめ直してみよう。
月刊誌『Wedge』2022年8月号(7月20日発売)の特集「歪んだ戦後日本の安保観 改革するなら今しかない」に、同誌23年2月号(1月20日発売)の「『核の忘却』の時代は終わった 日米で核抑止の本格議論を」(防衛省防衛研究所防衛政策研究室長・高橋杉雄氏)と22年6月号(5月20日発売)の「戦後から続く日本人の戦争観 変えるときは今しかない」(日本大学危機管理学部教授・吉富 望氏)の記事を加えた特別版です。
歪んだ戦後日本の安保観 改革するなら今しかない
【CHRONOLOGY】重くのしかかった「戦後」 日本人は殻を破れるか(編集部)
PART 1 安全保障は「究極の生活インフラ」 今こそ必要な強い司令塔(先﨑彰容・日本大学危機管理学部 教授)
PART 2 青息吐息の防衛産業 「安保の基盤」の崩壊を座視するな(編集部)
PART 3 元海兵隊大佐から日本へ 「戦うための準備はできているか」(グラント F・ニューシャム 元海兵隊大佐/日本戦略研究フォーラム上席研究員)
PART 4 科学こそ安全保障の基盤 競争力維持に必要なこと(編集部)
PART 5 基礎研究に巨費を投じる米国 進む軍学連携と人材多様化(冷泉彰彦・作家/ジャーナリスト)
COLUMN 1 軍事から生まれた私たちのテクノロジー(編集部)
PART 6 二枚舌構造はもはや限界 日本国憲法の本来の精神とは(篠田英朗・東京外国語大学大学院総合国際学研究院 教授)
PART 7 軍事研究反対を貫く学術会議 国から「真の」独立果たす時 (編集部)
PART 8 激化するサイバー戦に無力の日本 法と体制整備を急げ(佐藤 謙・中曽根康弘世界平和研究所 顧問/大澤 淳・中曽根康弘世界平和研究所 主任研究員)
INTERVIEW 「新しい戦い方」の脅威 第4の戦闘空間に産官学軍で備えよ(古谷知之・慶應義塾大学総合政策学部 教授)
PART 9 戦後日本の「線引き」と「しばり」 今こそ夢から目覚める時(千々和泰明・防衛省防衛研究所戦史研究センター安全保障政策史研究室 主任研究官)
COLUMN 2 防衛費増へのギアチェンジには国民と正面から対話を(藤城 眞・SOMPOホールディングス 顧問)
OPINION①
「核の忘却」の時代は終わった 日米で核抑止の本格議論を(高橋杉雄 防衛省防衛研究所 防衛政策研究室長)
OPINION②
戦後から続く日本人の戦争観 変えるときは今しかない(吉富 望・日本大学危機管理学部 教授) -
501円(税込)This is an English translation of a long-term series titled, and a writing style of nonfiction "Kaku Kairo o Aruku" (Walking along nuclear corridors), which was carried in the Mainichi Shimbun daily. The series covered nuclear development in Pakistan, Iran and Japan.
-
なぜ強権政治が歓迎されるのか
「抵抗する者はその場で殺せ」。麻薬撲滅戦争で6000人以上殺す一方で治安改善、経済発展を成し遂げ、支持率82%を記録。なぜ強権的指導者が歓迎されるのか? 現地在住記者が綴った、フィリピンの実像。
【目次】
序 章 いままでにない大統領
第1章 ドゥテルテの町ダバオ
第2章 麻薬戦争
第3章 左派的だった国内政策
第4章 親中に転換させた外
第5章 高度経済成長と新型コロナ
第6章 ドゥテルテ・ナショナリズム
第7章 ドゥテルテ後のフィリピン
おわりに -
ついに揺らぎ始めた「アベノミクス」!
BLOGOSなどでも人気の著者が、徹底的に裏を取り、アベノミクスのなにが真実でなにが嘘だったのかをわかりやすく解説!
国民は過剰な期待を抱き、有識者たちは根拠の怪しい賛辞と批判を繰り返してきたアベノミクス。
本書では第1章から第5章まで、アベノミクスにまつわり湧き起こっている様々な議論を整理し、
見え難くなってきた「アベノミクスの本質」を浮かび上がらせることで、アベノミクスが導く方向性を明らかにしていきます。
さらに第6章ではどのようにアベノミクス後の社会を生き抜けばいいのかについて考えていきます。
【目次】
●はじめに
●第1章 必ずしも国民に優しくない「アベノミクス」
・円高・株高は痛みを和らげる麻酔
・企業が儲かれば、労働環境は良くなるか?
・円安・株高でももう遅い! 崩壊した厚生年金基金制度
など
●第2章 「大胆な金融緩和」にまつわる「錯覚」と「誤解」
・実は目標を外していた「黒田バズーカ」
・「2%の物価安定目標」その根拠はどこに?
・白川元総裁の誤算
・物価が上がれば、賃金も上がるのか?
・ハイパーインフレは起きるのか?
・デフレが懸念され始めた欧州
など
●第3章 最も人気のない「機動的な財政政策」
・国民の「不信」に働きかける政策
・「機動的な財政政策」は「大胆な金融緩和」の重要なパートナー
・「日本国債暴落」は本当に起こるのか?
・「借入先」を無視した片手落ちの議論
・「日本は借金大国」というのは本当か?
・「サラ金」から資金を借りようと頑張る財務省
など
●第4章 誤解された「成長戦略」が国民に痛みを与える
・勇ましいスローガンでごまかされる「痛み」の説明
・アジアの参加国が少なすぎるTPP
・中国の経済成長神話
・進む「一物一価」時代
など
●第5章 アベノミクスの本質と、アベノミクスが導く社会
・国民全体が「いい思い」をできるわけではない
・成長戦略を練るのは、これまでのルールでの成功者たち
・アベノミクスが葬り去る「一億総中流」
・証券・運用業界の凋落
・成果主義で奪い取られた忠誠心とモラル
など
●第6章 アベノミクス後の社会をどのように生き抜くか
●最後に -
身体心理学とは、身体と心の相関関係を利用して心の状態を改善していこうという、心理学の新しい潮流。その端緒となったのは、fMRI(機能的磁気共鳴画像法)の発明。fMRIは磁力を利用して体をスキャンする医療機器で、身体のなかで生じていることをリアルタイムでモニターに映し出すことができるもの。例えば、怒りを感じているときは脳の扁桃体に血流が集合、やさしい気持ちになっているときは神経伝達物質のオキシトシンが分泌されるなど。身体と心は別々に独立して存在しているのではなく、不即不離の関係にあり、脳の部位が心の状態と対応。本書は、そのような身体と心の相関関係に注目し、心の不調に身体の側からアプローチして改善することを目指し、その手段としてのマインドフルネス呼吸法やアンガーマネジメント、セルフハグやジャンピングなどのエクササイズを使う、身体知を覚醒させるための、身体心理学を解説。身体の力を借りることで脳を動かし、心を活性化する、そこにこそ、身体心理学の可能性を感じさせる。「身体は賢く、脳と心は意外とおバカ」だったというのは、著者がこの原稿の元となった講義で語った瞠目すべきことば。
-
戦争といえば、斧や槍、剣、鉄砲、大砲、機関銃……そして原子爆弾などによる熱戦と、諜報活動や経済圧力等による冷戦だったが、人類がいま経験しているのは、目には見えないウイルス感染というパンデミック、コロナ禍という、まさに戦争、そして災害。本書は、この異様な状況を、プロパガンダ(意図をもって特定の主義や思想に誘導する宣伝戦略)による「新型コロナウイルスによる社会支配」ととらえ、それを「第三次世界大戦」と位置付け。そしてこの「戦争プロパガンダ」がどのように情報操作され、人々を巻き込んでいるかを、第一次世界大戦や湾岸戦争を例に引きながら、心理学的視点から分析しまとめた講演録。心理学的視点から「戦争」を分析すると、そこに洗い出される構図は、「支配者」と「プロパガンダされてしまった民衆」。著者は、この戦争を根絶するには「目の前にある情報を鵜呑みにせず、自分の頭で考える習慣をつけること」が唯一の方法であることを強調。コロナ禍というプロパガンダで情報操作された「新しいかたちの戦争」……やがて「コロナ・パンデミック世界戦争」と記述されるかもしれない今日の、日本と世界の状況を読み解くための書。
-
福島原発事故後、市民に伝えられるべき情報の多くが隠され、誤った説明が繰り返され、国民不在の場で様々な基準が決められていった。なぜ、これほどまでに「主権者」である国民がないがしろにされたのか。政治家、官僚、メディア、専門家、そして東電などによる事故後の対応を振り返りながら、その構造的問題点を指摘する。
-
なぜ原発は停止していると赤字を生み続けるのか。なぜ老朽原発を稼働したがるのか。電力債とは何か。なぜ東電の電気料金値上げに反対する必要があるのか。国に東電に、怒り続ける著者が、原発の経済問題をえぐり出し、私たちが考えるべきことをわかりやすく提示する。被災地支援のための枠組みとしてとるべき道とは。
-
いま、福島第一原子力発電所の事故現場で、誰がどのような状況で働いているのか。ピンハネ、違法派遣、偽装請負。劣化する働きかたを象徴する原発労働の実態を、現場での調査を踏まえて報告する。高い放射線量などの苛酷な労働環境のなか、緊急作業に従事する「フクシマの英雄たち」への報酬が日給8000円という現実。
-
広島・長崎への原爆投下と福島の原発事故とを結ぶ出来事として、アメリカの水爆実験により漁船第五福竜丸が被爆した1954年の「ビキニ事件」へ注目が集まっている。長い沈黙を経て唯一の語り部として知られるに至った、元乗組員・大石又七氏の人生を辿り、人間と核との問題を考える際の根元的な視座を浮彫りにする。
-
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
新型コロナウイルス感染症の拡大で、都道府県知事の存在がクローズアップされている。緊急事態宣言下では休業要請などをめぐり国と地方の役割分担の曖昧さが露呈し、さまざまな論議を呼んだ。“自治体格差”を生んだ、独自の緊急事態宣言、PCR検査、警報基準設定などの施策は知事のパフォーマンスなのか、それとも地方自治の原点回帰なのか……。
※『中央公論』2020年8月号特集の電子化です。
※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。
(電子版通巻102号)
【目次】
《「首長格差」に迫る》
①神奈川県 国、県、市町村の曖昧な関係を正せ
小池・吉村両知事のように国を批判すれば済むのか
黒岩祐治
②鳥取県 目立たず、地味に一歩一歩
感染症対策にパフォーマンスはいらない
平井伸治
○取材を終えて
国の「政治主導」、地方の「政治主導」
砂原庸介
●地方分権改革に逆行する首長のコロナ対応
「社長」が自らを「中間管理職」に貶めるな
片山善博
●データで読み解く感染症対策
保健・医療体制、コロナ対応の47都道府県格差
曽我謙悟
●吉村大阪府知事の高評価は維新支持を牽引するか
善教将大
●経済再生大臣に迫る 国と自治体の役割の違いとは?
コロナ第一波の総点検 総力あげて第二波に備えよ
西村康稔×〔聞き手〕田原総一朗
●出でよ「乱暴」なリスクテイカー
冨山和彦 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
※『中央公論』2020年7月号特集の電子化です。
※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。
新型コロナウイルス感染症に関する緊急事態宣言が解除された。経済活動の緩やかな再開に安堵しつつも、第二波の発生に警戒が必要となる。人類の歴史は、感染症との闘いの歴史だった。21世紀に襲来したこの新型コロナは、世界の文明を、そして日本をどう変えるのか?(電子版通巻101号)
(目次より)
●21世紀の感染症と文明
近代を襲う見えない災禍と、日本人が養ってきた公徳心
山崎正和
●近代科学と日本の課題
コロナ後をどう見通し、つけをどう払うか
村上陽一郎
●「やった感」はもういらない!
ICT、9月入学……教育格差を是正するには?
松岡亮二
●台湾の国際政治学者に訊く
ポストコロナ 米中台トライアングルのゆくえ
何思慎×〔聞き手〕本田善彦
《コロナに想う》
●不安への答え
多和田葉子
●聖火引継式とギリシャ難民キャンプの間で
井本直歩子
●不安あふれる世界にクラシック音楽がもたらすもの
パーヴォ・ヤルヴィ
●介護崩壊を防ぐために
鎌田 實
●医療体制を整備し、COVID-19を克服せよ
集団免疫とワクチン・治療薬の最前線
平野俊夫
《第一波の教訓》……聞き手:川端裕人
●〔1〕韓国、台湾から周回遅れのFAX行政
医師の心を折る〝診療以前〞の問題群
堀 成美
●〔2〕「8割おじさん」のクラスター対策班戦記
次の大規模流行に備え、どうしても伝えたいこと
西浦 博
●LINE調査、オンライン診療で見えてきた
ビッグデータが拓く未来の医療
宮田裕章 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
新型コロナウイルスの感染拡大によって、
世界大恐慌以来最悪の景気後退が予測されている。
迫り来る「コロナ恐慌」を、日本はいかにして乗り切るのか?
そして、「コロナ後」の世界秩序はどうなるのか?
(『中央公論』2020年6月号特集の電子化)
<日本の選択>
経営者は「変化はチャンス」の発想を
中西宏明
●連合会長、あいまいな政府の対応にもの申す
一過性に終わらないセーフティネットを急げ
神津里季生
●日本経済を襲うコロナショック
需要、供給、所得を止める未曽有の複合危機
小峰隆夫
●労働経済学×希望学×危機対応学からのヒント
異常と変化に対応しうる「働き方」へ
玄田有史
●五輪に「ワンチーム」は可能か?
安倍さん、小池さん、山下さん、そしてバッハ会長のこと
森 喜朗
聞き手 二宮清純
●JFA会長の闘病、生還、そして今後
私もサッカーも五輪もコロナに負けない!
田嶋幸三
<世界の変容>
●【鼎談】パックス・アメリカーナの終焉が来る?
アフターコロナの地政学
鈴木一人×細谷雄一×詫摩佳代
●トランプvs.バイデン 異例の「戦時」大統領選挙
渡辺 靖
●ポスト・コロナの世界を予見する
国内の行政権が強まりグローバリズムは後退する
佐藤 優
●「疫病史観」による中国の一〇〇年と新型肺炎
飯島 渉
●感染拡大するイタリア その医療体制と国民性
日伊 国際電話で交わした夫婦の議論
ヤマザキマリ -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
なぜ再び小沢一郎なのか
「小沢事件」がでっち上げであったことは〝定説〟となっています。それでも、一部のネトウヨ、頑迷な左翼、〝文化人〟と呼ばれる著名人らによる小沢批判の書き込みも相変わらず少なくありません。この中には、「小沢事件」が冤罪であることを理解していない者もいますが、知った上でフェイクニュースを垂れ流している者もいます。でっち上げの「小沢事件」はまだ続いているのです。(中略)本書の出版企画を発表したとき、少なくない人々から「いまさら、なぜまた小沢なのか」と問われました。私たちは答えます。『日本に真の民主主義を確立するために』今だからこそ、小沢一郎なのです。
(「はじめに」より) -
【刊行記念特別講演】世界中で今、人が移動しています。戦争や貧困を逃れて、そして働く場を求めて。『外国人労働者・移民・難民ってだれのこと?』の刊行を記念して開催された刊行記念特別講演を、参加できなかった方もお読みいただけるように電子書籍で配信いたします。外国人労働者受け入れ決定によって、日本にもこれから大勢の人が外国から働きに来ます。これからどういう事が起きるのでしょうか。私たちは何を考え、どう接していけば良いか。<外国人労働者を受け入れる日本>という視点で、中学生からおとなまでわかりやすく語ります。
-
参議院議員の山本かなえと杉ひさたけ(公明党)が、一人ひとりの声に耳を傾けながら、大阪・関西の発展と安心のために走り抜く思いを語り合う。外交官・公認会計士から政界へ進んだ軌跡や、介護・子育て・景気・防災等の課題を語るとともに、夜回り先生・水谷修氏(教育評論家)や作家・佐藤優氏(元外務省主任分析官)とのてい談も収録。
-
1月22日、日本銀行が安倍政権の要求を丸呑みする形で、2%の“インフレ目標”を導入した。安倍首相の日銀に対する強い干渉は、足元のところ円安・株高を誘導したように見えるが、そもそも「インフレ率2%」とは実現可能な数値なのか。はたして日銀は政府の要求を何でも聞くようになったのか、そうした政府・日銀の関係は世界的に見て適切なのか――。「週刊ダイヤモンド」2013年2月2日号の特集『日銀陥落』では、日銀と政府の交渉の裏側で何がおこっているのか、今回の政策決定が何を意味しているのかをデータ満載で解説。この度、同特集を電子書籍化しました。新聞を読むだけではわかりにくい、日銀の動きをまとめています。雑誌の他のコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したためお求めやすい価格になっています。
-
前作『あなたも使いこなせる トランプ流 勝利の方程式』好評につき、第二弾発刊!
トランプとプーチン、両大統領の“信仰”にフォーカスした、最新の時事解説!「日露平和条約」、「中国包囲網」の必要性について、国内のテレビや新聞ではあまり取り上げない、著者ならではの切り口から説明した入門書として、国際政治に関心のある方はもちろん、少し苦手な方にも読みやすい内容になっております。流動化する国際政治に対して、日本はどう対応すべきか、ぜひご一読下さい。
【目次】
■まえがき
■第1章 トランプが大統領選挙で勝てたのは「潜在意識の力」のおかげ?
トランプは潜在意識の達人?
考え方をポジティブ・シンキングにするには
■第2章 プーチンはどん底のロシア経済を宗教で再生した
「ソ連崩壊」を予言した小室直樹氏
なぜプーチンはロシアを再生できたのか?
■第3章 今、なぜ日露平和条約? プーチンの意図と守護霊の声
プーチンの日露平和条約の新提案は突然ではない
まずは平和条約という「信頼関係づくり」を
■第4章 世界が認めない米朝会談の偉大な成果
米朝首脳会談でのトランプは宗教的だった
日本は北朝鮮とどう向き合うべきか
■第5章 中国に屈服したバチカンと、抵抗するウイグル 「自由・民主・信仰」を世界に
「自由」と「民主」だけでは中国の人権弾圧を止められない
バチカン・カトリック教会が中国に屈服
■第6章 「神なきグローバリズム」による第三次世界大戦を阻止せよ
第一次世界大戦の本当の教訓はグローバリズムへの警鐘
中国の一帯一路に対抗せよ
■あとがき
【著者略歴】及川幸久(おいかわゆきひさ)
宗教家、政治活動家、幸福実現党外務局長
1960 年生まれ、上智大学文学部、国際基督教大学行政学大学院修了。米国メリルリンチ社、英国投資顧問会社勤務を経て、幸福の科学に出家。幸福の科学国際本部長、北米本部長に就任。
2012 年、幸福実現党外務局長として、米国で慰安婦問題の虚偽を訴える活動を開始。米国各地のラジオ番組に国際政治コメンテーターとして出演。
2016 年、YouTube「及川幸久のトランプ・チャンネル」、ツイッター「トランプ和訳解説@及川幸久」を開設。マスコミが伝えないトランプ大統領の情報を発信中。
著書『あなたも使いこなせる トランプ流 勝利の方程式―考え方には力がある―』(幸福実現党刊) -
この国は被爆者をなおざりにしていないか? 昭和20年、兄は海軍軍人として出征し、長崎原爆被災地で救援活動に従事した。しかしながら、その軍歴は国の記録から消され、被爆者認定は拒否!それを覆すべく多くの根拠資料と古い記憶を手繰り寄せ、国に文書を送り続けた。いまだに終わらない、闘いの記録!
-
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
雑誌『中央公論』で2017年1月号から12月号まで掲載された、国際政治学者の遠藤乾北海道大学教授と渡辺博史・国際通貨研究所理事長の時評を収録。テーマはトランプ、ポピュリズム、AI、北朝鮮、石油市場、格差是正など多岐にわたっており、2017年を振り返るのに絶好の一冊。 -
朝日新聞の「慰安婦捏造報道」により、日本は国際社会から「性奴隷国家」と呼ばれるに至り、日本人の名誉は著しく毀損されている。いったいなぜ、朝日新聞は無かった「慰安婦狩り」を鬼の首でもとった様に報道し、誤りが判明しても20年以上訂正しなかったのか。
なぜ朝日新聞はこれほどまでに日本を貶めたいのか。本書は1992年以来、朝日新聞の慰安婦捏造報道と真正面から戦い続けてきた著者による渾身の記録であり、その真相に迫る一冊である。 -
「日本を滅ぼす」「アメリカの属国になる」と大合唱するTPP反対派。しかし、その主張の中身は本当なのか。そして、反対派の正体とその黒幕は? 様々な出版社から出されるTPP反対本は間違いだらけ。農林水産省ガット室長、農村振興局次長などを歴任した著者が、巷にあふれるTPP反対派の主張を徹底検証する!
-
本書を手にしたまじめな君は、何の疑問も持たず、大学では勉強するもんだと張り切ってるんじゃないか? だとしたら、それは問題だ。では、その問題って何だ?いま学生に必要なのは「学ぶこと」が、世の中(とくに会社という「世間」)でどんな意義があるかを考えることなのだ! フツーの学生のための、まったく新しい『学問のすゝめ』の登場。
-
リベラルと保守は対抗関係とみなされてきた。だが私は真の保守思想家こそ自由を擁護すべきだと考えている――。メディアでも積極的に発言してきた研究者が、自らの軸である保守思想をもとに、様々な社会問題に切り込んでゆく。脱原発主張の根源、政治家橋下徹氏への疑義、貧困問題への取り組み方、東日本大震災の教訓。わが国が選択すべき道とは何か。共生の新たな礎(いしずえ)がここにある。
-
国家危急の今だからこそ国会政策局の創設を。
特別価格で提供中!
鳩山民主党新政権は、立ちはだかる「官僚の壁」を突き崩せるのか。新設される「国家戦略局」は、十全に機能を発揮しうるのか。環境大臣、内閣府特命担当大臣、防衛大臣と政府の閣僚を歴任し、霞ヶ関の官僚たちと真っ向から渡り合ってきた著者が、旧来の「政治家vs官僚」の対立の構図から脱却して、政官民の英知を結集した、新たな「政治家主導」の政治システムを提言する。
年金、医療、福祉、税制、財源確保、予算配分など、喫緊の課題を解決。天下りを全廃し、税の無駄遣いを無くす究極の処方箋。(2009年10月発行作品) -
北海道旭川市を舞台に人間の「原罪」をテーマにした著者のデビュー作であり、代表作。
ある夏、北海道旭川市郊外の見本林で3歳の女児が殺される。父親、辻口病院院長の啓造は出張中、母親の夏枝は眼科医の村井の訪問を受けている最中の出来事だった。夏枝と村井の仲に疑いを抱いた啓造は、妻を苦しめたいがために、自殺した犯人の娘を引き取ることにする。事実を知らない夏枝はその娘に陽子と名付け、失った娘の代わりにかわいがる。夏枝や兄の徹らの愛情に包まれて明るく素直な娘に成長していく陽子だったが、いつしか家族に暗い影が忍び寄る―。
三浦綾子の朝日新聞の懸賞小説当選作であり、デビュー作。
そして、1969年(昭和44年)、1970年(昭和45年)、1981年(昭和56年)、2006年(平成18年)と昭和から平成にかけて4度にもわたりテレビドラマ化された、空前の名作である。
「三浦綾子電子全集」付録として、懸賞小説の当選発表記事や受賞の言葉などを収録! -
歴史を創った米国大統領のスピーチをハーバード大卒芸人パックンが解説。電子書籍版では特典として、スピーチ全文日本語訳付き!
オバマ広島演説も解説!トランプ・ヒラリーら大統領候補者にも言及!人の心を動かすレトリックは大統領に学べ!
ケネディ、レーガン、オバマなど時に夢を語り、時に危機を煽って世界を動かしてきた大統領たちの話術を、ハーバード大卒タレントで、東工大でコミュニケーションと国際関係について講義しているパックンが解説!
スピーチテクニックだけでなく、アメリカ社会のこともよくわかる一冊。電子書籍版では特典として、スピーチ全文日本語訳付き! -
中国の民主主義への移行は避けられない。習近平はラストエンペラーになる?
アメリカを抜きGDP世界1位になっても、中国が覇権国家になれる訳ではない。先進国でもなく、共産党政権の中国には高い壁がいくつも待ち構えている。民主主義への移行は避けられない、中国の行く末を検証する。 -
いよいよ18歳選挙。あなたの1票で世の中は変わる!選挙の仕組みから、衆議院と参議院、マニフェスト、一票の格差まで――おなじみの池上解説で、選挙と政治がゼロからわかる。※本書は『池上彰の選挙と政治がゼロからわかる本』を改題の上、一部加筆・修正したものです。
-
「リーダーの条件」が変わった
大震災、原発事故、それに続く企業の業績悪化……日本が戦後初めて経験する国難の時代。これほどまでに、「リーダーの力」が問われている時はない。多くの国や企業のアドバイザーとして活躍してきた大前研一氏は、「震災後、リーダーに求められる資質は、大きく変わった」という。
次のリーダーを目指す人にとってはもちろん、目の前の困難を乗り越え、新時代を切り拓こうとするすべての日本人に送る1冊。 -
アメリカはここまで“敵”を研究している
常軌を逸した中国の無法ぶりに、日本はどう対すればよいのか。
尖閣諸島の国有化を機に、日中関係は戦後最悪ともいえる状態になっている。そのため、現在すでに多くの中国関連書や尖閣問題の解説書が出ているが、現実問題として、アメリカ政府および米軍が中国とどう対峙しようとしているのかを学ばずして、日本の対中戦略は語れない。
領土拡大のためには国際ルールを公然と無視し、すぐに軍事力を振りかざす。反日デモでの蛮行も、「愛国無罪」で許される……。そんな無法国家の恫喝に気圧されるように、日本の政治家やマスコミの間では、尖閣問題での日本側の「譲歩」論まで飛び交っている。
だが、中国と正対するアメリカは違う。軍事から経済まで含めたそのシビアな対中戦略は、日本の“弱腰”に警戒を呼びかける--。
日米中に精通する屈指の在米ジャーナリストによる最新レポート。
第一線で活躍する在米ジャーナリスト・産経新聞記者の古森義久氏による日中・米中関係を中心とした最新の論考をまとめた新書です。中国を追い詰め、黙らせるために、日本はアメリカのどんな戦略に学ぶべきなのか――古森氏はアメリカの政治家や軍事学者、シンクタンク研究者、ジャーナリストなど実に60人以上に取材して、その答えを探っていきます。他では絶対に読めないアメリカの対中戦略のシビアな現実が明かされます。 -
北朝鮮の極秘情報に通暁する著者が新体制を徹底分析
2011年12月17日、金正日はあっけなく死んだ。これで金日成、正日と続いた北の「一人独裁体制」が終わった。弱冠29歳でカリスマ性のない正恩が、70歳以上の重鎮たちを抑えて独裁ができるわけがない。金正恩体制はどのようになるのか。また、その体制は長続きするのか、短命で終わるのか。これらを見極める節目が、正日の百日喪が明ける3月末以降、次々とやってくる。国民の生活を犠牲にして先軍政治を続けるか、改革開放に向かうのか。権力闘争からクーデタ、内乱が発生するか、食糧難から暴動が起きないか。
そんな北朝鮮から、拉致された人々を救うためにも、日本はどう動くべきか。
NO1北朝鮮ウォッチャーである辺真一氏が極秘情報も交えて徹底分析する。「北は体制維持に長けていて、ジャスミン革命を期待しても無理。ただ、金正恩は複数回の極秘来日経験があり、日本語を解し、かなりの知日派であり、日本にあこがれを抱いている。また、北が安心してつきあえる周辺国は日本だけだと知っている。今こそ日本は拉致問題解決を条件に関係改善を図り、北を対中、対韓のカードとして活用する、くらいの発想の転換をしてはどうか。」と提唱する。 -
アベノミクスを本当に成功させるための提言。
安倍政権の成立にともない、株価は急上昇し為替相場も円安に振れ、日本経済に活気が出てきた。日本銀行には黒田総裁・岩田副総裁が乗り込み、評価すべき政策が始まった。このままアベノミクスの「3本の矢」で日本は順調に復活していくのか。不安要因はないのか。
15年前から一貫してデフレ脱却、日銀・財務省改革を訴え続けてきた著者は、アベノミクスは「1.5本の矢」で進め、と強調する。アベノミクスで最大の必要要素は金融政策だ。はっきり言えば正しい金融政策だけで経済は順調に回復する。老朽化したインフラの補修など、必要な財政支出はもちろんやるべきだ。しかしこれは0.5本の矢である。残りの、不必要な財政政策や成長戦略には政治家や官僚の利権の臭いが漂う。さらに、デフレ体質に固まった日銀を新執行部はこのままコントロールできるのか。白川総裁退任直前に行われた駆け込み人事は何を意味するのか。
ようやく正しい方向に進み始めた日本経済を著者が鋭く分析し、不安要因を指摘するとともに日本経済大躍進への方策を説く。 -
駐日大使の「トップ」が語る日本論。
滞在歴約40年、駐日外交団長となって3年となる著者は、日本人以上に日本への造詣が深い。敬虔なクリスチャンでありながらも神道の素晴らしさに魅せられ、母国・サンマリノ共和国にヨーロッパ初の神社本庁公認神社が建立されたことを心底喜ぶ。靖国神社を愛し、各国駐日大使に世間で蔓延る「靖国」への誤解をしないよう講演するなど各地で積極的に活動している。
外交団長として天皇皇后両陛下へ拝謁する機会も多く、その大御心に触れるたびに感動させられると言い切る。2011年から毎年12月の天皇誕生日「茶会の儀」では各国大使の代表として祝賀スピーチも行っているが、毎回当日は緊張で震えるほどだという。何度か陛下とはご陪食を賜ったこともあるが、そこで見た両陛下の素晴らしいお心づかいも初披露する。
日本人が忘れかけている日本の文化を外国人の目からあらためて紹介して、もっと自信を持つように諭す。そしてはるか昔、歴史的な偉業を達しながらもあまり光が当てられてこなかった遣欧少年使節たちへの思いを熱く語る。
米国オバマ大統領との宮中晩餐会でのエピソード、そして緊迫する対中国、韓国関係にも言及。日本の役割を披露する。 -
関係最悪化の責任は朴槿恵大統領にある!
朴槿恵大統領になってますます反日が加速している。反日なら人権も法律も、条約も歴史的事実さえも無視して良い、と言わんばかりだ。こうした韓国の反日を批判してきた著者を、韓国政府は入国拒否にした。これは明らかな、先進国ならあってはならない「言論の自由を否定する行為」だが、韓国内からは全くそうした批判が起きなかった。ここに韓国の病巣がある。さらに国内にあふれる反日を世界に拡散しようとしている韓国。彼らの反日はどのように形成され、肥大し、どこまで暴走するのか。この非理性的な反日の精神構造は韓国自身に悪影響を与えていないか? 日本はこうした韓国とどう付き合えば良いのか。人権を無視した祖国の仕打ちにもめげない著者渾身の韓国論。 -
日本は今、一歩も退いてはいけない!
韓国、中国との歴史認識、領土・領海をめぐる対立、軋轢が日増しに激化している。
反日韓国人は「従軍慰安婦」の少女像を、この問題とは無関係なアメリカ各地に建てようとし、朴槿恵大統領は諸外国の首脳に反日の告げ口外交を展開している。まさに官民一体となって反日を世界に拡散しようとしているのだ。これは明らかに日本の名誉、国益を毀損する問題である。
また中国は尖閣への侵入を恒常化し、防空識別圏を設定して侵略の意図を露わにし出した。尖閣どころか沖縄や離島も隙あらば掠め取る構えだ。
安倍首相の靖国参拝でもそうだが、時に韓国、中国は協力の姿勢を見せ、日本に圧力をかけようとしている。こうした韓・中による国益侵害に日本はどう対処すべきなのか。櫻井よしこ氏が韓国、中国問題及び領土・領海、軍事、憲法問題の専門家とダライ・ラマ法王を交え徹底議論する。 -
「中国人民よ、専制は必ず滅亡する!」
安倍総理の靖国参拝で、「日中関係はこれまでにないほど悪化した」と言われている。しかし、2013年暮れの靖国参拝でも尖閣国有化1周年、満州事変記念日にも反日デモは起きなかった。いや、習近平政権は反日デモを起こせなかったのだ。なぜか。中国共産党、高官の腐敗は凄まじく、一党独裁が生んだ貧富の格差は、日本人の想像を絶する。
「中国人民は今もなお専制という悪魔の爪の下で苦しみ、もがいている。しかし希望を捨ててはいけない。君知らずや、建国以来どれだけ多くの英雄が人民の自由のために強権を恐れず不屈の魂で命を賭して戦ったかを!人民はいま目覚め、悪魔は怯えている。専制は必ず滅亡する!」――14年元日、ネットにこうした前文に続いて「クズ中国人番付」がアップされ、瞬く間に消されたが、グーグル香港に転載され一気に広まった。中国人が選んだ「クズ集団」と「クズ中国人」番付には庶民の怒りと心情が反映されている。その中身とは。
習近平が恐れる「6億の網民(ネットユーザー)」と国民の怒りが沸点に達したとき」“紅い中国”は滅ぶ。 -
雇用危機に直面している社員の実態リポート!
産業競争力会議(議長・安倍首相)の民間議員を務める竹中平蔵慶應大学教授は「日本の正社員は世界で最も守られている」として、雇用規制緩和の旗を振っている。つまり、会社が社員のクビをもっと簡単に切れるようにすべし、というわけだ。しかし、この発言はミスリードである。OECDの調査でも30ヶ国中23番目という緩さなのだ。
すでに日本を代表する企業でもつくられている「追い出し部屋」や、PIP(業務改善計画)という名のもとに行われている解雇など、中高年を中心とした正社員の雇用は揺れている。そして、これをチャンスと捉える人材会社はリストラビジネスで成長を続けている。竹中氏はいわずと知れた大手人材会社の会長でもある。
政府は「解雇の金銭解決制度」は6月にとりまとめられる報告には入れない方針を打ち出したが、これは7月の参議院選挙を前に刺激的な話題を取り上げたくないという思惑からだ。つまり、安倍政権が選挙で大勝すれば復活するのは確実だ。 高止まりしている自殺者の数も雇用の不安定化と無関係ではない。もちろん、現在の雇用モデルのままでいいわけがない。では、どうすればいいのか?答えは本書の中にある。 -
「金正恩政権崩壊」のシナリオを独自検証。
父・金正日の死後、権力継承と政治手腕に注目が集まっていた北朝鮮の“三代目”金正恩第一書記。長距離弾道ミサイル打ち上げ実験や3回目の核実験にも「成功した」と伝えられ、世襲独裁者の権力掌握は着実に進展しつつあるように見える。だが、内部情報を詳細に分析していくと、軍との確執や熾烈な権力抗争を孕んだ「崩壊間際」の政権事情が見えてくる。
金正恩暗殺、軍事クーデター、民衆蜂起と難民流出、「連邦制」による南北統一、中国人民解放軍の進出、米韓軍による北進・占領……。もし金正恩政権が崩壊するとしたら、どのようなシナリオがありうるのか?
実は金正日の死後、北朝鮮国内では金日成・金正日の巨大な父子像が次々と建設され、金正恩に繋がる世襲の象徴となっている。しかし、裏を返せば、それらの銅像はかつてのレーニン像やフセイン像のような政権転覆の象徴ともなりうる。実際、金正恩暗殺・クーデター未遂事件はすでに起きているとの情報もある――。
いずれ“その時”はやってくる。きっかけは軍の反乱か、住民暴動か? 米韓軍出撃、中朝関係急変の可能性は? 北朝鮮分析の第一人者が書き下ろした初の緊急シミュレーション。
※【ご注意】この作品には地図や表が多数含まれており、お使いの端末によっては よみづらい場合がございます。 お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。 -
増税せずとも復興はできる!
未曾有の大震災により、市場経済も市民生活も大打撃を受けているにもかかわらず、政府は“復興”という名目で様々な増税政策を推し進めようとしている。政治家や経済評論家たちは毎日のように「財政難」を訴え、「日本は借金漬け」と繰り返す。果たしてそれは真実なのか? 「市民税10%減税の恒久化」「議員報酬半減の恒久化」をマニフェストに掲げる名古屋市長河村たかしは「増税せずとも復興できる」と断言する! 本当に増税は不要なのか? その根拠はどこにあるのか? 増税以外の選択肢で日本を再生させるには? その答えがここにある! -
副知事になった作家、3年に及ぶ格闘の記録
2007年6月、石原慎太郎・東京都知事からの「特命」は突然だった。
東京が国との間に抱える様々な問題を解決すべく、突破口となる役割を託された作家は、都庁の中で、何を見て何を感じ、どう動いてきたか。
作家の想像力が行政に与えた影響とは?
都庁で考えた「この国のゆくえ」とは?
就任から3年、永田町・霞が関との戦いから都職員との触れ合い、東京発の政策提言に至るまで、縦横無尽に綴る。
「東京都は昔から伏魔殿と呼ばれた。そんな形容詞でいかにもおどろおどろしく語るだけなら、何も説明したことにはならない」(プロローグより) -
孫文から習近平まで紅い皇帝たちの権謀術数
中国共産党内で習金平が胡錦濤の後継者に決定した。ここに至るまで、共青派、上海派、太子党入り乱れての権力争いは熾烈を極め、盗聴、怪文書、メディアへのリーク、果ては殺人事件まで絡んだ。
薄熙来事件はその典型だった。妻はファンドマネージャーだった英国人を殺害させ、習近平打倒のクーデタまで図っていた薄熙来が海外に不正送金していた額は何と1000億円以上!息子の留学先のロンドン、ボストンには豪華マンションとスーパーカーを買い与えていた。ちなみに薄の月給は12万円あまりだった。こうした巨大スキャンダルが現在の中国にはゴロゴロある。
孫文から毛沢東、トウ小平、江沢民、胡錦濤そして習近平まで、「紅い皇帝」たちは日本人の想像をはるかに超えた権謀術数で政権を奪取し、維持して人民に君臨してきた。そして、習近平の新体制でも「反日」は続く。
中国分析の第一人者・宮崎正弘氏が豊富な情報と現地取材で、魑魅魍魎が跋扈する政権交代の内幕をつづる。
著者は年に何度も中国を訪れる。最もくま無く中国を見てきた日本人の一人である。そうした日本人は中国べったりになりがちだが、宮崎氏はあくまで日本人の立場から、中国の批判すべき点はきちんと批判してきた。表面的なきれい事の中国像ではないリアルな共産党政権の内幕が手に取るように理解出来ると思う。
・キャンペーンの内容や期間は予告なく変更する場合があります。
・コインUP表示がある場合、ご購入時に付与されるキャンペーン分のコインは期間限定コインです。詳しくはこちら
・決済時に商品の合計税抜金額に対して課税するため、作品詳細ページの表示価格と差が生じる場合がございます。