ライトノベル、マンガなど電子書籍を読むならBOOK☆WALKER

認知症もガンも、いい〈香り〉で治療する
時代がやってきた！

視覚、味覚、聴覚などと並び、非常に身近な感覚でありながら、科学的にまだ謎が多く残る分野――それが「嗅覚」である。重度の認知症患者の症状を改善したり、がんの終末期の疼痛を和らげる〈香り〉。これまでの西洋医学では太刀打ちできなかった病状の治療方法として、いま注目されているメディカルアロマセラピーを、嗅覚のメカニズムや最先端の臨床例からわかりやすく解き明かす。

■目次
第一章　嗅覚のメカニズム～ヒトはどのようにして＜香り＞を感じるのか
第二章　＜香り＞が人体におよぼす作用～アロマセラピーのサイエンス
第三章　治りにくい・予防しにくい疾患に効く＜香り＞～メディカルアロマセラピーの最新研究
第四章　＜香り＞の効能を楽しむ～精油の使い方

いま歴史の大転換を目撃している
日本はどちらにつくべきか？

ますます複雑化する対立構造を読み解く
・中国で起きている「第３次天安門事件」「第２次文化大革命」
・デジタル巨人ＢＡＴやユニコーン企業も安泰ではない
・コロナを制圧するのは「国家権力」か「科学の力」か
・「共同富裕」で中国＂金ぴか時代＂の終焉
・世界一の経済大国になるが、孤立する中国・米中経済戦争の勝者は誰か？
・日本経済、日本企業への影響はどうなるか

米中経済戦争は、貿易摩擦やハイテク技術競争から、バイデン政権で国家理念の対決になった。

他方で、生産地としても市場としても中国のウエイトはコロナ前より高まっており、
中国を除外した経済運営は考えられない。

こうした中で日本が選ぶべき道は何か？

米中の経済対立の中で日本や日本企業がとるべき立場を考える。

借金返済、戦費調達、景気浮揚――理由はさまざまだが、「金融緩和」に手を染めた多くの為政者は、うたかたの成功を握りしめたまま出口を見失い、潰えていった。古代ギリシャから現代まで、形を変えて人類史に現れ続ける「金融緩和」の実相に迫る。発動の熱狂から6年、アベノミクスの終焉が歴史の中から浮かび上って来た。

日本経済は深刻な病に冒されている。

世界各国が目覚ましく成長する中で、日本は停滞し、賃金は30年以上にわたって上昇していない。
最近では、海外でのインフレが輸入されて、日本の物価を著しく上昇させている。
それにもかかわらず、政策当局は、これらの問題に正面から取り組もうとしない。

日本はこのまま衰退の一途をたどるのか？
本書では、日本が没落した根因を検証し、日本が再興する方法を考える。

※カバー画像が異なる場合があります。

かつて「ジャパン・アズ・ナンバーワン」とまで称されたわが国は大きく凋落し、購買力は1960年代のレベルまで下落した。経済大国から貧困大国に変貌しつつある日本経済の現状と復活策を、60年間世界をみつめた経済学の泰斗が明らかにする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

情報の経済財としての性質に着目し経済理論の体系の中で軽視されてきた情報の理論を確立。情報化社会の経済的意義と政策の問題を論じる。＊第１７回日経経済図書文化賞受賞

東日本大震災の後、電力不足でモノが作れない、復興のためのおカネが必要、等々の問題が生じています。震災による電力コストの上昇は、日本製造業の海外移転への流れを加速させています。日本経済再活性化のためには、新しい産業で雇用を確保することが急務です。
著者は生産工程の思い切った海外展開や対外資産の取り崩しでおカネを作るなどの大胆な手法を提案します。ただ、日本経済は、古い産業を温存するための円安政策がとられていたがゆえに震災前から停滞し、「失われた２０年」に陥っていた、という側面もあります。
原因は、緊縮財政と金融緩和という経済政策や自己防衛に懸命な企業経営者にあった、と著者は考えます。震災をきっかけに、古い制度や慣習を捨て、新しい日本経済を作ることはできるのでしょうか。日本経済に対して厳しい目を向けながら、脱工業化の発想で日本経済の復活も予感させる、ダイナミックな日本経済論。

経済学者・野口悠紀雄氏の日本経済論。１９７０年代以降の世界の構造変化を振り返ることで、今日の日本経済停滞の原因を明らかにしていく。
この４０年の変化のうち特に大きいのは、冷戦の終結、１９９０年代に起きたＩＴ革命と金融革命、中国の工業化だといえよう。それらを経て、世界経済は資本や人的資源がグローバルに移動する時代を迎えた。
その中で日本は、ＩＴ革命・金融革命という変化に抵抗し、モノづくりにこだわり続けてきた。日本は製造業が生み出したモノの輸出はしているが、カネとヒトのグローバルな移動という観点からすると、未だに鎖国状態にある。４０年間に起きた世界の構造変化に対応できていないのだ。
「２００７年からの金融・経済危機は企業と産業の、そして国家の、壮大な選別過程だった。アメリカは危機を通り抜けて強くなったように見える。日本がこれから探求すべきは、脱工業化社会への道筋だ」と著者は強調している。
本書は、２０１０年４月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機のルーツ』を電子書籍化したものです。

いまや、他の先進国と比べて、賃金の安い国となった日本。「物価は上がるのに、賃金が上がらない」現状は、私たちの生活をじわじわと追いつめている。
どうすれば、この状況から脱することができるのか？
独自のデータ分析によって長期的な賃金停滞の根本原因を明らかにし、日本経済の再活性化のためにいま本当に必要な施策は何かを考える。　

日本を衰退させた基本的原因は、中国工業化への対処の誤りだ。本来は、技術革新で中国製品と差別化を図るべきだった。
しかし、日本は、中国との価格競争で苦境に陥った産業を救済するため、賃金を抑え、かつ為替レートを円安に誘導した。
そのために、古い産業が残り、技術革新が停滞して、経済全体が衰退したのだ。

目　次

はじめに―日本はどこで間違えたのか？

第１章　日本が先進国だった時代が終わろうとしている

第２章　どうすれば賃金が上がるのか？

第３章　円安政策こそが日本経済衰退の基本原因

第４章　日本衰退の基本原因は、中国工業化への対処の誤り

第５章　未来に向かって驀進する世界の企業群

第６章　韓国、台湾の成長は今後も続き、日本を抜く

第７章　日本企業はどこに行く？

第８章　日本再生のために政府は何を出すべきか

　　　図表
　　　索引

【内容紹介】

アベノミクスの円安政策が日本を急速に貧しくした!!


「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称され、世界第2位の経済大国だった時代は、もはや遠い過去。今や日本は、 平均賃金がOECDの中でも最下位グループという低さで、国別の豊かさの目安となる1人あたりGDPの順位も下がり続け、数年後には韓国に抜かれると見られている。

なぜ日本の経済成長は止まり、「貧しい国」に成り果ててしまったのか――。


じつは、日本がこれほどまでに貧しくなったのは、アベノミクスの期間である。

「アベノミクスの円安政策が、労働者を貧しくして株価を上げ、日本を急速に貧しくした」

こう指摘する経済学者の野口悠紀雄が、購買力やビッグマック指数、高度教育力、デジタル化などさまざまな角度から日本の長期停滞の原因を徹底分析。

日本政府は2031年までに実質2％成長を予測しているが、このままではこのシナリオが実現することはない。むしろ、 経済成長著しい韓国、中国、台湾などにも抜かれ、先進国から脱落するかもしれないと警鐘を鳴らす。

日本経済のどこが問題で、復活するためにはどんな可能性があるのか、そのためにはいま何をすべきか――。日本経済の20年後を展望するための1冊。

【著者紹介】

[著]野口 悠紀雄（のぐち・ゆきお）

1940年、東京生まれ。1963年、東京大学工学部卒業。1964年、大蔵省入省。1972年、エール大学Ph．D． （経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、一橋大学名誉教授。専門は日本経済論。

著書に『情報の経済理論』（日経経済図書文化賞）、『1940年体制―さらば戦時経済』、『財政危機の構造』（サントリー学芸賞）（以上、東洋経済新報社）、『バブルの経済学』（日本経済新聞出版社、吉野作造賞）、『「超」整理法』（中公新書）、『仮想通貨革命』（ダイヤモンド社）、『ブロックチェーン革命』（日本経済新聞出版社、大川出版賞）など。近著に『書くことについて』（角川新書）、『リープフロッグ』（文春新書）、『「超」英語独学法』（NHK出版新書）、『「超」メモ革命』（中公新書ラクレ）、『良いデジタル化 悪いデジタル化』（日本経済新聞出版社）、『データエコノミー入門』（PHP新書）、『CBDC 中央銀行デジタル通貨の衝撃』（新潮社）、『入門 米中経済戦争』（ダイヤモンド社）、『リモート経済の衝撃』（ビジネス社）などがある。

【目次抜粋】

第1章 信じられないほど貧しくなってしまった日本

第2章 円安という麻薬で改革を怠った

第3章 「安い日本」を理解するための経済指標

第4章 物価が上がらないのは、賃金が上がらないから

第5章 日本停滞の原因をアメリカに学ぶ

第6章 デジタル化に遅れた日本

第7章 亡国の円安20年史

第8章 日本は1％成長できるか？

第9章 高齢化のピークに向かう：2040年問題の深刻さ

第10章 将来に向かっていま何をすべきか？

戦時期に生まれた「日本型経済システム」が今、我々を蝕んでいる。日本型経済システムは日本の長い歴史と文化に根差したものであるがゆえに「変えられない」という運命論を排し、「日本的」と言われているものの多くが「１９４０年体制的」なものであることを喝破した１９９５年刊の名著＆ロングセラー『１９４０年体制』の増補版。
経済危機後の今日の情勢を踏まえて書き下ろした追加の第１１章「経済危機後の１９４０年体制」では、企業の戦時経済的体質について論じている。戦時期に作られた経済体制に束縛され、日本はグローバリゼーションから取り残されている、と警告する。

※本書は２０１０年１２月に東洋経済新報社より刊行された『１９４０年体制（増補版）』を電子書籍化したものです。

各国の中央銀行が乗り出した通貨システムの大変革が、ビットコインとは比較にならないほど巨大な影響を、世界に与えようとしている。送金情報を国家が把握し、市中銀行が崩壊するという懸念。通貨覇権を目指す「デジタル人民元」を前に、大きく後れを取った米国と日本。「デジタル通貨危機」を乗り越える道を明らかにする。

バブルでもデフレでも平均年収は４００万円台！
７人の識者が明かす「安い給料」のカラクリ

新政権はこの「難題」を克服できるのか？


日本人の給料は１９９７年をピークに２０年以上にわたり減少傾向が続いている。米国、ＥＵなどの先進諸国では着実に給料と物価が上昇し続けているにもかかわらず、だ。OECD調査によると平均年収はついに韓国以下。日本は物価だけでなく、給料も「安い国」になってしまった。なぜ日本だけが、取り残されているのか。７人の識者がその核心に迫る。果たして、新政権はこの「難題」を克服できるのか？


（目次）
序章　先進国の最新「給料事情」――アメリカの平均年収は20年間で2倍に
坂田拓也（フリーライター）

第一章　社会保険料の増加で手取り年収は３００万円台
北見昌朗（北見式賃金研究所所長）

第二章　給料上昇を阻む日本型雇用とオジサン世代
城 繁幸（人事コンサルタント）

第三章　企業の異常な内部留保の積み増しがもたらす「誤謬」
脇田 成（東京都立大学教授）

第四章　日本人の給料が上がらない原因はデジタル化の遅れ
野口悠紀雄（一橋大学名誉教授）

第五章　政治家にも経営者にも国民を豊かにするという「魂」がない
浜 矩子（同志社大学大学院ビジネス研究科教授）

第六章　雇用のセーフティーネット不在の影響が大きかった
神津里季生（日本労働組合総連合会前会長）

第七章　大企業と富裕層に有利な税制が給料格差を拡げた
江田憲司（立憲民主党・衆議院議員）

経済大国だった日本は、なぜ中国に追い抜かれてしまったのか？

その秘密は「リープフロッグ」にある。遅れてきた者が、先行者をカエルが跳ぶように追い越すこと。それが「リープフロッグ」だ。

中国でアリババをはじめとするテック企業が発展したのは、銀行や固定電話といった既存ネットワークが未発達だったため、ｅコマースとスマホを利用した新しいビジネスモデルが成長する余地があったからだ。

そして、世界の覇権争いの歴史を振り返ると、リープフロッグ＝逆転勝ちの連続だったといえる。

・紙、印刷術、羅針盤を発明して最先端の文明を誇った中国だったが、大航海で世界にうって出たヨーロッパに追い抜かれた。
・ヨーロッパは「株式会社」というリスク分散方法を開発して発展した。
・産業革命を果たして覇権を握ったイギリスだったが、電気の時代に立ち遅れ、ドイツとアメリカに追い越された。
・インターネットの時代と「改革開放」がかみ合って、21世紀に中国が覇権を握ろうとしている。

リープフロッグの歴史に学ぶことで、日本経済復活の道を探る一冊！

世界に広がった新型コロナウイルス。多くの感染者を出しただけでなく、世界経済や人類の生活様式にまで大きな影響を及ぼした。格差、制度の歪み、政治家の資質、デジタル化の必要性、国家による管理統制と自由のバランスなど、多くの問題が明らかになる。従来の経済危機とはどう違うのかについてデータに基づいて分析する。

■2017年1月に刊行した単行本『ブロックチェーン革命』を文庫化。
複雑でわかりにくいとされるブロックチェーンの仕組み、仮想通貨、フィンテック、IoTなどへの応用から、より幅広い経営組織のイノベーションまで型包括的に解説し、ブロックチェーン技術に基づく分散自立型社会についても展望します。
特に、「自立分散型社会」の実現につながる技術として、スマートコントラクトなど、その原理的な可能性を平易に紹介している点が特色です。情報関連分野の優れた書籍に授与される「大川出版賞」も受賞しています。
■文庫化にあたって、中国のデジタル人民元をはじめとする中央銀行によるデジタル通貨構想、ビットコインをめぐる情勢の変化、リブラの登場などについてフォローし、内容を一部改訂しています。

日本経済の問題点を探りながら、経済を分析するための思考法が身につく。どこにどんなデータがあるのかといった初歩的なことから、実際にどのデータを使えば分析できるのかという具体的な手法まで学べる内容。本書を読めば、これまで政府の発表を鵜呑みにしていた人でも、その真偽を自分の目で検証できるようになる。

仮想通貨は異常なほどの価格上昇を示し、暴落した。一体何が起こったのか？　価格変動の原因を探り、今後どうなるのか、仮想通貨の将来を展望する。ビットコインの応用の流れに取り残される日本と躍進する中国フィンテック、マイクロペイメントの実用やブロックチェーン技術の活用例など、これからの動向が一目でわかる。

世界経済の動向を理解しなければ、日本経済の行く末を正しく判断することはできません。野口悠紀雄氏が世界経済の仕組みと課題を分かりやすく解説する決定版入門書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

ポートフォリオ分析に基づく伝統的なファイナンス理論から出発し、状態価格、確率的割引ファクターの概念に基づき資産市場を分析する現代ファイナンス理論へと都合的に学ぶテキスト。

生産性の高い働き方は、伝統的な製造業の場合とはかなり異なっている。ＩＴ先端企業など高度サービス産業では、組織に属さないフリーランサーが活躍し、革新的な成果をあげている。これはいわば、産業革命前の個人事業の時代への回帰といえる。われわれはいま、こうした意味で、経済活動の基本的な転換点に立っているのだ。

比類なき高度成長を成し遂げ、石油ショックにも対処できた日本が、なぜバブル崩壊の痛手からは立ち直れないのか？　その理由は太平洋戦争直前、革新官僚によって導入された「戦時経済体制」にある！　1940年代に構築された巧妙なシステムから戦後経済を読み直し、古い産業構造から抜け出せない日本経済の本質を解明する。　※新潮選書に掲載の写真の一部は、電子版には収録しておりません。

日本経済は構造的問題を抱えている。1990年代以降、多くの指標が長期にわたる日本経済の低迷を示してきたが、抜本的な改革には手をつけられることはなく、25年以上が浪費した。数年来、大規模な金融の量的緩和が問題を解決するような錯覚を与えているが、幻想にすぎない。事実、株価こそ上がったもの、実態経済が回復する兆しは見えない。危機的な状況にある日本経済のリアルな実態とはいかなるものか。

知識と情報の拡散は、この世界のあり方をどのように変えてきたか？ 書写の時代からグーテンベルクの印刷術発明を経て、デジタル化とＩＴ革命、そしてＡIの世紀へ。知の万人への開放がもたらした社会変革の正体を読み解き、未来への視座を提示する！

ＥＵ離脱問題の本質は、国家統合の是非を問うもの。統合を拒否したイギリスが衰退するのか、ＥＵが分解するのか。これからヨーロッパで起こることは、世界経済の基本構造のあるべき姿を示すものだ。そして、英ＥＵ離脱が日本に与える影響は、円高である。円高が進む中、日本経済はどうなってしまうのかを多面的に分析する。

世界の成長から取り残される日本。このまま誤った政策を続けていけば、日本は、アメリカ型の高収益経済から遠のき、中国型の低収益経済に転落しかねない。いま金融緩和の時代が終わり、新しい技術が経済成長の源泉となる中で、日本経済が生き残る道を提示する。激変する社会から取り残されないためにも必読の１冊。

著者が自らの体験談を豊富に織り交ぜて戦後史を語った、異色の経済書。日本経済の変貌が著者個人の視点と経済学者としての大きな視点の両方から描かれます。最初の記憶は、4歳のときに遭遇した東京大空襲。戦後復興期に過ごした少年時代、1964年の大蔵省入省、アメリカ留学、そして80年代のバブル、90年代・2000年代のグローバリゼーション－－。日本経済は、ダイナミックな成長と成熟を遂げる半面で、経済思想や政策手段の中に、戦時経済体制的なものをいまだに残している、と著者は指摘します。戦後70年を迎え、日本経済を改めて理解するための必読書です。

労働力不足と社会保障費の膨張――日本が抱える大問題だ。しかし短期的な政策ばかりで、構造的な問題を見誤っている。この問題を放置していたら、団塊ジュニアが高齢期を迎える２０４０年に、日本経済・社会が維持できなくなる。圧倒的なデータとシミュレーションで明らかにする日本が抱える不都合な真実を明にする。

安倍内閣発足から１年。自民党の経済政策は人々の期待を高め、株高や円安をもたらしたものの、実体経済の改善にはつながっていない。これから景気は回復できるのか、私たちの給料は上がるのか、企業の設備投資は増えるのか……日本経済の疑問に答えを与え、アベノミクスの効果と限界を明らかにする。

ビットコインをはじめとする仮想通貨が、世界を揺るがし始めている。管理主体を持たない通貨、国家の枠組みを超えた通貨として、経済・社会の枠組みを変え、ビジネスや日常生活をも変えようとしている。従来の通貨が脅かされるとき、何が起きるのか。そのインパクトと日本経済の課題を明らかにする。

相手はサムスンではなくアップル・ＥＭＳ連合軍だった――
シャープやパナソニックが大赤字に陥るなど、日本の製造業が苦境に陥っている。著者はその主因として、日本のメーカーが製造プロセスの垂直統合にこだわり、ＥＭＳを活用した水平分業の流れを理解しなかったことを指摘する。世界のモノづくりは劇的に変わっており、日本式の優位性は崩れ去ったのだ。
では、成長する新興国市場に飛び込めば、収益があがるのか？　そこでは、際限のない価格競争が繰り広げられている。日本メーカーはどのような方向で戦略を練り直すべきなのか。「世界の大変化への対応で必要とされるのは、現場力ではなく経営力！」――ビジネスモデルの再構築に取り組む日本メーカーに、多くの示唆を与える。