『経済、エムディエヌコーポレーション、1001円~(実用)』の電子書籍一覧
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※本書はリフロー型の電子書籍です
【「数字に弱い」では、すまされない。「世界標準」の正しい判断がなければ、生きてはいけない時代】
〈本書の内容〉
「数字に弱い」では、すまされない!!
日本復興のカギは“数量的な思考方法”
■戦争のリスクは「有効な同盟関係を結ぶこと」で40%、
「相対的な軍事力が一定割合増すこと」で36%、
「民主主義の程度が一定割合増すこと」で33%減る。
⇒ 安全保障は確率で考える。
■厚労省発表によれば、日本の人口は2070年には3割減の約8700万人。
これがGDP成長率にもたらす影響は最大で0.7%。
⇒ 人口の増減と一人あたりGDPの増減はほとんど関係がない。
■香港に上場している「中国・恒大集団」の2022年末のバランスシートでは、
資産:36兆円、負債:48兆円で、12兆円の債務超過。
⇒ すでに死亡認定が出ていた。
国際標準とは、世界の常識、ということです。
そして、日本における多くの言論、つまり一部の学者を含む評論家やジャーナリストの言説、特に新聞やテレビなどのマスメディアが世間に送り込む情報や分析、コメンテーターなる人たちの意見は、明らかに世界の常識から逸脱しています。
日本にますます必要になるのは、国際標準を押さえた上での国内問題への取組みと対外的問題への取組み、そして国民の、それを正しく数量的に評価するセンスであるといえます。
とくに、ロシアによるウクライナ侵攻があって以来、世界は大きく変わりました。
暮らしの安寧に関わる身近な問題が勃発している今、世界では何が起こっているのか。そして世界は、これからどうなるのか。
個々の人間が、それらをしっかり理解しなければいけない時代になったのです。
そうした正しい判断がなければ、生きてはいけない時代です。
では、正しい判断をするためには、どうすればいいか──。
「世界が標準としている考え方と常識を知ること」、そして「数字を読んで考え、数字で話す力」が、今後ますます重要になるといえるでしょう。
本書の内容は、経済、安全保障、国際社会、AI、行政と多岐にわたりますが、世界が常識とする考え方のキーポイント、基礎的な思考方法を明らかにしていきます。
〈プロフィール〉
高橋洋一(たかはし よういち)
1955年東京都生まれ。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。数量政策学者。嘉悦大学大学院ビジネス創造研究学科教授、株式会社政策工房代表取締役会長。1980年大蔵省(現・財務省)に入省、大蔵省理財局資金第一課資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、内閣参事官(首相官邸)などを歴任。小泉内閣・第1次安倍内閣ではブレーンとして活躍し、「ふるさと納税」「ねんきん定期便」などの政策を提案したほか、「霞が関埋蔵金」を公表。2008年に退官し、『さらば財務省!』(講談社)で第17回山本七平賞を受賞、その後も多くのベストセラーを執筆。菅義偉内閣では内閣官房参与を務めたが、2021年5月に辞任。現在は、YouTube「高橋洋一チャンネル」を配信しており、チャンネル登録者数は100万人を超えている(2023年10月現在)。 -
〈電子書籍版について〉
本書は固定レイアウト型の電子書籍です。リフロー型と異なりビューア機能が制限されるほか、端末によって見え方が異なります。
【ドローンを制する者は、ビジネスを制す!】
ビジネスで圧倒的な存在感を示す「ドローン」。それは、趣味や撮影のためだけのガジェットではありません。国内外を問わず農業、林業、物流、医療、建築、警備、災害対策、防衛……、多くの産業分野で急ピッチで導入が進められています。日本国内に限っても、ドローン産業の市場規模は2023年度の3,828億円から2028年度の9,340億円へと2.5倍に急成長が予測されています。2025年の大阪・関西万博では、人が搭乗できるドローン「空飛ぶクルマ」の運航も予定されており、注目度は爆上がり! まだ間に合う、ドローンビジネスへの参入。本書では、個人や企業の参入実例とともに、その魅力や方法、リスクなどを丁寧に解説。ビジネスマン必携の一冊です。
〈本書の内容〉
第1章 ドローン&空飛ぶクルマでビジネスチャンスが広がる!
第2章 ドローン1.0のビジネスハック
第3章 ドローン2.0のビジネスハック
第4章 ドローンビジネスをするなら国家資格を取れ!
第5章 来るドローン3.0時代のビジネスハック
第6章 ドローンビジネスの未来が見えるインタビュー
〈超豪華対談〉
GMOインターネットグループ会長・熊谷正寿
日本政策投資銀行・岩本学
AirX代表取締役・手塚究
テトラ・アビエーション代表取締役社長・中井佑
識学代表取締役社長・安藤広大
〈こんな方にオススメ〉
・副業や転職を考えているミドルエイジのビジネスマン
・定年退職を踏まえてリスキリングを考えている人
・ドローンビジネスに興味のある人
・これから急拡大する市場で起業を考えている人
・投資を考えている人
〈プロフィール〉
名倉真悟(著)
1962年大阪生まれ。立教大学大学院(MBA)修了。JAL Air Mobility Operation Academy(日本航空株式会社)修了。一般社団法人ドローン大学校代表理事。株式会社近未来大学校代表取締役。株式会社全空警代表取締役。北海道科学大学客員教授。国土交通省登録講習機関修了審査員。IntelUAS Operator。FAA TRUST取得。著書「マンガでわかるドローン」(オーム社刊)は、台湾、韓国、中国、ロシアなどでも翻訳出版されている。小・中学校、高専・高校、大学での講演実績も豊富。日本を代表するドローン専門家。
水野二千翔(編)
編集プロダクション・高円寺工房主宰。東京学芸大学教育学部卒業。エアモビリティメディア「FLIGHTING」編集長。一等無人航空機操縦士[基本・目視内限定変更]取得。講談社BC「バスマガジン」など乗り物系ムック、イード「アニメディア」「メガミマガジン」やアニメムックの編集を手掛ける。2022年に活動の幅を広げるべくドローン大学校に入学。同年6月、同校を修了後、東京・杉並にてドローン体験会「ドロパッ!」をスタート。 -
〈電子書籍版に関する注意事項〉
本書は固定レイアウト型の電子書籍です。
【“サステナビリティ経営への変革”に本気で取り組む実践指南書!】
2020年、経済産業省から「SX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)」という概念が提言されました。これは、「企業のサステナビリティ(稼ぐ力)」と「社会のサステナビリティ(社会課題解決)」を同期化させ、事業の変革に取り組む経営戦略を指します。しかし特に中小企業では、SDGs対応やSXを進めようとしても、どこから手をつけていいのかわからないというケースが多いのではないでしょうか。
そこで本書では、すべての企業でSDGs対応とSXを実践するための実務的なノウハウをまとめました。中小企業など予算やリソースが少ない組織でも相応の対応ができるように、「(1)体制づくり」「(2)ツールのサステナビリティ化」「(3)プロセスのサステナビリティ化」「(4)ビジネスのサステナビリティ化」「(5)サステナビリティ・トランスフォーメーション」の5つのステップに分け、SXの実現を目指します。また、マテリアリティ特定、推進担当者の決め方、横の連携強化といった課題別の対策や、すべての企業に求められる情報開示の手法など、著者の経験とノウハウを網羅的かつ実務的にまとめています。
現代社会で企業を運営する以上、規模の大小を問わず、SXは非常に重要な戦略です。ぜひ本書でSXの本質を理解し、今後も生き残るために“サステナビリティ経営への変革”を推し進めてください。
〈こんな方にオススメ〉
・SDGS対応やSXで自社に何ができるか模索している方
・取引先からSDGs関連の情報の開示を求められている方
・サステナビリティの理解がなかなか社内・社外へ浸透しないと悩んでいる方
〈本書の内容〉
■Part.1 SDGsとビジネスの関係を知る
■Part.2 SDGsを経営に実装しSXを稼働させる
■Part.3 SXとステークホルダー資本主義
■Part.4 SX実現のための5つのステップ
■Part.5 SXのための課題別対策
■Part.6 SXのための情報開示戦略
〈本書の特長〉
・中小企業にとって必要な施策がわかる!
・実際にここからスタートできる実践的なノウハウがわかる!
・10年以上におよぶサステナビリティ経営支援の経験に基づいた網羅的かつ実務的な解説!
〈プロフィール〉
安藤光展(あんどう・みつのぶ)
1981年長野県中野市生まれ。サステナビリティ・コンサルタント。専門は、サステナビリティ経営、ESG情報開示。一般社団法人サステナビリティコミュニケーション協会・代表理事。「日本のサステナビリティをアップデートする」をミッションとし、上場企業を中心にサステナビリティ経営支援を行う。日本企業のサステナビリティ経営推進、ESG情報開示支援、情報開示ガイドライン対応、マテリアリティ特定、ESG評価向上支援、レポート/サイトの第三者評価、など支援実績多数。各種メディアでサステナビリティについての寄稿・取材対応・出演多数。ネット系広告会社などを経て2008年に独立し、以降複数の企業の立ち上げを経験して2016年より現職。2009年よりブログ『サステナビリティのその先へ』運営。著書は『創発型責任経営』(日本経済新聞出版)『この数字で世界経済のことが10倍わかる』(技術評論社)ほか。
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