『経済、幻冬舎新書(新書)』の電子書籍一覧
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Z世代を中心に、コスパならぬ「タイパ」(時間対効果)の追求が当たり前となった。時短とは異なり、「限られた時間でより多く」「手間をかけずに観た(経験した)状態になりたい」という欲求が特徴で、モノやコンテンツをコミュニケーションの“きっかけ”“手段”ととらえているという。背景にはサブスクの普及、動画のショート化などの環境変化と、「時間を無駄にしたくない」「いますぐ詳しく(=オタクに)なりたい」といった意識の変化がある。もはや純粋に消費を楽しむことはできないのか? 一見不合理なタイパ追求の現実を、気鋭の研究者がタイパよく論じる。
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かつては水産物の争奪戦で中国に敗れ問題になった「買い負け」。しかしいまや、半導体、LNG(液化天然ガス)、牛肉、人材といったあらゆる分野で日本の買い負けが顕著になっている。日本企業は、買価が安く、購買量が少なく、スピードも遅いのに、過剰に高品質を要求するのが原因。過去の成功体験を引きずるうちに、日本企業は客にするメリットのない存在になったのだ。調達のスペシャリストが目撃した絶望的なモノ不足と現場の悲鳴。生々しい事例とともに、機能不全に陥った日本企業の惨状を暴く。
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世界が物価高騰に襲われている。この高騰は、景気の過熱に伴う「デマンドプル・インフレ」ではなく、景気後退・政情不安を招く「コストプッシュ・インフレ」の性格が強い。その背景にあるのは、グローバリズムの終焉という歴史的な大変化だ。このようなときには安全保障の強化や財政支出の拡大が必須だが、それらを怠ってきた日本は今、窮地に陥っている。世界秩序のさらなる危機が予想されるなか、もはや「恒久戦時経済」を構築するしか道はないのか。インフレの歴史と構造を俯瞰し、あるべき経済の姿を示した渾身の論考。
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人口増加や気候変動により、近年、世界的な食料不足が問題になっているが、ロシアのウクライナ侵攻で、事態は一気に深刻化した。穀物価格は高騰し、途上国では暴動も勃発している。そして、食料の多くを輸入に頼る日本でも、憂慮すべき事態が進行している。長きにわたる減反政策で米の生産が大きく減り続け、余剰も備蓄もない状態なのだ。軍事危機で海上交通路を破壊されたとき、国は国民にどうやって食料を供給するのか? 日本は有事において武力攻撃ではなく食料不足で壊滅する――。元農林水産省官僚による緊急警告。
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他の先進国が消費を拡大する中、なぜ日本だけが沈み続けるのか――原因は、緊縮財政でも消費増税でもなく「日本人の性格」だった。高度成長からバブル期は、人口増加、輸出主導で我が世の春を謳歌した。が、自己陶酔した「優しさ」「思いやり」「絆」の像とは裏腹に、じつは猜疑心が強く、他人の足を引っ張るという隠れた国民の本性が、「失われた30年」で明らかになった。後ろ向きな心持ちでの景気向上はあり得ない。本書は日本人の消費マインドが萎縮する現状を分析、数多のデータから景気浮揚できない理由を指摘し、解決策を提示する。
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2030年にも、中国はGDP(国内総生産)で米国を抜き、世界一の経済大国になる。2021年、結党100周年を迎えた中国共産党は、歴史的な政策転換を提示。それは、中国を中心にしたブロック経済を構築し、米国や日本抜きでも成長し続けるという内容だ。さらに、テクノロジーや軍事力でも、中国が米国に取って代わる日が近づく。一方で、近年の日本経済は「爆買い」など、中国に大きく依存してきた。隣国の覇権獲得は、日本が今後、中国の土俵の上で外交やビジネスの遂行を強いられることを意味する。このまま日本は中国の属国に成り下がるのか? 数多のデータから、中国の覇権国家化の現状と、我が国にもたらす影響を見通す。
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霞ヶ関カンツリー倶楽部(埼玉県川越市)――2020東京五輪のゴルフ競技開催会場こそ、言わずもがな、日本のゴルフ興隆の地である。1957年にそこで行なわれた試合が火付け役となり、一大ゴルフブームが到来。70年代にはビッグトーナメント全盛期を迎える。スポンサーにはタイヤメーカー(住友ゴム)に加え自動車(三菱自動車)、カード会社(三井住友)が参入、バブル崩壊後はパチンコ・不動産など新興が勢いを増した。プロゴルフのスポンサー企業の移り変わりを辿ることで、戦後経済の盛衰を浮き彫りにする。
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20世紀末からの20年、ビジネスの覇者は製造業からITへと移った。これから20年はさらなる変化を迎える。そのときビジネスパーソンに求められるのは、イノベーション(技術革新)を起こす力ではない。むしろ既存の技術を応用し、新たな業界へ攻める力と、未来への戦略を立てるための業界横断的な情報収集力、そして先見の明だ。本書は、広範なデータに基づき、〈コンビニ〉〈エネルギー〉〈インフラ〉〈宇宙〉〈アフリカ〉など注目の20業界の未来を予測。変化の特徴、業界の現状、今後稼げる商品を具体的に提案する。20年分のビジネスアイデアを網羅した、時代の本質を見極める一冊。
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国内中小型株式部門において、2017年までの6年連続で「最優秀ファンド賞」「優秀ファンド賞」を受賞し、過去1年間のファンドの運用実績が年44・3%という驚異の成績を誇るシニア・ファンドマネジャー。「勝ち続けることは不可能に近い」といわれる株の世界で好成績を上げる陰には、年間900回以上も会社を面談するなど、徹底した企業調査で優良中堅企業を探り当てる眼力があった。著者独自の「すごい会社」の見つけ方とは? 投資の本質だけでなく、中堅企業の目の付けどころまでが具体的にわかる、「株で失敗したくない人」必読の書。
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これからは文系ビジネスパーソンにも、数学的スキルが不可欠だ。といっても、数式の勉強が必要なのではない。大事なのはコミュニケーション、物事を数字で把握し、論理的に伝えられるようになろう。「見積もりは?」と聞かれたら、「〇円くらいです」と概算して即答する。「今後の成長市場はここ」と、販売データを一目瞭然のグラフに加工してプレゼンする。「定義づけ」と「三段論法」で、ムダなく明快に説明してNOと言わせない等々――数字の苦手な人でも飛躍的な成果を上げられるノウハウを開陳!
本電子書籍版には限定特典として、「伝わる文章の書き方」を収録。 論理的でわかりやすい文章にするためのテクニックを特別に公開! -
「若者がモノを買わない」時代、唯一旺盛な消費欲を示しているのがヤンキー層だ。だが、ヤンキーとはいっても鉄パイプ片手に暴れ回る不良文化は今は昔、現在の主流はファッションも精神もマイルドな新ヤンキーである。本書では密着取材とヒアリング調査により、「悪羅悪羅（オラオラ）系残存ヤンキー」「ダラダラ系地元族」に分化した現代のマイルドヤンキー像を徹底解明。「給料が上がっても絶対地元を離れたくない」「家を建ててはじめて一人前」「スポーツカーより仲間と乗れるミニバンが最高」など、今後の経済を担う層の消費動向がわかる一冊。
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世界各国の税収が極端に減少している。税金は表の経済にしか、かけられないからだ。タックスヘイブン（租税回避地）やシャドーバンキング（影の銀行）を使った、いわゆる脱税や資産隠し、麻薬や売春や賭博によって生まれ蓄えられた金をアングラマネーと呼ぶ。世界の年間総生産70兆ドルの約25％がタックスヘイブンに流れ、シャドーバンキングの規模は約67兆ドルにまで拡大。もはや中央銀行やIMFも制御できない闇資金の還流が世界経済を揺さぶっている。その歴史と仕組み、各国最新事情を詳細に解説した画期的な書。
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マグロが回転寿司やスーパーからなくなる、世界的シーフード・ブームで日本の業者が魚を買いつけられなくなる等、連日報じられる魚をめぐる危機。しかし事態はもっと深刻だ。このまま手をこまぬいていれば、多くの魚が日本人の口に入らなくなる日は遠くない。国際捕鯨会議のタフネゴシエーターとして世界に名を馳せた著者が、あまりに世界から立ち遅れた日本漁業の惨状を指摘。マグロだけじゃない！ サバ、イワシ、タラはいつまで食べられるのか？
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人件費は、中国の5分の1。マジメで勤勉、日本語習熟者も多数――。今、中国に代わるモノづくりの拠点として世界中の企業が殺到するミャンマー。平均年齢27歳（日本は45歳）と抜群に若い国は、未来の消費市場としての期待も熱い。民主化に舵を切り、米欧からの経済制裁も解除された今、ミャンマーは手つかずのビジネス資源の宝庫だ。現地コンサルタントが実地で掴んだ、有望なビジネスジャンルから一筋縄ではいかないリスク、また、民主化への道のりやミャンマーでの人付き合いのコツまで、率直かつ、圧倒的にわかりやすくまとめた、ミャンマー経済入門の書。
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なぜ株価はこれほど上がったのか? 景気回復は本当に続くのか?
ノーベル経済学賞に最も近いといわれる、イェール大学名誉教授が語る「経済の真実」とは!
アベノミクスにより、株価は約2倍、円安にもなり、景気は回復しつつある。とはいえ、いまだに「賃金が上がっていない」「生活はよくなっていない」など、アベノミクスに懐疑的な人もいる。
そこで本書では、ノーベル経済学賞に最も近いといわれ、イェール大学名誉教授、兼、内閣官房参与である著者が、「経済の真実」について、経済が苦手な人でも理解できるよう、わかりやすく伝授。
「なぜ株価はこれほど上がったのか?」「景気回復は本当に続くのか?」「日本は借金が多いから、このままでは財政は破綻するのではないか?」など、将来に不安を抱える人にとって、目から鱗の一冊。 -
これまで新興国は、先進国の生産・輸出拠点となることで、段階的な成長を遂げてきた。しかし、経済のグローバル化が進んだ今、BRICsをはじめとする新興国は一気に先進国にキャッチアップ。人口30億を抱え、食料や石油を猛烈な勢いで消費する巨大マーケットが誕生した。本書では生活必需品の値上げなどの身近な経済現象から、新興国の台頭がもたらす世界経済の地殻変動を解説。ポストBRICs、産油国の勢力図、環境ビジネス……世界経済のトレンドはこの1冊でわかる！
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2011年、中国政府は毎月のように金融引き締めを実施しているが、インフレが収まる気配はない。一方で、雇用者数の8割を占める中小企業が金利上昇により銀行から融資を受けられず、倒産ラッシュが勃発。金融引き締めの手綱を緩めれば食品価格が跳ね上がり、中国全土で暴動が勃発するため、中国政府はもはや手立てがない状態だ。リーマン・ショック後に約48兆円（4兆元）の財政出動をし、壊滅的な先進国の輸出を支えた中国は、その副作用でまさに自爆寸前。中国が内包する矛盾だらけの経済の実態を暴く。
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2008年、未曾有の危機に陥った世界経済。元凶は、ヒト・モノ・カネの歯止めなき自由化で世界を投機市場に変えた、経済のグローバル化であるのは明らかだ。にもかかわらず、わが国のエコノミストや政治家は「サブプライム問題は決定的な原因ではない」「日本はまだまだ構造改革を進めるべきだ」「もっと公共投資を削り、公務員を減らし、民営化を進めるべきだ」などのデタラメを垂れ流す。緻密なデータ分析とロジックで絶大な信頼を得ている経済ジャーナリストが、亡国の虚言・妄言を徹底論破。
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牛丼屋は安さの限界を追求する。よって並盛り一杯350円の儲けは、およそ9円。だが、利益を伸ばす余地はまだある。材料費が10円下がれば、同じ値段でも儲けは倍になるのだ。かように、どんな業種も仕入れの工夫でさらに利幅を増やすことができる。いってみれば、仕入れほど、売り手と買い手が激しい価格交渉を繰り返し、互いの知恵を戦わせる分野もない。仕入れがわかれば、モノの値段と利益の本質が見える！
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「オープンスカイ」（＝空の自由化）の世界的潮流でアジア各国が空港を整備し飛躍するなか、日本は致命的な後れを取った。羽田空港は頭打ちの国内線中心。米航空会社に占められ新規参入枠がない成田空港は、「アジアの玄関口」の座を周辺諸国に奪われて久しい。鳴り物入りでオープンした関西国際空港をはじめ、全国津々浦々99の空港のほとんどが火の車だ。その補?のため毎年5000億円もの税金が垂れ流し。そんな航空行政の呆れた実態を緊急告発。
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