『政治、経済、渡邉哲也(実用)』の電子書籍一覧
1 ~9件目/全9件
-
世界市場を制覇する巨大「プラットフォーマー」GAFA(グーグル・アップル・フェイスブック・アマゾン)と超監視国家・中国の「ビッグデータ」争奪戦が始まった。米中貿易戦争が全面対決を迎えるさなかにもGAFAは中国市場を狙い、欧米はGAFAの規制に走る。
二大大国米中と巨大企業GAFAが席巻する世界激変に日本が生き抜く道を提言。
【ついにアメリカが中国に「宣戦布告」!】
●最強「プラットフォーマー」GAFAの敵はGAFA
●「データ覇権」に国を挙げて驀進する中国
●企業の本性も「帝国主義」
●グローバル企業、興亡の歴史
●巨大独占企業は国家に解体される
●米中貿易戦争は金融・宣伝・軍事と全面戦争
●「親中派」を排除する「日中米共同声明」の衝撃
●アメリカ最大の欠陥に協力できる日本企業
●軍事で中国に圧力をかける安倍政権
●なぜ日本企業にアマゾンは生まれないのか
●株価では表せない日本人の幸福を知れ -
韓国は平昌五輪を本当に開催できるのか
北朝鮮報道のスクープ記者と
数々の危機を予測した経済評論家が
迫りくる有事勃発に警鐘を鳴らす
開戦前夜に読む軍事バイブル!
◎2つの「レッド・ライン」を突破した北朝鮮
◎成功率75~80%以上で軍事作戦開始
◎米国は韓国抜きで先制攻撃をする
◎電磁パルス攻撃を狙う米朝
◎アメリカの軍事行動に理解を示す国際社会
◎在韓米国人が北朝鮮の人質でなくなる日
◎マーケットも戦争を織り込みだした
◎世界一優れた自衛隊、お笑い韓国軍
◎韓国でオリンピックができない本当の理由
◎北朝鮮崩壊で中国も分裂
狂人理論(マッドマン・セオリー)とは
米国のリチャード・ニクソン元大統領(1913~94年)は
ベトナム戦争を終わらせるにあたり、副大統領として仕え、
朝鮮戦争を休戦に持ち込んだドワイト・アイゼンハワー(1890~1969年)大統領の情報戦に学んだ。
そして今、ドナルド・トランプ大統領は、現下の北朝鮮半島危機を、
ベトナム戦争を終結させたニクソン氏の情報戦に学び、血路を見出そうとしている。
一連の情報戦は「核戦争も辞さぬ狂人」を装い、敵国の譲歩を引き出す瀬戸際戦略で
≪マッドマン・セオリー=狂人理論≫と呼ばれる。(本文より) -
新型コロナウイルスで転落する中国、連鎖恐慌に陥る世界。
そして次に何が起こるのか。日本の行方は。
これから始まる新たな大潮流を、気鋭のエコノミストが完全分析!
中国発の新型コロナウイルスはついにパンデミックと認定され、世界中にパニックを巻き起こしている。
ニューヨーク・ダウは史上最大の下げを繰り返し、日経平均も急落を続けている。
はたしてこの状態はどこまで続き、その後、世界はどうなっていくのか。
世界で反グローバリズムの気運が高まり、2020年1月31日にはイギリスがEU離脱を果たした。
その直後、グローバリズムの恩恵により急速な経済成長を実現してきた中国で新型肺炎が発生、
その結果、中国のサプライチェーンが麻痺し、世界経済は大混乱に陥った。
加えて、春節の中国人大移動によって世界中にウイルスが拡散されたことで、
各国は国を閉じ、他国からの渡航者を締め出す事態にまでなっている。
著者は、グローバリズムの終焉、米中貿易戦争、そしてこの新型コロナウイルス問題により、
世界は中国依存から中国排除への転換が進み、新たな国際秩序が構築されていくと説く。 -
日本に次から次へと無理難題を突きつける文在寅政権。ここに来て韓国内では、曹国法相任命をきっかけに「反日」よりも「反文在寅」の声が高まっていますが、そうなればなるほど、文在寅政権側は国民の目を国外へと逸らすために、さらなる「反日あおり運転」を仕掛けることが予想されます。そのとき、日本はどう対処すればよいのでしょうか?
韓国の経済および政治に明るい両著者の結論は、「日本はもう関わるな!」。なぜなら、米中対立下における今後のサプライチェーンの動向、日本の技術の優位性などを分析すれば、自ら「レッドチーム」に行こうとしている韓国は日米にとって不要になるからです。
そのとき、果たして韓国経済はもつでしょうか? 苦境に陥った韓国と北朝鮮との「平和経済」などあり得ないと悟ったとき、朝鮮半島は再び大激動を迎えます。
両著者のファクトをもとにした徹底討論、どうぞ、ご一読ください。
・キャンペーンの内容や期間は予告なく変更する場合があります。
・コインUP表示がある場合、ご購入時に付与されるキャンペーン分のコインは期間限定コインです。詳しくはこちら
・決済時に商品の合計税抜金額に対して課税するため、作品詳細ページの表示価格と差が生じる場合がございます。