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セブン-イレブンのロゴ、最後のｎが小文字なのが見えていましたか？
小金井カントリークラブの相場から、あなたは何を見ますか？
女子高生のルイ・ヴィトンから、あなたは何を見ますか？
発見力を磨くには、まず、自分には見えていないものがある、
分かっていないことがあるという意識がとても大事です。

この十年、さまざまな情報へのアクセスは飛躍的に容易になり、
情報量による不平等はずいぶん少なくなりました。
にもかかわらず、同じ情報に触れていても、そこから何を見るか、
そもそも、見えるのかどうかは、相変わらず、人によって大きく異なります。
ほとんどの人が何も見えないでいるところに、
ごく一部の人は、新しいマーケットを見て、新しいサービスを着想し、
株価の動きを察知し、会社の売上げの動向を予測する。その秘密は何なのか？
実は、そこには、それなりの「技」がある。
「見える力」すなわち、「発見力」とも言うべきスキルがあり、仕組みがあり方法論があります。
その「ものが見える力」を身につけていくための方法を惜しみなく披露した本書は、
きっと読者の世界観を大きく変えることでしょう。

1000兆円を超える財政赤字、すでに1945年の敗戦時を上回っている日銀のバランスシートに占める国債の割合、
そして円安による輸入物価の上昇……。
財政破綻や円暴落のリスクは、もはや回避不可能ではないかと思われるぐらい高まっている。
万一現実化した場合に、その被害者となり苦しみを味わうのは国民だ。
安倍総理は責任を取って首相を辞めるだけで、被害は補償してくれない。
本書はアベノミクスが生むリスクとコストについて警鐘を鳴らすとともに、
危機への備えとしての地域社会自立の重要性を論じ、
物質的な豊かさのみの追求から脱し「足るを知る」新しい価値観を築くことを提唱する。

2013年1月、第一次安倍内閣の発足と同時に、「リフレはヤバい」でその経済戦略の危うさを警告した気鋭の経済学者が、第二次安倍内閣に再び警告する。

アベノミクスとは何か? 「超金融緩和」による、株高、円安、国債市場の混乱であり、景気刺激の先食いによるコストとリスクの先送りだ。

この2年で、戦後積み上げてきた日本の国富の3分の1が吹き飛んだ。今後、経済は、コストとリスクを支払う局面に入る。

危機などどこにもなかった日本経済は無謀な政策により、危機に陥る危機となってしまったのだ。

しかし、日本経済は絶望的ではない。間違った政策を取り除けば、日本経済は自ずと力強さを少しずつ回復していく。

本書では、アベノミクスという経済政策の誤りを論じ、アベノミクスの代案と、さらに、真の成長戦略を提示する。

私たちが経済的な意思決定をする際に、脳の中で何が起こっているのかを明らかにする「神経経済学」。本書は、この神経経済学によってわかってきたことを、最新の研究結果を交えて紹介する。
まず第1部では、「A:100万円が11％ではずれが89％、B:500万円が10％ではずれが90％、どちらのくじを引きたい？」「A：今もらえる1万円、B:1年後にもらえる1万500円、どちらを選ぶ？」などのアンケート結果を交えながら、経済行動を生む脳のしくみについて、経済学者、脳神経科学者、科学技術社会論研究者が解き明かす。
第2部では、このような意思決定の際に脳内物質レベルでは何が起こっているのか、また「信頼」や「共感」「同情」「嫉妬」という感情は意思決定にどのような影響を及ぼすのか、そしてその際に、どのような脳活動が起こっているのか、について紹介する。

日本からアップルやGoogle、Facebookが生まれる日はくるのか？！
人気ラジオ番組「中村伊知哉のThis is ＩＴ」待望の書籍化

日本のメディアを動かす10人とのクロストーク収録！
大多亮（フジテレビ執行役員）
藤勝之（エフエム東京取締役）
夏野剛（慶應義塾大学特別招聘教授）
笠原健治（ミクシィ代表取締役社長）
佐々木俊尚（ジャーナリスト）
中川具隆（Ustream Asia代表取締役社長）
小林雅一（ＫＤＤＩ総研リサーチフェロー）
辻村清行（ＮＴＴドコモ副社長）
杉山知之（デジタルハリウッド大学学長）
角川歴彦（角川グループホールディングス取締役会長）

スマートフォン、タブレット、電子書籍リーダー、デジタルサイネージ……。
テレビ、ＰＣ、ケータイに続く「第４のメディア」が普及し、マルチデバイス環境が到来する。
ブロードバンドの全国化と地デジ整備が完成し、通信・放送融合網ができあがる。そのうえを走るサービスもコンテンツから「ソーシャル」へと軸が移動し、コミュニケーションの形も様変わりする。
2012年、こうしてマルチメディアの次のステージが始まろうとしている。
ブロードバンド大国、日本。誰もがケータイを持ち、ブログやツイッターは急ピッチで普及したが、医療や教育の分野や企業幹部のＩＴ知識となると遅れが目立つ。
企業や日本を変えるために、我々はＩＴとどう付き合うべきか。
分野を代表する第一人者10人と討論を広げながら、日本のＩＴビジネスのこれからについて考える一冊。

日本には「医は仁術」という道徳観念があるが、医師がいくら誠実にやる気を出してみても、最新の医療設備、治験制度やITインフラで遅れをとってしまっては、国内外の富裕層は、韓国やシンガポールなどの医療先進国で治療を受けるようになるだろう。
国民皆保険制度という手厚い医療制度がある日本が、適切かつ競争力のある医療産業を実現するためには、経営力が必要となり、マネジメントの手法が確立されなければならない。
本書は、日本における医療と経済の合流点を見据え、医療は産業であり、商品であるという視点から、新たな成長戦略に道を探る。
また、そのためには、医療側だけでなく個々人に何ができるのかも考察していく。

リフレとは、インフレをわざと起こすことである。

リフレ政策は、2012年12月の衆議院解散総選挙で、デフレ脱却のためにリフレ政策をとることを公約に掲げて、安倍自民党が総選挙を圧勝したことから、一躍、一般にも有名になった。

しかし、これは最悪だ。善意で主張した政策が、誤った政策だからだ。しかも、それが国民に受けている。彼は、さらに正義感を強め、日本のために、自分を犠牲にしても、リフレ、インフレを起こすことを主張するだろう。誤った政策を実現するために。

しかし、リフレは、最悪である。日本経済が崩壊する可能性があるからだ。なぜなら、リフレが国債を暴落させるからである。国債が暴落すれば、国債を大量に保有している銀行は、経営破綻に追い込まれる。その結果、金融危機から実体経済の危機へ……。

たしかに、リフレ政策を取るとハイパーインフレが起きるというのは極論であり、間違っている。インフレを起こせないのに起こそうとするリフレ政策をとることが問題なのだ。インフレが起きないのに、インフレを起こそうとすれば、歪だけが蓄積する。その歪が、副作用という言葉を超えて日本経済を危機に追い込むことになる。

本書では、『すべての経済はバブルに通じる』がベストセラーとなった気鋭の行動派経済学者、小幡績慶應ビジネススクール准教授が、リフレ政策においては、どのようなことを行い、それがどういう帰結をもたらすのかについて解説し、その誤りを論破する。まさに、今読むべき、警鐘の書である。

「少子高齢化」「社会不安」「社会保障」「エネルギー」「財政危機」「成長戦略」「外交・安保」「国と地方」「教育」「政治とリーダーシップ」焦点となる10のテーマについて、各界のスペシャリストが提言！

多くの危機に瀕しながらも行く末が見えない、課題先進国日本。止まらない少子高齢化、ゆきとどかない社会保障、揺れるエネルギー政策、膨大な財政赤字、低迷する景気、脅かされる国益……そこに追い打ちをかけたのが3.11の震災と原発事故であり、政治家の力量不足も明らかになった。もはや一刻の猶予も許されない。各分野の識者18人が、劣化する日本の現状を明確にし、具体的な処方箋を示す。

片山善博／北川正恭／日下公人／小宮山宏／堺屋太一／坂根正弘／白石真澄／白波瀬佐和子／宋文洲／但木敬一／中島厚志／中西輝政／御厨貴／宮本太郎／武藤敏郎／森本敏／山内昌之／山田昌弘

リーマン・ショックとそれに続く経済危機とは、人間の精神の荒廃が招いたものでした。
「祇園精舎」に始まる、琵琶法師が語った平家物語冒頭の一説。それはまさに覇道に走るウォール街のモンスター投資銀行の末路を示すものに、僕には聞こえます。
そして、それは、「今までの資本主義」が近い将来、その終焉のときを迎えることをも物語っています。
壇ノ浦の潮の目を前にした僕の目には、「今は壇ノ浦」のように見えました。見えるというより「確信」しました。こうした確信を持って今後の世界を考えるのか考えないかによって、人一人ひとり、企業一社一社、また国一国一国の将来が大きく異なってくると思います。

──バンカー（銀行員）として、インベスター（投資家）として、この四半世紀を、ウォール街のただ中に生きてきた著者が、「強欲資本主義いまだ死なず」と憂えつつも、世界の随所に見られる新しい時代の芽吹きを伝える。そして、若い人たちによる、「強欲資本主義」という名の「教会」からの人間性の復興──17歳からのルネサンスを呼びかける。

日本は「右傾化」しているといわれている。ネット右翼、憲法改正論、中国や韓国との軋轢、さらには「美しい国」ニッポンという自画自賛など、たしかにその兆しはあるようにも思える。しかし、はたしてこれらは本当に右翼の台頭を示すものなのだろうか？　右翼による社会改革はありえるのか？本書は、日本に蔓延する「右翼的」な雰囲気の正体を、国内の経済衰退と自信の喪失、日米中韓の関係性の変化から読み解き、右傾社会の実体を明らかにしていく。さらに、政治家や官僚などエリートが右傾化することに警鐘を鳴らしつつ、厳しさを増す国際環境をサバイブできる合理的な「中道・右翼政権」の出現を期待する。