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日本を、必ず復活させる。これがグローバル競争に勝つための「逆転シナリオ」だ！　中国やアジア諸国の台頭、長引くデフレ、少子高齢化……「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と言われたかつての面影は、どこへ消えたのか。日本は、どこで何を間違ったのだろうか。IoT、AI、Industry 4.0、Society 5.0といった次の時代のキーワードが、少子高齢化というピンチをチャンスに変える。巨大産業化するシルバービジネスをリードする国際ビジネス人材の育成こそ、日本がいま取り組むべき課題である。日本のIT戦略を長年に渡って分析する著者が語るグローバル敗戦の理由とはなにか？　また政財界のリーダーたちと語る「2030年日本経済再生シナリオ」とは？

日本の全人口の半数は「おひとり様（独身）」。メジャー化する独身者、中でも40～50代の女性たちの本音と消費行動に迫る。ひとり世帯はどんどん増えている。政府はひとり市場を本格的に研究し始め、家電メーカーは1～2人用の「プチ家電」を売り出し、セブン＆アイの「金の食パン」はじめ食の分野でも「個食化」の強化と商品開発が進む。同ターゲットを狙う企業はどこに勝機を見出せばよいか。大独身時代の到来を前に、気鋭のマーケターが前向きな未来の「おひとり様（独身）マーケット」を描く。

著者自ら震災被災地や沖縄、阪神工業地帯など国内外を歩き、独自の視点で日本の危機的状況の原因を探る。我々が生き残る術を提起する意欲作。シリーズ累計250万部突破!!　『ハゲタカ』の著者、初の社会派エッセイ。

100年に1度の金融危機といわれ、多くの金融機関や企業が倒産したリーマン・ショックが発生してから、2018年9月でちょうど10年になる。本書は、リーマン・ショック発生当時、財務省で国際関係を統括する事務次官級ポストの財務官（07年10月～09年7月）を務め、事後処理をIMF副専務理事として担当した篠原尚之・東京大学教授の回想録である。リーマン・ショックでは、三菱UFJが米証券大手のモルガンスタンレーに出資するなど、日本は火消し役の立場でもあったが、篠原氏は、当局担当者として交渉にかかわっている。世界規模の金融危機のど真ん中で、如何に各国政府と協調し、対応したのか、当事者が、その全てを語る。株価が上昇し、バブルが懸念される今こそリーマン・ショックの教訓から学ぶべきことは多い。

リーマン・ショック後に世界各国の抱える債務は大幅に増加。かつて中国政府が大幅な財政出動を行い世界経済を救ったような奇跡は、二度と起きない。世界経済全体の成長率が低下している一方で、日銀をはじめ各国が競って金融緩和を行い、通貨発行額は天文学的な数字に拡大、バブルの危険性が迫る。その一方で、世界経済がますますグローバル化するなか、自由貿易の提唱者である米国自身が、保護主義に回帰しようとしている。だがしかし、対中貿易戦争の結果は、ブーメランのように米国経済をもむしばむ。「ゆがみ」が拡大するなか、世界の経済・金融システムは、果たして今の状態を続けられるのだろうか。ポピュリズム的経済・金融政策が、大きな破綻を招く可能性に著者は警鐘を鳴らす。日銀による国債＆ETFの大量買入れ、およびマイナス金利政策の導入によって、中央銀行の打つ手がつきている日本では、景気悪化により日銀が追加緩和に踏み切ることで、市場流動性が一層低下し、それが大きな相場変動のきっかけとなりかねない。貿易戦争の拡大、およびトランプ政権のポピュリズム的政策が双子の赤字問題を再燃させているアメリカでは、覇権のゆらぎによるペトロダラー体制のほころびが、強固に見えた米国の金融システムを水面下で腐食させている。政府債務を海外の米国債需要によって無限にファイナンスしつづけるという錬金術が、はたして今後継続できるのだろうか。また、リーマン・ショック時に世界経済の牽引役となった中国は、いまだ実態が把握しきれない理財商品すなわちシャドーバンキングという爆弾を抱えている。米中交渉の行方もいまだ予断を許さない。次のリーマン・ショックはいつ、どこで、どのように起こるのか。元日銀政策審議委員としてアベノミクスに反対票を投じつづけた著者が、世界経済の行く末を占う。

100年に一度のビジネスチャンス到来！　EV（電気自動車）革命で新しく誕生する100兆円市場の全貌を図解で、わかりやすく解説。ガソリン自動車などの内燃機関の時代が終わり、モーターと電池で走るEVへのシフトが急速に進んでいる。これまで日本の自動車メーカーの優位性とされた多くの部品からなる「すり合わせ」技術が通用しなくなり、中国などが得意とする「モジュール化」が進むことになる。エンジン関連などEV化で無くなる自動車部品もあれば、一方で、電池やモーター、センサー、通信など新たに生まれる産業もある。独コンサルティング大手ローランドベルガーは、EV化や自動運転化の加速で、自動車部品市場の規模は、2015年に7000億ユーロ（約91兆円）から2025年に8500億ユーロ（約111兆円）以上に拡大すると予想している。本書は、このビジネスチャンスの全貌を65項目を65の図やイラストを用いて解説する。

「フィロソフィ」「アメーバ経営」の原点はここにある！　「新・経営の神様」稲盛和夫氏、初の完全評伝！　京セラ株式会社名誉会長・稲盛和夫氏は同社を創業して世界的な大企業に育てあげ、創業以来60年間ずっと黒字経営を継続するという偉業を達成した、日本が世界に誇る希代の名経営者である。京セラのほかにも、電電公社（現NTT）民営化時に第二電電（DDI）を設立し、日本の通信料金引き下げに大きく貢献。その際「動機善なりや、私心なかりしか」と、新会社の設立が自分の私利私欲を満たすためではなく、広く公益に資するためであることを、何度も自問自答したという。経営を志す者ならば誰もが知るエピソードである。また経営破綻したJALの再建を引き受け、徹底した意識改革によって同社をV字回復へと導いた経営術は、「奇跡」とまで称された。本書は、「経営の神様」松下幸之助に続く、「新・経営の神様」の呼び声も高い稲盛和夫氏の初の完全評伝である。『白洲次郎 占領を背負った男』で第14回山本七平賞受賞に輝く作家・北康利が、膨大な資料の綿密な考証と、本人へのロングインタビューを元に、「利他の経営者」の全貌に迫る。「売上を最大に、経費を最小に」「経営は“トップの強い意志”で決める」「値決めは経営なり」など、稲盛氏本人の経営思想が生まれた背景やエピソードを、高度経済成長期からバブル華やかなりし頃まで、日本経済が活況を呈していた時代の風景とともに、迫真の臨場感をもって描き出す。稲盛氏が「利他の経営」を提唱し、その生涯をつうじて「思い邪なし」の境地を追い求め続けたのはなぜか。その答えこそ、経営塾「盛和塾」の解散を宣言した稲盛氏が、時代の転換期を生きる日本人に贈る「最後のメッセージ」となる。（毎日新聞に連載、大好評を博した連載「思い邪なし」に大幅加筆し書籍化したものを電子化）

日本でも電力・ガスの自由化が段階的に実施され、2016年からは家庭用電源も自由化されている。多数の新規参入があったが、その大多数では採算ラインを割り込んでいるという。エネルギーの自由化は一見大きな影響をもたらしてはいない。だが、欧米に目を向けると、エネルギー自由化後、次々に新ビジネスが誕生し活況を呈している。特にIoT、ビッグデータ、AIなどのデジタル技術に強いスタートアップ企業が、既存の電力企業からパイを奪う光景があちこちで見られる。規制などに大きく左右される業界ではあるが、日本でもいずれ欧米のようにエネルギーベンチャーが市場を席巻することが予想される。本書はそうした市場動向予測をもとに、欧米の先進ビジネス事例を多数紹介し、電力企業向けに新ビジネスの可能性と方法論を解説する。また、今後新規参入を狙うIT系スタートアップ企業向けに、電力ビジネスの基礎知識とデジタル化の狙い目となる領域を解説する。

人口減少が叫ばれ、全国に空家が急増。人件費の高騰からマンション価格も高止まり。今マンションを買うのは一見リスクが高そうです。だがそんな今こそ、都心の1LDKマンションなら、実は「買い」なのです！　本書では、●マンション価格が値上がりすると1LDKが分譲される　●都心部は人口減少の影響を受けにくい　●記録的低金利の住宅ローンを活用すべし　●一人暮らし向けの分譲1LDKは割安で提供されている　などの理由から、「都心部のシングル向け1LDKは今こそ買い時」という著者独自の理論を展開します。学生～40歳前後のシングル・一人暮らしの方々に向けて、分譲1LDKを使った資産形成術と、値下がりしにくい狙い目物件の見分け方を伝授します！

書籍『捨てられる銀行』の大ヒットなど、地銀の経営問題が叫ばれて久しい。金融庁の奮闘にもかかわらず、解決どころか、問題は悪化の一途。地銀64行のうち46行はすでに本業の融資業務が赤字化しており、5年後にはほぼ全ての地銀が営業利益を食いつぶし、決算が赤字化すると著者は指摘する。また日経ビジネスで「もう銀行はいらない」特集が組まれるなど、地銀だけでなく都市銀の抱える経営問題にも厳しい目が向けられはじめている。本書は、地銀問題を皮切りに、銀行員および一般のビジネスパーソン向けに、なぜ今、銀行の経営問題が叫ばれているのか、全体像を提供する。またスタンダード＆プアーズの公表データを用いて、問題の本質を定量的に分析し、今後生き残る銀行像と解決策を提示する。金融業界関係者や投資家にとっては必読の書となる。