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『科学、悟空出版、1001円~(実用)』の電子書籍一覧

1 ~5件目/全5件

  • 本書のタイトルを見て、「え? 高橋洋一氏は安倍総理の支持者だったのでは?」と驚かれる方がいるかもしれません。たしかに、悟空出版で2019年6月に出版した高橋氏の著書『安倍政権「徹底査定」』では、「私は安倍政権に80点をつける」と帯で謳いました。それは、マスメディアによる安倍政権への批判がかまびすしいなか、2014年の消費増税を除けば、経済政策(アベノミクス)が確実に成果を上げていたからでした。
    そして高橋氏は、「デフレから脱却するまで消費増税を行ってはならない!」と警鐘を鳴らし続けており、2019年に二度目の消費増税が強行された際には、景気の大幅悪化を予測。果たせるかな、2019年10-12月期のGDP速報値はひどい数字でした。新型肺炎によるマイナス要因が加わる2020年1-3月期のGDPの数字が、さらに悪化することは確実でしょう。高橋氏は、「消費増税という大失政に加えて、新型肺炎への対応を間違い、そのうえ東京五輪が中止にでもなれば、安倍政権は落第だ」と語ります。
    日本が大不況に向かわないよう、いま何をすべきか――。知恵袋である高橋洋一氏は、皆がびっくりする、しかし確実に日本を救う数々の「奥の手」を本書で明らかにします。ぜひ、お読みください
  • 元号が「令和」になり、日本は新しい時代を迎えた。いったい、令和の日本はどんな国になっていくのだろうか。結論から言えば、それは、「今後、安倍政権がどこまで続くか、そのうえで、安倍政権がどのような政策を打つのか」によって大きく異なってくるだろう。
    野党も左巻きマスコミも、好悪、感情で安倍政権を批判してきた。その好例がモリカケ問題であり、最近の統計問題でもある。2018年暮れ、厚生労働省が、「毎月勤労統計調査」において、全数調査すべきところを一部抽出調査するなどの不適切な調査を続けていたことが発覚すると、年明けの国会では野党が盛んに安倍政権を攻め立て、新聞・テレビも「統計調査に不正があった。けしからん! アベノミクスの実態も、政府が言ってきたことが正しいかどうかわからない」などと批判的な報道を繰り返した。
    しかし、この問題がいったいどういうものなのかをきちんと理解し、指摘した政治家もメディアもほとんどいなかった。筆者は情緒を廃止して、厳格な数字データをもとに、安倍政権を徹底的に査定すると同時に、「反安倍勢力」の化けの皮を剥いでいく。
  • ノーベル賞受賞者と言えば、多くの人は“近寄りがたい孤高の人だ”とか“凡人とは違う天才だ”などというイメージを抱きます。 もちろん、先生方の頭脳は極めて優秀ですし、研究に対する情熱も人並み外れたものです。まさに“理系の神さま”と呼んでもいいでしょう。そうでなければ、世界に認められ、ノーベル賞を受賞することなどできません。
    しかし、それは先生方のごく一面にすぎません。その人生は波乱に満ちたものであり、苦悩に満ちたものでもあります。時代の波に弄ばれたり、経済的な苦境に立たされたりした方もいますし、愛する人を失うという辛い経験を持った方もいます。そういう意味では、“理科の神様”たちも私やみなさんと同じように、世間の荒波と必死に戦って生きていると言ってもいいでしょう。
    だからこそ、先生方の言葉は実に深味があり、味わい深いものとなっているのです。多くの人がノーベル賞を受賞した日本人科学者の言葉に感動したと口にしますが、それも当然のことなのです。
    本書を手にとり、先生方の言葉に触れることで、自分の目指すべき道を探したり、希望や勇気を取り戻すきっかけにしていただければ、幸いです。(竹内薫「はじめに」より)
  • IMFは2018年10月、主要各国政府のバランスシートを分析する報告書を公表した。同報告書によれば、日本の財政状況は、負債と資産とを差し引きした「純資産」がほぼプラスマイナスゼロだった。つまり、「日本は財政危機」というのはフェイクニュースだったのだ!
    そんな矢先、10月14日に『読売新聞』が他紙に先駆けて、「安倍首相は、消費税率を来年10月1日に現行の8%から10%へ予定通り引き上げる方針を固めた」と報じた。この背景には、米中貿易戦争長期化による世界経済の悪化を含め、増税見直しの気運が高まる前に税率アップを確定させたい財務省の動きがあったのではないか。
    財務省は、なぜそれほど増税したいのか? 安倍総理と菅官房長官以外の与党政治家はなぜ押し並べて増税派なのか? テレビ、新聞などで解説する文化人、はたまた財界人までもが消費増税を推進するのはどうしてなのか?
    仕組まれた「増税包囲網」のカラクリを明らかにするとともに、財務省の走狗であるかのような増税亡者たちを名指しで糺す!
  • 米中貿易戦争は最終的にはトランプ大統領の勝利に終わり、今後、中国は共産党独裁放棄か経済崩壊かを迫られ、イバラの道を歩き始めることになる。また、開戦直前までいった米朝関係も、ガチンコ勝負だった米朝首脳会談を契機に、やがて中・北・韓VS日・米に分かれるだろう。
    一方、国内ではいよいよ本格的な賃金上昇が始まるが、働き方改革が進む中、国民自身も時代に合わせた生き方が必要になってくる。
    それにつけても、“出口論”を語りたがる財政緊縮論者はバカばかりだ。私は予測が当たるのではない。数字に基づき、正しく計算しているだけだ。だから、ちゃんと計算できれば、答えは私と同じになるはず。それが違うのは、その経済学者が数字を読めないからだ。
    図表33点収録!

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