ライトノベル、マンガなど電子書籍を読むならBOOK☆WALKER

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

先が見えない時代、「業界地図」なら視界が晴れる！
13年連続売上No.1、もっとも売れている「業界地図」の最新版（大手書店調べ）
過去最多192業界・テーマの最新トレンドがサクッとわかります！

■業界ガイドブックの決定版！
◯株式投資　ー銘柄発掘、銘柄分析に
◯就活・転職　ー業界研究、志望企業探しに
◯ビジネス　ー営業先開拓、市場調査、研修に

■2024年版の特徴
・「業界深読み」が新登場！　再編の系譜、バリューチェーン、働き方・・・地図と併せて読むと理解がグンと深まる

・「AI」「Web３」「量子コンピューター」「スニーカー」など話題の業界を新規収録！

・掲載数は過去最多となる192業界・テーマ！「調査会社」「バス・タクシー」などニッチ業界追加、既存業界も四季報記者が総力アップデート

・アマゾンは464万円、メタプラットフォームズは4021万円・・・GAFAMを筆頭に大手米国企業の平均年収を掲載！日本企業との年収差もわかる

・特別付録・・・会員制サービス「業界地図デジタル」の特別優待クーポンをご提供。検索、比較、分析もサクサク。地図から企業ページに移動、外国企業ページ掲載など、紙版にはない機能が充実！

■充実の巻頭企画
・「人口減少で浮かぶ業界、沈む業界」　ー四季報記者が業界の未来を展望ー
・「47都道府県のトップ企業」　ー北海道から沖縄まで、知られざる有力企業ー
・「花形業界vs.苦境業界マップ」　ー市場規模と利益率で読み解く業界の盛衰ー
・「業界別平均年収ランキング」　ー業界ごとの40歳平均年収を推計ー

「世間の人々が若者に不満を持つのは古今東西変わらないようで、古代エジプトの遺跡の壁画にも『近頃の若者は……』って、書いてあったらしい。ちなみにこの話はネットで流行ったウソなのだけども、そんなウソ話がリアリティを持つくらい、人々は若者にいつも呆れているし、若者はいつも呆れられている」
――「第1章」冒頭より

「まったく、近頃の若者は！」と嘆くあなたも「Z世代化」している！？
ゆとり世代の東大講師がコミカルに語る衝撃の若者論！

「PTAに言いつけますけど、いいんですか？」
「気難しい表情の上司は存在がストレス」
「怒らない=見捨てられた。だから、いい感じに怒って」
「職場環境はいいけど、社名を自慢できないから転職します」

若者を見ればわれわれの生きる「今」の、社会の構造が見えてくる！

コロナ危機は、それ以前からラグジュアリー業界に影響を与え始めていた数々のキートレンドを劇的に加速させた。消費と流通の新しい形、進むデジタル化、サステナビリティとサーキュラーエコノミーの重要性の高まり、ゲーム市場の参入、メタバースの勃興、NFTをはじめ、ラグジュアリー業界はこれらがもたらした課題にどのように取り組んでいるのだろうか。この業界がコロナ禍から復活できた理由とは何か。コロナ禍を経て、大手ラグジュアリーブランドのグローバルレベルでの優位性が決定づけられたのか、それとも、新しいプレーヤーの台頭によって新たな競争が生まれたのだろうか。本書は、入念なリサーチとラグジュアリー業界のキーパーソンによる数多くの証言とともに、人を魅了してやまないラグジュアリーの世界を探求する一冊である。世界経済の重要な一翼を担うこの業界が直面している課題と各社の戦略を理解するうえで不可欠な知見とともに、新たなニーズとルール、そして基準を生んだニューノーマル時代の到来を紐解く。

（紹介する主なブランド）ルイ・ヴィトン、エルメス、シャネル、ロレックス、オメガ、コム・デ・ギャルソン、ロレアル、エスティ・ローダー、アウディ、カルティエ、ブルガリ、バーバリー、バレンシアガ、J・M・ウエストン、ラルフローレン、コーチ、ティファニー、プラダ、バング＆オルフセン、パテック フィリップ、トッズ、モエ・ヘネシー、ロンシャン、アコーホテルズ、ラコステ、ゼニア、ヴァン クリーフ＆アーベル、クリスチャン・ルブタン、アルマーニ、ルルレモン、シュプリーム、ボッテガ・ヴェネタ、サンローランほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

【ご注意ください！】
・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。

同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。
50年超の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。

■本誌は『海外進出企業総覧 国別編』の姉妹誌にあたり、日本側出資企業(約5,400社)別に編集。
現地法人の詳細データを親会社の情報とあわせて一覧できます。

■業種別に各日本企業の海外関係会社の詳細がわかり、ライバル会社・取引先の海外戦略の把握に最適なデータ集です。


主な掲載項目

会社別にみた海外現地法人
出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約32,600社)を掲載。
※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。

日本側出資企業の最新情報
上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容

海外現地法人の基本データ
日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的

会社別にみた海外支店・駐在員事務所
支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月

主要集計表
1.進出国・年次別の海外進出件数
2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
4.業種別にみた投資目的
5.地域・国別にみた投資目的
6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

【ご注意ください！】
・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。

同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。
50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。

■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。

■本誌は、世界約140ヵ国、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2024年版では約3万3,200社)を収録。中国、タイ、ベトナム、インドネシア、シンガポールなど注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。


主な掲載項目

現地法人編
日本側出資企業名及び出資比率
現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載)
代表者名
所在地
電話番号
進出年月
資本金
従業員数(日本側派遣者数)
売上高
収支状況
事業内容

支店・駐在員事務所編
日本企業名
支店・駐在員事務所名
代表者名
所在地
電話番号
従業員数(日本側派遣者数)
開設年月

集計編
進出国別・年次別現地法人数
業種別・年次別現地法人数
進出国別現地法人従業員数
新規進出した現地法人一覧
撤退・被合併の現地法人一覧…他

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

オンライン、オフラインを問わず、あらゆる接点で顧客との関係を築くことがマーケティングの常識となった。今、一貫した体験を空間を問わずに提供することや、自身のビジネスモデルを変革することが問われているが、これらにはさまざまな障壁がある。どのようにすれば顧客との最適な関係が構築でき、どのようにすれば顧客に最新の技術を受け入れてもらえるのか。本特集では、最新のマーケティング研究からうかがえる新しい定石を概観する。主な執筆者：　南知惠子（神戸大学）、田頭拓己、青木哲也、吉岡（小林）徹（一橋大学）、奥谷孝司（顧客時間）、日下恭輔（北陸大学）、今井紀夫（阪南大学）。経営者インタビュー：伊藤謙自（スパイダープラス代表取締役社長兼CEO）、三木谷浩史（楽天グループ代表取締役会長兼社長）。ビジネスケース：沖電気工業、宮下酒造、花王。

＼ 「見えないゴリラ実験」で世界が騒然 ／
＼ 世界有数の認知心理学者、待望の最新作！ ／

「見えないゴリラ実験」とは、私たちが動画の中で人がバスケットボールを投げる回数を数えることに集中していると、意外にも画面の中でゴリラの着ぐるみが歩いていてもそれに気づかない、という現象を証明した（この実験はイグ・ノーベル賞も受賞）。

「見えないゴリラ実験」（著者ダニエル・シモンズのサイト）
https://youtu.be/vJG698U2Mvo?feature=shared

「社会科学におけるもっとも重要な研究の1つ」と称される実験だ。 また、ダニエル・カーネマン、キャス・サンスティーン、ナシム・タレブ、リチャード・ドーキンスといった有名著者たちの作品中でも大きく取り上げられている。 本書は、同著者の満を持しての新著である。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

かつてないほど
人間の頭脳と判断力が
あてにならない時代に備える！！

いつのまにか巻き込まれる
ズルい手法を徹底検証！！

◆知らずしらずのうちに……ズル賢い人が使う巧妙な手口
◆「なぜ私はこれに心当たりがあるのか」と自問せよ
◆意志決定者が気をつけるべき「３つの原理」
◆こうして「答えになっていない答え」にうっかり引き込まれる
◆相手の弱点を見破る「３つの質問」
◆世界的に有名な心理学の研究も「ウソ」だらけ

「不確実性」が常態化してしまったこの世界で、新しい戦略が必要だ。
これまで信じられてきたポーターの「理論」はもう古い。
競争優位を確立した企業がその後、立ちゆかなくなるのはなぜか？　それは競争優位が不動のものだと勘違いしているからだ。
どんなに成功を収めた企業でも常に「次」に備えなければいけないが、大企業や一度競争優位を獲得した企業ほど、そのベストなタイミング「転換点（Inflection Point＝自社のビジネスの根本が変わる局面）」を見逃しがちである。
転換点とは、ここを過ぎてしまうとすべてが取り返しのつかないほど変わってしまうポイントを指している。
このタイミングを迎えているとき、組織のリーダーは次のようなことを感じるようになる。

■自分も含め従業員は、自社製品・サービスを買いたいと思わないし、実際買っていない。
■以前と同じレベル、あるいはそれ以上の投資をしているのに、見返りがないと感じる。
■顧客はより安価でシンプルなソリューションで“十分”だと考えていると思う。
■予想もしなかったところから競争が始まっていると感じる。
■顧客は自社の提供するものに対して、もはや興奮することはないだろう。
■自社が求めている人材から「働きたい会社」の上位に挙げられていないようだ。
■優秀な人材が何人か辞めていく。
■自社の株式はずっと過小評価されている。
■自社の技術者は、新しい技術が登場すれば仕事が変わってしまうだろうと予想している。
■ヘッドハンティングで人材が狙われているわけではなさそうだ。
■成長グラフが減速または反転している。
■この2年間で、市場に出て成功したイノベーションはほとんどない。
■福利厚生を削ったり、社員にリスクを課さざるをえない。
■経営陣が、ネガティブなニュースに聞く耳を持たない。

本書では、イノベーション研究で世界トップにランキングされる経営学者が、
「転換点」を迎えた成熟企業が取るべきアクションを詳らかにしていく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

新型コロナウイルス感染症の世界的流行によって、日本の観光業は深刻な打撃を受けた。右肩上がりで増え続けていた訪日外国人観光客が途絶えてインバウンド需要が消失しただけでなく、国内の旅行需要までもが激減してしまった。この激しい環境変化に直面した業界各社は、いったいどのような創造的対応策を講じて、危機を乗り越えようとしているのだろうか。危機のさなかにある観光業の分析を通じて、急速な環境変化に対する企業や地域の創造的対応力を考える。主な執筆者：山内弘隆（武蔵野大学）、宮崎俊哉（三菱総合研究所）、澤田竜次（PwCコンサルティング）、上原渉・鎌田裕美・福地宏之（一橋大学）、加納史子（コペンハーゲン商科大学）、村木智裕（Intheory）、三井晃子（国際観光振興機構）。経営者インタビューは、星野佳路氏（星野リゾート代表）と高橋伸彰氏（ファルス代表取締役社長）、ビジネスケースは、ラオックスと東京海上日動システムズ。

本業不振、どのように生き残るのか？
価値創造（新規事業）だけではない、利益獲得にもイノベーションを！　

かつて日本企業が率先して取り組んできた「価値創造」では利益が出なくなっている。特にもの売り企業、ものづくり企業には、さらにコロナ禍が後押しして窮地に追い込まれ、待ったなしのところが多い。本書では、こんな時代に、いかに利益をつくりに行くかを徹底的に考え、提案したい。ビジネスモデルは収益化のためにあるが、多くのビジネスモデル論は、「新規事業」による「価値創造」までしか議論されていない。しかし喫緊の課題は、既存事業をどのように立て直し、大切なのは、利益獲得のためのイノベーションを起こしていくかにある。本書では、多くの事例、30に及ぶ利益モデルを分類し、明日を切り拓いていくためのビジネスモデルを考えていく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

営業というと、ノルマや営業パーソンのスキルなど、個人と結びつけて語られることが多い。しかし、企業の活動であるからには、組織立った面にも目を向けるべきではないか。たとえば、生産管理のように、標準化などを進め、組織として安定した成果を達成する仕組みの考察である。それは、本社・ホワイトカラーの生産性向上が求められる今、個人と組織の関係を見直すことにつながるかもしれない。こうした現状認識に立って、本特集では、営業を学問として分析するだけでなく、データや現場情報をもとにした研究成果を交えながら、営業の現状と将来を展望し、この領域の研究と実務を活性化することをめざす。主な執筆者：生稲史彦・佐藤秀典（筑波大学）、稲水伸行・山城慶晃（東京大学）、野部剛・小松弘明・鏑木幸臣（ソフトブレーン・サービス）、小菅竜介（立命館大学）、伊達洋駆（ビジネスリサーチラボ）、山本勲（慶應義塾大学）、ビジネス・ケースは、台湾の電動スクーターのベンチャー「Gogoro」と、東京銀座の老舗テーラー「英國屋」の企業変革。経営者インタビューは、ユーグレナのの出雲充代表取締役CEO。

最近１０年間で約１０万人にのぼる消費者からマーケティングリサーチをおこなってきている著者が消費者の意識を「聞き出す技術」を余すことなく解説。読めばあなたも名マーケッター。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。ビジネススクールでは教えないマーケティングの発想力と思考力を身につけるための１冊。観察から、発想、企画立案、プレゼンまで、実務担当者に必要な基本プロセスが独習できる！【主な内容】第１部　現状を分析する技術第１章　するべきことを見通す第２章　生活者と社会を知る第２部　針路を選ぶ技術第３章　課題を発見する第４章　ターゲットを描く第５章　ポジショニングを定める第６章　コンセプトを築く第７章　コミュニケーションプランまでのストーリー第３部　考えを表現する技術第８章　企画を決める第９章　プレゼンテーションを組み立てる

練習問題を解くワークブックスタイルでマーケティングを学ぶ。「自分は最近何を買ったか」「最近、気になる広告は？」といった身の回りの事柄から基礎と実践を学ぶスタイルを採用。【主な内容】第１章　マーケティングの思考第２章　消費行動の理論――「演習I　自分の買い物」から学ぶ第３章　日本の市場環境の変化第４章　消費環境の変化――「演習II　タウンウォッチング」から学ぶ第５章　メディアとコミュニケーションの変化第６章　マーケティング戦略の分析――「演習III　コミュニケーション読解」から学ぶ第７章　社会の構造変化とマーケティング――「演習IV　仮説構築と課題発見」から学ぶ終　章　マーケティングの素養とは

２０１０年で既に１８０兆円以上、２０２０年には３５０兆円以上に。空前絶後の世界のグリーンビジネス市場で、日本企業はいかに戦うべきか。エキスパートたちが海外＆日本企業のケースを基に徹底解説。【主な内容】第１章　現在進行形の「グリーン革命」第２章　グリーン革命がもたらすもの第３章　周回遅れの日本企業第４章　グリーンビジネス市場の構造と市場機会第５章　変貌するグローバル・グリーンビジネス市場第６章　先行する企業の戦い方第７章　日本企業がグローバル・グリーンビジネスで勝つために

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。「高い技術力」「優れた製品」だけでは、生き残れない！「下請け業者」から脱却し、グローバル競争を勝ち抜くための処方箋はここにある。日本の競争力の源泉は、素材や部品などのＢｔｏＢ企業によるところが大きく、日本の成長はこうしたＢｔｏＢ産業や企業に依存している。日本企業の部品や素材にかかわる技術力は、世界で高い評価を受けており、高いシェアを有している企業も数多く存在している。しかし、それに見合った利益率を確保できているとはいえない。技術力があっても、それを十分な利益に結びつけることには失敗しているのだ。ＢｔｏＢ企業の産業財（ビジネス財・生産財）のマーケティング（つまり、法人営業）は、日本がこれから生き残っていくためにもニーズの高い領域である。とりわけ、近年の市場のグローバル化の中で、部品や素材メーカーは欧米企業と中国をはじめとする新興国企業との狭間に立たされて、苦戦する企業も少なくない。本書では、そうした企業に対して、今後の成長シナリオを策定する際の道標をマーケティングの視点で提供することをねらいとする。