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日本株復活のカギはAI(人工知能)革命である。AI革命の主戦場は、1IoT(あらゆるモノがインターネットにつながる)、2自動走行、3ロボット、4フィンテック(ITと金融の融合)の4分野だ。これらはいずれも日本企業が先行しているか、あるいは将来リードすることが見込まれる。安倍政権も、アベノミクスの柱にAIを据えて第四次産業革命をリードすることを目指している。
AI革命で最大の市場は、「自動走行技術」になるだろう。その主戦場である自動車の技術力も規模も、日本は世界を圧倒している。トヨタ自動車の時価総額(約19兆円)は、世界2位ダイムラーの2倍以上ある。トヨタは京セラと並んでKDDIの筆頭株主であり、移動体通信システムの技術力は大変高い。そしてハイブリッドシステム、カーナビゲーションシステムなど自動車のIT化において、日本の自動車メーカーは世界を圧倒する。自動走行に不可欠なセンサー、小型モーター、電子制御用自動車部品においても、日本電産、オムロン、デンソーなど世界のトップ企業が数多い。
ロボットは、伝統的に日本が強い分野だ。ファナック、安川電機、パナソニックは、世界の工業用ロボットのトップメーカーである。そして、ソフトバンクグループ、ソニー、ホンダなどがサービス産業向けのロボット開発に注力している。その成功例がソフトバンクのペッパー君だ。またサイバーダインはロボットスーツを開発し、医療・介護の分野で新産業を創出した。
IoTでは高度なセンサーや電子部品が不可欠だが、この分野でも村田製作所、キーエンス、オムロンが世界的な競争力を持つ。さらに、コマツ、ファナック、三菱電機が機械の電子制御化において世界をリードしており、オリンパス、富士フイルムホールディングス、テルモなどが医療用機器のIoTで先行している。
フィンテックによって産業界と金融界の垣根が低くなり、その結果、産業界から金融業への進出が加速しよう。たとえば、ソニーや楽天の営業利益の半分前後はすでに金融事業から生まれている(15年度)。日本では楽天Edy(エディ)、WAON(ワオン)、nanaco(ナナコ)、Suica(スイカ)など電子マネーが普及しているため、フィンテックと親和性が高く、ビジネスチャンスが多くある。
本書は、日本株復活の最大テーマであるAI革命で浮上する日本企業に焦点をあてている。

安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」の成功を背景に、順調に上昇してきた日本株相場だが、今年に入り、大きな波乱が起こりつつある。その波乱要因は、ギリシャ危機と中国株式市場の乱高下である。
今後、ギリシャ危機は、株式市場にどのような影響を与えるのか。著者は、1金融市場混乱シナリオ、2世界的株高シナリオという、2つの正反対のシナリオを提示し、どちらが実現の可能性が高いかを検討している。
1の金融市場混乱シナリオでは、ギリシャ危機が世界に伝播し、世界的に株価が下落することになる。このシナリオで特に懸念されるのは、厳しい経済状況にあるロシア、ブラジルなどの新興国である。
2の世界的株高シナリオでは、ギリシャ危機や中国危機が予想以上に拡大しない限り、世界的な金融市場の混乱は避けられるとみる。このため、「適度な」危機が長続きすれば、世界の中央銀行の金融緩和は長続きするため、世界的な株高が続くことになる。
いずれにしても、歴史的にみて永遠に景気が拡大することはなく、いまの株高と円安が永遠に続くことはない。景気サイクルが存在する以上、やがては、相場が反転することになる。大きく株高と円安になるようであれば、その反動で強烈な株安と円高がやってくることになる。
本書は、金融業界30年以上の金融のプロ中のプロの著者が、ギリシャ危機と中国株下落の世界市場に与える影響を分析し、次のバブルとその崩壊のシナリオを紹介する。

　過去最高値を更新し続ける米国株。15年ぶりの高値を記録した日本株。さらに、ドル高や原油安、低金利も同時に進行する。この先の世界をどう見渡せばいいのか。歴史をひもといてみれば、得られる教訓は少なくない。
本書は週刊エコノミスト２０１５年３月10日号で掲載された特集「相場は歴史に学べ」の記事を電子書籍にしたものです。

目次：
はじめに
【相場は歴史に学べ】
　・名目ＧＤＰ比で高値圏の日本株　バブルを増長する金融政策
　・独占インタビュー　ブラード・セントルイス連銀総裁
　・ここが知りたい
　　　１．日本株　８７年バブル前相場に類似
　　　２．円安　円売り膨張は転換のシグナル
　　　３．マクロバブルの見抜き方　「総融資残高の対ＧＤＰ比」１．７倍超で崩壊
　　　４．ドル高　米国内でくすぶる批判に要注意
　　　５．利上げ　大恐慌、中南米危機の暴発装置
　　　６．原油安　「逆オイルショック」再来で60ドルの低価格時代が続く
　　　７．米株高　金融市場発の景気悪化に注意
　　　８．中国の次の成長国は？　「工業化」に挑むミャンマー　インドのIT
　　　９．どうなる金価格　ドルとの逆相関に変化
　　　10．ロシアの行方　原油価格と連動した国家の盛衰
　・中央銀行の失敗史　政治の急接近時には要注意

２０１４年11月末現在、原油価格が急落している。背景には米国のシェールオイルの生産急増とサウジアラビアが減産を渋ることによる需給緩和がある。一方で中東では、イスラム国の勢力拡大など地政学リスクがくすぶっている。原油価格や中東の政治経済はどうなるのか。本書は、週刊エコノミスト２０１４年11月11日号の特集「原油急落と中東情勢」を電子書籍化しました。

主な内容は以下のとおり

Ｐａｒｔ１　今なぜ原油急落か
・下値は１バレル７０ドル台　世界経済減速と供給過剰
・産油国の思惑　価格下げてもシェア防衛のサウジ
・「在来型」から「非在来型」へ　石油が簡単に掘れる時代の終焉
・「イスラム国」とは何か　イスラム法統治の国家を目指す
・イスラム国の勢力拡大を生む米国と中東諸国間の溝
・中東諸国の経済　格差拡大、資源と人口で明暗
・２９０兆円の中東オイルマネー　欧米離れ、アジア市場に照準
・トルコ・イラン・エジプト経済需要３カ国を見る

Ｐａｒｔ２　歴史と宗教早わかり
・イスラム成立とオスマン帝国崩壊　影響与え続ける「初期イスラム」現代を決定づけたオスマン崩壊
・オスマン帝国崩壊後～現在　台頭するイスラム主義運動　中東政治の行方を左右
・イスラム教とはどんな宗教？　五つの信仰行為を義務づけ
・混乱と暴力が続く理由　中東混乱の本質は階級闘争
・ソーシャルメディア　反政府、テロ活動に巧みに利用

東京オリンピック、首都大改造、アベノミクス……
世界の投資家が注目！
２０２０年まで続く投資テーマ「東京」。日本株大復活か！？
シティグループ証券副会長が徹底分析！

世界の敏腕投資家たちが次の投資テーマとして注目するのが、2020年にオリンピックが開かれる東京である。アベノミクスの成功とオリンピックで日本株は「大復活」を遂げるのか。日経平均３万円の条件とは。シティグループ証券副会長の著者が徹底分析する。

著者は前作『シェール革命で日本が再浮上する』（2013年3月）で、米国のシェール革命こそがIT革命を超える「投資テーマ」になると説いた。本書では、シェール革命の次の世界的な投資テーマとして「東京」に焦点をあてている。

著者は、「東京」が世界的な投資テーマとなる理由として次を挙げている。
（１） すでに世界のマネーが東京に流入している。
（２） アベノミクスは外国人投資家から評価が高い。
（３） 金融センター、ビジネスセンターを兼ねる東京の国際競争力は高い。
（４） 2020年の東京オリンピックに向けて大規模再開発プロジェクトが続々とある。
（５） 割安な東京の不動産に世界のマネーが狙いを定めている。

特に注目するのが、東京の不動産である。著者は、東京の不動産は、ニューヨーク、ロンドン、パリ、香港、シンガポールなど世界主要都市と比較すると、割安だと分析する。株式市場同様に世界の最後に回復しつつある東京の不動産を目指して、世界のマネーは本格的に東京にやってくる可能性がある。

2020年を目標に東京のグローバル化が進み、他の主要都市が続いて、日本経済を活性化していくことこそが、「真のオリンピック効果」であると説いている。