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さっと読めるミニ書籍です（文章量10,000文字以上 11,000文字未満（10分で読めるシリーズ））


【書籍説明】

「老害」とは、指導的立場にある高齢者の硬直した考え方で組織の活力が失われること。


若い世代からは、自分たちのやりたいようにやりたいと言われ、自分は「上の人たち」とは違うよというフリをしながら、若者たちを説得するようにして、結果、走る方向を変えさせていく、ソフト老害です。


誰も傷つかないようにとバランスを取っているつもりだが、２０代、３０代からしたらそのバランスを取っている行為が、妨害行為になっています。


４０代は老害なんて関係ないと思いがちですが、４０代から始まっていて、それを自覚した方がいいと本当に思います。


嫌われるなら正面からちゃんと嫌われよう、嫌われることを恐れてうまくやろうと思うから、逆にソフト老害になるのです。


時代は令和に入り働き方改革も進行しつつあり、もう昭和のメンタリティでは若い方には「老害」だらけで古くてウザイ。


加齢して体が老化して行くのは仕方ないですが、気落ちや周囲との接し方については大いに考えるべし。


メンタル面で時代に遅れないよう自分を律していくべきです、必ずしも４０代からソフト老害が始まり、５０代から真の老害が発生するワケではありません。


後ろ指を指され煙たい存在とならないよう、嫌われ者の烙印を押され世代間ギャップで悩まぬように・・・。



【著者紹介】
松田天地（マツダテンチ）
還暦で定年を迎え嘱託人生謳歌中
地方の中小製造業で営業職38年、販売、広報、採用、事務等広くあらゆる業務内容を経験。
転職１回、中間管理職止まり。平凡で普通のサラリーマンだったので中間層までの気持ちは良く分かります。

20分で読めるミニ書籍です（文章量20,000文字程度=紙の書籍の40ページ程度）
「役立つ」「わかりやすい」「おもしろい」をコンセプトに個性あふれる作家陣が執筆しております。自己啓発、問題解決、気分転換、他の読書の箸休め、スキルアップ、ストレス解消、いろいろなシチュエーションでご利用いただけます。是非、お試しください。

書籍説明文
発達障害診断を受けるにあたって、当事者が、どうすればいいかを事例を挙げて徹底指導！発達障害は、当事者にも雇用者にも社会にとってもデリケートな問題。トラブル対策完全マニュアルを味方にしよう！

まえがき
まず、この本を手に取っている架空の「あなた」の話をしましょう。
「空気、読めないね」
「こんなこともできないの？」
「どうして、そういう考え方をするのか、わからない」
他人から、こういうことを言われた経験と―
「頭の中が色んな思考でいっぱい」
「集中力がない」
「一度集中すると、寝食何もかも忘れてしまう」
「努力しても、努力してもうまくできないことがある」
こんな自分の実感とが、ちかちかちかと点滅して―
あなたは、「もしかして、俺（私）発達障害かもしれない」という疑いを抱くようになる。

著者紹介
真生　麻稀哉（シンノウ　マキヤ）
愛知大学国文学専修卒業。２０１３年、某マスコミ関係の会社で働いている時に、広汎性発達障害の診断を受ける。障害者手帳３級取得歴１年半。５月に会社を退職。現在は、小説の賞に応募を続ける傍ら、某広告代理店でライターとして勤務中。…　以上まえがきより抜粋

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突然はじまる介護生活
本書で「困った」をぜんぶ解決！

2025年、団塊の世代全員が75歳以上の後期高齢者になります。
75歳を超えると要支援・要介護の割合が一気に上昇。
介護生活は誰にでも起こりうるのです。

はじめての介護は突然やってくることが多く、
手続き、制度、サービス、お金のことなどではじめて知ることも多くあり、
たくさんの「困った」が出てくるはず。

本書では、専門家たちが介護にまつわる制度、手続きなどの基本、お金の話、
介護生活をサポートしてくれる商品、介護施設の選び方など、
さまざまな方面から介護について解説していきます。

縮みゆくこの国を待ち受ける未来は暗いのか？　社会を考えるための論点各々を、数字をベースに考えると、「危機」と「希望」の両面が見えてくる。この国の未来の姿とは？　「人口・社会」「経済」「環境問題」「防衛・安全保障」「ＡＩ、そしてロボット」「最新医療」　考えるべき論点それぞれを数字で整理すると「危機」と「希望」の両面が見えてくる　・男性の60.4％が非正規労働者／・2005年生まれの女性の最大42％が生涯子どもを持たない／・殺人事件の検挙率は101％（2021年）／・再生可能エネルギーで賄える電力量のポテンシャルは、2020年度国内発電量の2.6倍超／・2100年までに、夏が1年の半分近く、冬は2カ月以下に？

★紛争研究会が選ぶ「2022年ブック・オブ・ザ・イヤー賞」最終候補作

★寄せられた賛辞の一部
「平和は可能だがむずかしい。…大きなアイデアと現場のファクト、その両方を知る専門家に耳を傾けることが欠かせない。『平和をつくる方法』は人類の最も崇高な試みについて新たな洞察を与えてくれる」──スティーヴン・ピンカー（『暴力の人類史』著者）

「セヴリーヌ・オトセールは、コンゴであれ、コロンビアであれ、アメリカであれ、日々、地域社会で暴力を減らすために努力している普通の女性や男性の物語を語る。読者に行動を促す、魅惑的で感動的な物語だ」──デニ・ムクウェゲ（2018年ノーベル平和賞受賞者）

「『平和をつくる方法』は、ありふれた国際政治の本ではない。まわりの世界の見方を変える一冊だ」──リーマ・ボウイー（2011年ノーベル平和賞受賞者）

★内容
平和構築という言葉は、私たちが何度も耳にした物語を想起させるかもしれない。ある地域で暴力が発生すると、国連が介入し、ドナーが多額の支援を約束し、紛争当事者が協定に署名して、メディアが平和を称える。そして数週間後、ときには数日後に、暴力が燃えあがる──そのような物語。

はたして、私たちに持続可能な平和を築くことなど可能だろうか？　可能だとすればどのように？　そうした問いに答えるのが本書である。

著者は、善意にもとづくが本質的な欠陥を抱える「ピース・インク」と彼女が名付けるものについて──その世界に身を浸しながら（参与観察）──考察する。最も望ましくない状況であっても平和は育まれることを証明するために。

そのため、従来とは異なる問いの立て方もする。つまり、〈不思議なのは…紛争解決の取り組みが失敗するのはなぜか、ではない。ときどき大成功を収めるのはなぜか、だ〉。

そう、多くの政治家や専門家が説くのとは反対に、問題に大金を投じても解決策になるとはかぎらない。選挙で平和が築かれるわけではないし、民主主義はそれ自体が黄金のチケットではないかもしれない（少なくとも短期的には）。

では、ほんとうに有効だったものは何か。国際社会が嫌う方法だが、一般市民に力を与えることだ。地元住民主導の草の根の取り組みにこそ暴力を止めるヒントがある。そしてそれは、私たち自身の地域社会やコミュニティ内での対立の解決にも役に立つ。

本書は、20年間の学びがつまった暴力を止めて平和を始めるための実践的ガイドである。

1972年日中国交樹立によって、日本は中華民国(＝台湾)と断交した。その同じ年に大学院に進学、研究をスタートさせた著者の研究人生は奇しくも台湾が民主化し、中国とは明らかに異なるアイデンティティ(＝台湾化)へと進んだ道程と重なる。政府要人や台湾人研究者、歴史的事件の関係者との交流……。いまや中国は経済的にも軍事的にも大国となって、アメリカのライバルへと躍り出た。黎明期から台湾を見つめ続けた著者が、米中両大国に翻弄されつつも主体性を模索する台湾のこれまでを振り返り、現状と今後のゆくえを分析する。　【目次】プロローグ　台湾現代史における一九四九年と一九七二年／第I部　民主化の現場を歩く──オポジションから入る／第一章　日台断交の頃──台湾研究事始めと初めての台湾訪問／第二章　民主化の胎動に触れる／第三章　「自由の隙間」に立ちあがる台湾ナショナリズム／第四章　国民党一党支配の揺らぎ／第五章　民主化と「バランサー」李登輝の闘争──「憲政改革」の政治過程を見つめる／第六章　日本台湾学会の設立──台湾理解の知的インフラ／第II部　台湾化の脈動を見出す──アイデンティティの政治の背景に眼をやる／第七章　船出する新興民主体制──総統選挙が刻む政治のリズム／第八章　大国の狭間で──「中国要因」の政治の登場と米中の対立／第九章　中華民国台湾化論を提起する──台湾政治研究の曲がり角で／第十章　中華民国台湾化の不均衡な展開──新興民主体制下の国家再編と国民再編／エピローグ　パフォーマンスする主権──「台湾の定義はまだできていない？」

日本はなぜ没落したのか。敗戦後の日本が再生を目指したところから説き起こし、プラザ合意以降の日米同盟のありように、日本没落の原因を見て、日本の政治・経済・官界における「戦略の不在」と「戦略的思考」の欠落をえぐり出す。中国による一帯一路構想の展開が、クワッド（米日豪印）戦略とせめぎ合う現実に対し、日本はどう立ち向かうべきか。リベラル派国際政治学者が新たな「同盟と戦略力の流儀」のあり方を検討し、ポストコロナ、ウクライナ戦争以後の世界で日本が生き残る戦略を明らかにする。

来たるべき300年後の社会を実行可能な形で構想した画期的試論、ついに文庫化！　この複雑な世界を複雑なまま生きることはいかにして可能か――。これが本書の中心にある問いだ。生命の起源から説き起こし、膜と核の問題が社会制度と地続きであることが、最初に示される。社会の〈なめらかさ〉とは、膜の機能を弱め、諸物が連続的なつながりをなすネットワークへと開いていくことにほかならない。それは、情報技術の支援の下、貨幣・投票・法・軍事というコアシステムの変革によって実現される。近代のメジャーバージョンアップだ。巻末には、原著刊行後に顕在化した問題を俯瞰する新論考を付し、本書の現代性と可能性をあらためて照射する。

清朝中国から台湾を割譲させた日本は、植民地・台湾を統治するため新たな統括官庁を組織した。その現地機関が台湾総督府である。初期武官総督時代・大正デモクラシー期の文官総督時代・大戦期の後期武官時代を経て、植民地時代の終焉までの日本支配の全貌を追うとともに、その軍事権・行政権・立法権・司法権の実態を探る。そこで浮き彫りにされるのは、台湾人としての民族意識が自治権獲得に向けた運動と併行して日本統治期に醸成された、という史実だ。台湾独立運動家でもあった著者が、多面的な視点をもって、平明かつ詳細に書ききった名著。

日本の植民地政策のもとに設立された朝鮮銀行。その営業実態は軍部の大陸侵攻とも深くかかわっており、とりわけ日中戦争期以後の日本の軍費調達に重要な役割を担っていた。国力の乏しかった日本は、日銀券を増発するかわりに、中国連合準備銀行との預け合など「金融上のやり口」を駆使して、植民地通貨を発行した。これにより内地経済の崩壊を防ぎつつ戦争の継続が可能になったのである。朝鮮銀行関係の極秘資料にも精通していた著者が、歴史に隠れたその実態を緻密に描きだす。

「あなたたちは国連を終わりにするのか。いいえと言うならただちに行動すべきだ」。2022年４月５日、ウクライナのゼレンスキー大統領は、国連安全保障理事会でのオンライン演説で訴えた。安全保障理事会で拒否権を持つ五つの常任理事国の一国であるロシアによるウクライナ侵攻は、安保理の機能を停止させ、国際秩序の根幹を揺るがしている。たった五つの国にだけ拒否権という特権を認める歪な仕組みはなぜ生まれ、温存されてきたのか。その誕生からウクライナ侵攻を巡る攻防まで、国連安全保障理事会の真実を描く。

急増する移民・難民、各地で台頭する自国中心主義や排外主義、そしてますます拡大する経済格差……。ヒトやモノ、カネ、情報の国境を越えた移動を基礎に飛躍的な発展を遂げたはずの現代世界で、いったい何が起きているのか。本書では、現代をグローバリゼーションの時代と捉え、国民国家や国民経済といった近代社会の前提とされてきた枠組みを、移動という視点から再検討していく。グローバリゼーションと国家との逆説的な関係を解きほぐし、現代世界の深層に鋭く迫る。

2021年２月１日、ミャンマー国軍がクーデターを起こし、アウンサンスーチー国家顧問らを拘束した。民主化に舵を切ったとみられていた国で起きた突然の政変は、世界に衝撃を与えた。民政移管後もなお大きな力を維持していた国軍が、なぜ今クーデターに踏み切ったのか。その背景にあるのが、ビルマ人ナショナリズムに基づく国軍、スーチー率いる民主派ＮＬＤ、国内に100以上存在するとされる少数民族の因縁だ。現地取材をもとに三者のもつれた関係をひもとき、クーデターの深層を探る。

約三〇年前、ソ連・東欧の社会主義政治体制は崩壊した。議会制＝ソヴェト制の外観の下、一党制または事実上の単一政党制を採用していた国々は、複数政党制を前提とする新しい政治体制への転換を迫られた。以来現在まで、これらの国々では幾度となく政治体制の変更が行われ、それは時に暴力を伴う。この政治体制のダイナミックな変化を理解する鍵となるのが、ポスト社会主義圏に多く見られる「準大統領制」というシステムである。地政学的対立とポピュリズムに翻弄されたソ連崩壊後の三〇年を、大統領・議会・首相の関係から読み解く。

1889年に公布され、敗戦後にいたるまで国家の基本法としてこの国のかたちを規定した大日本帝国憲法（明治憲法）。民意の支えにより政党が力を獲得することを警戒した藩閥勢力の手になるこの憲法は、天皇大権が強く、議会権限の弱いものであった。そうした法の特質が、無謀な戦争の回避を困難にしたとして批判される。だが他方、この明治憲法体制のもとで、戦後憲法の時代にも劣らぬデモクラシーの実践がさまざまに花開いたことも事実だ。私たちはいま、明治憲法の時代をどう再評価すべきか。近代日本の歩みを根本からよみなおす。

米日の支配・従属関係の原型は、太平洋戦争の勝者と敗者との上下・優劣関係のなかで形成された。米国主導のこの「日米非対称システム」が生んだ天皇制温存、新憲法、旧・新安保条約が戦後日本にとって何を意味するかを分析。米国優位を許す弱者日本独自の理由を考察する。また冷戦後の安保条約変容を検証。中国台頭・米国後退の中、政治的自立を欠く日本を厳しく見据える視点から、相応の軍事的負担を担いつつ民主主義を確たるものにするため、いま日本国民が何をすべきかを問う。

シリア内戦、「イスラーム国」、「アラブの春」、石油依存経済、パレスチナ問題……中東では今も多くの問題が起こっている。しかし報道や時事解説を通してこうした事実を「知る」ことはできても、「なぜ」起こったのか、その原因を「理解する」ことはなかなか難しい。本書は、中東政治学のエッセンスを紹介しながら、国家、独裁、紛争、石油、宗教という五つのテーマをめぐり、その「なぜ」を読み解いていく。中東という大きな課題に向きあっていくために必読の一冊。

細分化されたアイデンティティ集団の近視眼的政治利用がリベラルの包容力を自壊させ、あまりに理想的に設定されたリベラルな価値からこぼれ落ちる生身の人々の憤りがポピュリズムを肥大化させる。グローバリズムとアルゴリズムの波は、個人の自律のみならず国家の自律をも脅かす。ＡＩ時代において国家と個人の自律を貫く具体策とは？　ナショナル・アイデンティティによる包摂、そして「人の支配」から「法の支配」への脱却を斬新に提言する、気鋭の法律家によるリベラル再生に向けた挑戦状。

改革開放の開始から四〇年。いま中国経済は重大な転機を迎えている。アメリカとの貿易戦争と成長の鈍化。習近平や李克強の指導する現政権下では、富強と効率と公正という三つの原理のトリレンマにより、改革が踏み惑っている。今後、中国はさらに飛躍を遂げ、国民統合と社会の安定が進むのか、それとも各種の社会経済的矛盾が激化して社会の混乱や政情不安をもたらすのか。長年にわたって中国経済を見つめてきた著者が、矛盾に満ちた経済発展史と今後進むべき道筋を解説する。

平成の30年間は、グローバリゼーションの進展の中で、戦後に形成された日本的システムが崩壊していく時代だった。政治、経済、雇用、教育、メディア、防衛──。昭和の時代にはうまく回っていたものがすべて機能不全に陥り、そこから立ち直ろうとする挑戦の失敗と挫折の繰り返しが、平成史を特徴づけている。「平成」という時代を過去に葬り去ることなく、失敗の歴史を総括し、未来への指針を示すために。各分野の第一人者が10のテーマで見通す、最もリアルな平成史。

日本の政治がうまく行っていない。政治が失敗すれば、私たちの自由も幸福も、壊れてしまいかねない。大きな政府vs.小さな政府、高負担・高福祉vs.自由放任……。対立軸の根本には、哲学の違いがある。だが、政治の基本となる考え方は難しくない。その原則を踏まえて行動すれば、社会は確実によくなっていく。政府、議会、安全保障から、年金、教育、医療保険まで、重要ポイントがみるみる分かる、画期的入門書！

「世界最先端の地」シリコンバレーでは、日々Googleの自動運転車が涼しい顔をして公道を走っている。いま、日本が誇る自動車産業は、その誕生以来最大の危機を迎えている─。　【WedgeセレクションNo.56】目次■PART1米IT企業が先行する「自動運転」開発 壊れだした自動車業界のパワーバランス 文・川端由美・Wedge編集部■PART2自動車メーカーは置き去り Googleが目指す完全自動運転 文・自動車業界関係者■PART3欧米自動車メーカーが続々参入 なぜいまカーシェアなのか？文・宮田拓弥※この電子書籍は、月刊『Wedge』2016年6月号に掲載された記事を一部編集したものです。記事中の事実関係、データ、肩書き等は掲載当時のものです。