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先が見えない時代、「業界地図」なら視界が晴れる！
13年連続売上No.1、もっとも売れている「業界地図」の最新版（大手書店調べ）
過去最多192業界・テーマの最新トレンドがサクッとわかります！

■業界ガイドブックの決定版！
◯株式投資　ー銘柄発掘、銘柄分析に
◯就活・転職　ー業界研究、志望企業探しに
◯ビジネス　ー営業先開拓、市場調査、研修に

■2024年版の特徴
・「業界深読み」が新登場！　再編の系譜、バリューチェーン、働き方・・・地図と併せて読むと理解がグンと深まる

・「AI」「Web３」「量子コンピューター」「スニーカー」など話題の業界を新規収録！

・掲載数は過去最多となる192業界・テーマ！「調査会社」「バス・タクシー」などニッチ業界追加、既存業界も四季報記者が総力アップデート

・アマゾンは464万円、メタプラットフォームズは4021万円・・・GAFAMを筆頭に大手米国企業の平均年収を掲載！日本企業との年収差もわかる

・特別付録・・・会員制サービス「業界地図デジタル」の特別優待クーポンをご提供。検索、比較、分析もサクサク。地図から企業ページに移動、外国企業ページ掲載など、紙版にはない機能が充実！

■充実の巻頭企画
・「人口減少で浮かぶ業界、沈む業界」　ー四季報記者が業界の未来を展望ー
・「47都道府県のトップ企業」　ー北海道から沖縄まで、知られざる有力企業ー
・「花形業界vs.苦境業界マップ」　ー市場規模と利益率で読み解く業界の盛衰ー
・「業界別平均年収ランキング」　ー業界ごとの40歳平均年収を推計ー

ビジネスマンは“最低”このレベルの知識を持ちなさい！
消費税、憲法改正、TPP農業問題……、
ニュースをインテリジェンスで捉える。


──本書で取り上げている論点は、私にとって目新しいものではない。
時代とともに新たな証拠が積みあがってきて、論点が補強されるために、
ときに新鮮に映ることがあるのかもしれない。（「まえがき」より）

ビジネス誌『PRESIDENT』好評連載、時代を捉える金言満載の『日本のカラクリ』を１冊に。
消費税、原発、憲法……、時代に通底する問題点を
日本一のコンサルタント、『企業参謀』の大前研一がわかりやすく解説。
ジャック・アタリ、三浦雄一郎との特別対談を収録。


【目次】
《特別対談１》ジャック・アタリvs大前研一　～「日本病」克服の唯一のカギとは？～

■01：ケインズ以降のマクロ経済理論はもはや通用しない
■02：今、世界で本当に隆盛を極めている「クオリティ国家10」を見てこい
■03：アベノミクスよりすごい景気対策がある
■04：下請けなのに、なぜ台湾企業は強いのか？
■05：新しい「日本のお家芸」を探せ！
■06：世界滞在型旅行業は自動車産業より市場規模が大きい
■07：「ヒット商品」が出ない本当の理由
■08：なぜ、日本人はかくも覇気がなくなったのか？
■09：「TPP農業問題」を解決するただ一つの道
■10：うなぎ上りに膨れ上がる国民医療費
■11：憲法96条は占領軍の最悪の置き土産
■12：「都構想」「道州制」が世界マネーを呼ぶ
■13：「日本版一国二制度」の始まり
■14：日本の地方分権はずっと足踏みしてきた
■15：橋下徹大阪市長を嫌いな人は、なぜ嫌いなのか？
■16：これが本物の「官僚改革」だ
■17：すべて腹芸と裏ワザで行われてきた外交交渉
■18：福島第一原発事故の本当の原因
■19：日本の被曝恐怖症は、なぜこんなにも偏っているのか？
■20：知らないと危ない！「世界の宗教」の歩き方

《特別対談２》三浦雄一郎vs大前研一　～80歳でエベレスト登頂、偉業の裏側～

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特集 ～オセアニア～　青い海と島々と描いてゆく未来
地理的な近さに加え、歴史的な経緯もあって、日本との結びつきが強い大洋州（オセアニア）の国々。島国ならではの環境は独自の文化を育む一方で、社会基盤の整備や経済発展を阻んできた。近年では、地球温暖化に起因する諸問題に悩まされている。こういった各国が抱える課題を解決しようと、長らく国際協力を行ってきたJICA。直近の取り組みを紹介する他、この地域と日本が描く未来を展望する。


本誌について
『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています（『mundi』
から誌名をあらため、2021年6月号から偶数月１日に発行します）。

給料は下がるのに、物価は上がる――
「最悪の未来」（スタグフレーション）を回避するため、
日本はいま、何をするべきなのか？

コメンテーターとして、テレビ・ラジオに引っ張りだこの著者が、
「日本経済を復活させる」唯一の方法を初めて明かす！

本書では、多くの日本人が衝撃を受けるであろう真実を提示しています。
それは「日本の高度経済成長は単なる偶然だった」ということ――。
私たちはこの”間違った成功体験”に固執しすぎるあまり、
沈みゆく経済を前にしても、効果的な対策を講じられなかったわけです。
日本経済に対して正しい認識を持てば、
自ずと「経済復活の処方箋」が見えてくるのです。　――著者

【目次・内容例】
第１章　日本は「経済政策」では復活しない
・結局、どの政権でも「低成長」
・「現役世代の消費低迷」という大問題
・「新しい資本主義」も期待できない
……
第２章　高度成長は“単なる偶然”だった
・中国の失敗による「ライバル不在」
・日本は「輸出＋消費」のハイブリッド
・「政府に頼らない産業ばかりが生き残る」という皮肉
……
第３章　IT拒否社会ニッポン
・なぜ、日本でイノベーションが生まれないのか？
・「IT化の遅れ」が経済衰退のきっかけ
・「組織文化」がIT化を妨げる
……
第４章　日本は製造業大国ドイツになれるのか？
・半完成品を売る日本、最終製品を売るドイツ
・日米貿易摩擦で日本が見せた驚くべき反応
・ドイツの巧みな外交戦略
……
第５章　経済成長のエンジンとしての「消費」
・「円安がメリット」の時代は終わった
・「将来が不安」だと人はお金を貯め込む
・異質な「人件費削減策」がもたらしたもの
……
第６章日本が成長する唯一の方法
・世界はブロック経済に向けて動き出している
・輸出立国を続けるには中国に従うしかない
・「１億人の国内消費」を喚起するのがもっとも効率的
……

【WedgeONLINE PREMIUM】
昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋【特別版】

「失われた30年」

“平成”という時代を総括するときにしばしば用いられるこの言葉にはどこか、“昭和”という時代を礼賛する響きがある。

　たしかに、敗戦後の焼け跡から国を再興し、経済面では、世界首位の米国に肉薄した輝かしい時代だった。そして、バブル崩壊によりその輝きが手からすり抜ける悔しさを味わった時代でもあった。

　高度経済成長期の幻想を追い求め続けた「平成」が終わり、「令和」の時代が幕を開けた今、我々は新たな日本の未来を描くべきだ。

　今や国の基盤となった「社会保障制度」も昭和の時代に形作られた。１９４６年（昭和21年）公布の日本国憲法に「社会保障」という言葉が用いられたことでその概念が広まり、昭和30～40年代の国民皆保険・皆年金の整備、老人医療費の無料化、児童手当の創設等により制度拡充が図られた。まさに、人口増加と経済成長を下支えに「風呂敷を広げた」時代である。

　「福祉元年」と呼ばれ、現在の社会保障制度体系がほぼ整った73年（昭和48年）、第一次オイルショックが勃発し、高度経済成長は終焉に向かう。それから今日に至るまで、年金制度へのマクロ経済スライドの導入や、高齢者医療費の自己負担率引き上げなど、様々な制度見直しを迫られた。特に、少子化による負担者の減少と、平均寿命の伸びによる給付額の増加は、制度創設当時には想定しきれなかった事態といえる。

　２００８年をピークに、日本の総人口は急降下を始めた。現在約１億２５００万人の人口は、２１００年には６０００万人を下回り、半分以下となる見込みだ。人口増加を前提とした現行の社会保障制度は既に限界を迎えている。昭和に広げすぎた風呂敷を畳み、新たな仕組みを打ち出すときだ。

　社会保障に「特効薬」はない。だが、昭和的価値観から脱却し、現状を受け入れることで、その糸口が見えてくる。これから示す「処方箋」が、新たな時代の社会保障へとつながっていくことを期待する。

　月刊誌『Ｗｅｄｇｅ』2021年5月号（4月20日発売）の特集「昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋」に同誌22年8月号（7月20日発売）の「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな」（東京大学大学院経済学研究所教授・山口 慎太郎氏、京都大学公共政策大学院　教授・奈良岡 聰智氏）の記事を加えた特別版です。

Part 1:介護
介護職員が足りない! 今こそ必要な「発想の転換」
編集部
Part 2:人口減少
新型コロナが加速させた人口減少 “成長神話"をリセットせよ
森田 朗(東京大学名誉教授)
Part 3:医療
「医療」から「介護」への転換期 “高コスト体質"からの脱却を
土居丈朗(慶應義塾大学経済学部教授)
Part 4:少子化対策
「男性を家庭に返す」 これが日本の少子化対策の第一歩
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科教授)
Part 5:歴史
「人口減少悲観論」を乗り越え希望を持てる社会を描け
鬼頭 宏(上智大学経済学部名誉教授)
Part 6:制度改革
分水嶺に立つ社会保障制度 こうすれば甦る
島澤 諭(中部圏社会経済研究所研究部長)
COLUMN:高齢者活躍
お金だけが支えじゃない 高齢者はもっと活躍できる
編集部
Part 7:国民理解
「国家 対 国民」の対立意識やめ真の社会保障を実現しよう
西村周三(京都先端科学大学経済経営学部教授)
SPECIAL_OPINION
「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな
Part 1:少子化対策は将来への「投資」 エビデンスに基づいた政策を
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科 教授)
Part 2:日本に蔓延る女性差別意識 「女性活躍」を名ばかりにするな
奈良岡聰智(京都大学公共政策大学院 教授)

このままでは地球があぶない!
未来のために考えるべきこと

未来を担うこどもたちに対し、SDGsと世界が直面する解決すべき問題、
そして私たちの生活との関連をわかりやすく解説。

SDGs(エスディージーズ)とは…
国連が決めた2030年までに世界の人々が達成しなければならない目標のことです。
この目標に無関係な人は地球上に1人していません。なぜSDGsを達成しなければいけないのか。
その答えは「このままでは未来の地球は立ち行かないほどの危ない状態」だからです。

本書では、未来を担うこどもたちに対し、SDGsと世界が直面する解決すべき問題、
そして私たちの生活との関連をわかりやすく解説。
専門的な言葉もやさしく説明しているので、大人にもわかりやすい内容になっています。

これからの世界を引っ張っていく今のこどもたちが将来的に理想の世界で暮らせるようにするためには、
今からさまざまな問題について考え、周りの人たちと話し合い、取り組んでいくことが大切です。
それが大人になったときにより良い未来をつくることに繋がるのです。

【 も く じ 】
はじめに このままで大人になったときに地球は立ち行かない
第1章 みんなの周りのさまざまな問題を理解しよう
第2章 国連が決めた世界共通の目標―SDGsって何
第3章 自分ごととしてSDGsを考えることが大事
巻末収録 SDGsの17の目標をもっとくわしく知る

【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。

身近な疑問や悩みを法律的に考えて解決！！

ドラえもんのまんがを読みながら、初歩的な法律の知識を学ぶ事ができる、まさに法律についての小学生のための入門書です。「どうして親は学校に行かせようとするの？」　「いじめを注意したらぼくまでいじめられそう･･･｡見て見ぬふりはよくないよね？」　「友だちとの写真。私の判断でネットにあげてもいいかな？」など、子ども達の日常生活の中の疑問に対し、弁護士の先生の監修に基づき、法律的にわかりやすく解説する形式で構成しています。まんがの内容に沿って、法律の基本的な考え方や家族関係、友だち関係、学校生活、お金、地域社会、動物や自然、プライバシー権、労働まで、幅広くシチュエーション別に章立てし、読者の身近な疑問や悩みを法律的に解決します。読者が法律的な視点から物を見る事を学び、論理的思考力を養う事ができる学習本です。

※この作品はカラーが含まれます。

リーマン・ブラザーズの破綻で始まった世界金融危機。その後、日米ともに政権交代が実現し、金融危機後の新しい世界の在り方が模索されている。そこで、日本はもちろん、世界におけるさまざまな問題点をとりあげ、その中身を理解し、来るべき新しい時代の世界の潮流を読み解く。わかりやすいニュース解説で定評のある、頼れる“お父さん”池上彰さんがズバリ答える。知らないと恥をかく世界のニュースが2時間でわかるおトクな一冊。

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メイカーズによって、ものづくりの民主化が広がるとはいえ、標準化によって支えられた既存の社会がすべて置き換わるわけではない。学者や経営者、メイカーズといった幅広い取材によって、製造業が今後どのように変化し、それにつれて社会や働き方にどのような変化がもたらされるかを明らかにする。

日本の官僚システムに大きく切り込んだ記念碑的作品。道路公団改革の原点。

収録作の「構造改革とはなにか」は、日本の官僚システムに大きく切り込んだ記念碑的作品。著者は、日本政治の構造欠陥を見抜き、本書がきっかけとなって道路公団改革に深く関わっていく。

本書前半は書籍『日本国の研究』（1997年3月文藝春秋刊行）。後半には後に執筆された「増補　公益法人の研究」を収録した。附録に、著者による「日本道路公団分割民営化案」。

巻末の「解題」には、「小泉純一郎との対話」（『文藝春秋』1997年2月号初出）を収録。対談時、第二次橋本内閣の厚生大臣であった小泉氏と、官僚機構の問題点と行革について論じている。ほかに、小泉内閣で経済財政・金融担当大臣を務めた竹中平蔵氏が『日本国の研究』文庫版（文春文庫1993年刊）に寄稿した解説文。猪瀬自身がのちに発表した関連記事「小泉『新』首相に期待すること」（『週刊文春』2001年6月21日号初出）、「官僚『複合腐敗』は五十年周期で来る」（『文藝春秋』2000年5月号初出）。さらに、著作集編集委員の一人である鹿島茂氏との対談「知の“十種競技”選手として」など、多くの関連原稿や、雑誌・新聞に掲載された書評などを多数収録。

電力システム改革、再生可能エネルギーの普及、原子力政策の転換など激動の転換期を迎えた電力ビジネス。その最前線を追う「電力新生記」シリーズ第1弾。

「第1部　変わる電気のサービス」ではスマートメーター、HEMS、デマンドレスポンス、スマートコミュニティーなど、電力小売り全面自由化を前に動き出す新たなビジネスの最前線をレポートする。（2014年6月連載の記事をもとに制作）

目次
1．「選ぶ意識」を育てる
2．動き出す東京電力
3．顧客8000万件を囲い込め
4．電気に付加価値を付ける
5．スマートコミュニティーの可能性－北九州実証から
6．供給力としての「ネガワット」
7．メーカーの戦略
8．スマートハウス－－住宅業界の3度目の挑戦
9．ビッグデータに熱い視線

日本経済がデフレを脱却していくには、金融政策だけではなく成長戦略も不可欠。本書はその成長戦略の具体化へ向けた政策提言集。自由主義的で市場重視、個々の民間企業が経営戦略を立てる際の判断材料としても活用できます。序章では日本経済の将来像を田中直毅氏によるダイナミックな視点で提示。各章では具体的な問題提起と提言をシンプルなカラー図表（※）を交えてわかりやすく解説しています。
※カラー表示できる端末、ビューアに限ります。

【主な内容】
はじめに
序　章　世界から敬意を払われる日本ブランドと活力ある経済空間の形成
第１章　環境・エネルギー――エネルギーの安定供給と最適利用
第２章　Ｒ＆Ｄ、技術立国――重点化で成果拡大
第３章　大災害への備え――ガバナンスの議論が不可欠
第４章　社会保障制度――若者の負担軽減をどう図るか
第５章　ＴＰＰと農業――強い産業への脱皮は可能
第６章　人材育成・教育（就業前）
第７章　教育・人材育成――国際競争で勝てるスキルとは
第８章　金融・起業：ＩＰＯの活性化と情報産業としての金融機関の役割
第９章　わが国のサイバーセキュリティ政策に対する提言
第10章　外交・安全保障

私たちの食卓は、世界各国からもたらされたさまざまな食材と料理にあふれている。日常的に食べているものの意外な来歴、世界各地の食文化とのかかわりなど、身近な「食」にまつわる歴史と文化をさまざまな切り口で展開。大航海時代に地球規模で劇的に変化した食材の世界交流、コールドチェーンがもたらした食文化の単一化など、食卓の上を世界各地からの食材や料理文化が踊る「小さな大劇場」にみなした、おもしろ世界史。