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「われわれは謀略を研究し、謀略を撃滅し、謀略から身を守らねばならない。」
―インテリジェンス解説の決定版とも言える書が1964（昭和39）年に時事新書から刊行されていた！

外交関係者や経営者などに読み継がれてきた不朽の名作『謀略』。現代日本におけるインテリジェンスの第一人者で、現役外交官時代から本書を愛読していたという佐藤優氏が、現在の国際情勢や自身の外交経験も踏まえた解説を加え、新装リニューアルします。

著者は、佐藤氏が「旧大日本帝国陸軍が生んだ傑出したインテリジェンス・オフィサー（情報将校）」とたたえる大橋武夫氏。兵法を経営に生かす「兵法経営」でも知られています。

本書では日露戦争時に活躍した明石元二郎・陸軍大佐をはじめ、ソ連のスパイだったリヒャルト・ゾルゲ、戦国武将などを例に、インテリジェンスのノウハウを解き明かします。著者の鋭い視点が光る最終章「七　謀略を考える」は必読！　会社・組織のマネジメントにも役立つ知識が満載です。


【「七　謀略を考える」の内容例】
・スパイの手段
・スパイの手順（狙う人）
・スパイ防止／スパイの外見
・近代謀略の矢は大衆に向けられる
・よい工作員
・日本人は謀略に弱い
・侵略者は、悪者をデッチあげる

60年の時を越えても色あせないインテリジェンスの考察は、日本人に警鐘を鳴らし続けています。
地政学リスクが高まる今こそ読みたい名著、待望の復刊です。

過度なマイカー依存の状態から脱却しつつ、
自由な移動手段を確保するためには何が必要か。
日本のモビリティの未来を考える。


　近年、高齢ドライバーによる事故が社会問題になっている。しかし、マイカーへの依存度は高く、免許返納はなかなか進んでいない。特に公共交通が貧弱な地域では、運転に不安を覚えても、自由な移動を確保するためにマイカーを手放せずにいるケースも少なくない。

　高齢化が進むなか、過度のマイカー依存状態から脱却しつつ、移動手段に困らない社会を構築するためには何が必要かを考えていかなくてはならない。

　自動運転や電動化など、モビリティは100年に1度の変革期にあると言われている。様々な技術が開発される中、日本のモビリティにはどのような変革が起こるのか。自由な移動を確保するために、これからの日本のモビリティを考える。

人類の危機を救うために専門知を結集させる〈総合知〉は可能なのか 新型コロナウイルス感染症を総括して、未来に託す!

総合知とは、各人が各々の専門知を持ち寄って、相互流通性を確立することで、目の前に実際にある社会的な問題を具体的に解決してゆこうとする、総合的な知のあり方だということになる。となれば総合知は専門家一人では成しえない。
──瀬名秀明

深刻な問題ばかりでなく、雲のサイエンスを楽しく語り合うこともまた、サイエンスコミュニケーションの妙味である。今はまだ先が見えないが、いつかきっと霧は晴れると信じたい。
──渡辺政隆

本書の前半〔第九章まで〕は、瀬名による8名の専門家へのインタビュー（執筆は渡辺が担当）を収載。新型コロナ対策を政府に助言してきた専門家会議・有識者会議のメンバーである押谷仁、国のクラスター対策に携わり自ら感染拡大防止のクラウドファンディングも立ち上げた小坂健（ともに東北大学教授）という感染症のエキスパートに加え、医師や法学者、社会心理学者、科学哲学者、物理学者、宗教人類学者との対話を通して、新型コロナ・パンデミックという「大災害」の実像を、医療の最前線だけでなく、そこに否応なく巻き込まれた社会や個人の側からもあぶり出していきます。また後半では、新型コロナや次なるパンデミックを人類が乗り越えるための鍵として、専門知の限界を打破する「知の統合」に焦点を当てます。専門家たちとの対話から得た知見を基に、瀬名と渡辺の二人は、専門知を超えた「総合的な知」のあるべき姿を模索して、さらに議論を重ねていきます。

日々のニュース報道からだけではうかがい知れない関係者の奮闘や苦悩、新型コロナを巡る社会不安の中で生み出された膨大な量の言説、そして危機にあってこそ光を放つ古典の鍛え抜かれた思想。これらを丹念にすくい上げる長い旅路ののち、作家が見出した〈総合知〉の眺望とは⸺⸺。パンデミックの行く末を照らし、「ポストコロナ」「withコロナ」の社会のありようを探る、現代人必読の一冊です。

この本は、多くの方々に、私たち人間が犬からいかに多大な影響を得てきたかをあらためて感じていただき、そのうえで日本における犬の飼育頭数が減っているという現状と、その原因を知っていただこうとするものです。そして、犬にとっての幸せとはどのようなものであり、人間が犬に対して、また私たち自身に対してできるのはどのようなことかをみなさんと考えようとするものです。（本書「はじめに」より）

人間と犬との付き合いは2万年以上にもわたるとされ、猫や馬、牛など他のどの動物よりも長い時間を共に過ごしてきました。
大切なパートナーとして、心を許せる友達や家族として、さまざまな形で人間との絆を築いてきた犬たちが、そう遠くない未来に私たちのそばから姿を消そうとしています。
そして、多くの人はまだその事実に気づいていません。
「おおげさな話だ」と思う人もいるかもしれません。
けれど、「日本から犬がいなくなる日」へのカウントダウンはすでに始まっているのです。

「ヒトと動物の関係学」の研究者として犬という動物を、そして人間と犬の関係を長きにわたって見つめてきた筆者が、国内の犬の飼育頭数が減少しているという危機的な現状をあきらかにするとともに、「犬の幸せ」、さらには「犬と共に在れる人の幸せ」について考えました。
長い年月をかけて築きあげてきた犬との豊かな共生を続けていくために大切なことを見つめ直す一冊です。

中国は日本と同じように見えて異なる国家だ。
だからこそ、相手を良く知らなければならない。
中国と競争しながらどう協調するか。

中国の最新事情を盛り込み、
中国法務のエキスパートが渾身の力を込めて執筆した「中国ビジネス法大全」

人に１人が「抑うつ状態」
　勤務中の中学校教師の３人に１人以上が「抑うつ状態」にある可能性を示唆する調査結果が発表されています。精神疾患による教育職員の病気休職者は全国で５０００人前後と病気休職者の６３％に上ります。


業務そのものが人間関係
　著者は教師がストレスにさらされるのは「業務そのものが人間関係」であることの難しさによるとしています。教室では児童生徒と向き合い、その背後にいる保護者とも上手にコミュニケーションを取らなければならない。職員室では管理職や同僚がいる。児童生徒との関係がこじれれば、保護者や同僚・管理職との関係もおかしくなります。

　製造業や第三次産業の場合、仕事の目的は物品や情報、金銭のやり取りを目的としています。仕事上の意見の食い違いはあっても、最終的には共同作業の成果が形となって現れ、人間関係は煮詰まりにくいともいえます。

　子供相手とはいえ人間関係なので、相手が本音を見抜いて本音で接してくれば、教師もホンネで向かわざるを得ない。普段、建前でかわせる一般的な職場とは違います。


新任もベテランも教頭も…
　第３章には著者が治療にあたった、個別の事例が詳細に報告されています。頑張り屋の新任女性教師、育児から復帰した女性教諭、複数の主任を掛け持ちし小学校の中核的存在だった50代の男性教諭、30年以上さまざまな学校を経験してきた男性の教頭。こうした先生たちの心が折れて行った様子、問題解決への道のりが詳しく紹介されています。

　50代なかばの女性小学校教師。子どもたちに慕われ、趣味は教材研究。同僚や管理職から信頼されていました。しかし40代から体に不調が。医師からはストレスが原因と診断されますが、薬をのみつづけながら頑張ります。不登校気味の児童の家に朝晩に行き、プリントを届けていました。ある日、仕事の都合で行けなくなり、前日に電話したのに母親から「先生が来てくださらなかったのでうちの子は泣いています」と強く抗議されます。管理職は「毎日行っていたのが裏目に出たね。そこまでしなくてもよかったのに」。この先生は奈落に突き落とされ、翌朝は起き上がれません…。先生という仕事の厳しさを物語る事例も少なくありません。


「マインドフルネス」と「コラム法」
　第４章では、だれにも、すくできるストレスマネジメント法が紹介されています。数分でできる「マインドフルネス」、つらい気持ちが起きた時「状況」「感じた事」「そのときの考え」などをノートに書き起こし自分の思考パターンを客観的に把握する「コラム法」など、いずれも今すぐできることばかりです。

　周囲の対処法、早期発見チェックリストもあり、教員の心の問題への対処に必要な情報はすべて出ています。

心身と人生に甚大な影響を及ぼす「子どもへの性暴力」。
保育所、幼稚園、学校、児童養護施設、塾…
あらゆる場面で子どもを被害者にしないため、
加害者治療に携わってきた精神科医が
子どもへの性的嗜好から加害の傾向・対策まで徹底解説します。
盗撮、デジタル加害など新たな手法も収録。

教育現場で使用されている、著者監修による加害の危険度を調べる
自己チェックシートも掲載しています。
2022年4月に施行された「教員による児童生徒性暴力防止法」対応。

コロナの時代がすべてを変えた。
前例踏襲、横並び、役場の流儀はもう通用しない。

地方公務員として初めて
NHK「プロフェッショナル 仕事の流儀」に
取り上げられた男が この３月に役場を離れた。
なぜその決断に至ったのか。


「まちおこし」地方公務員として初めてNHK「プロフェッショナル 仕事の流儀」に取り上げられた男がこの３月に役場を離れた。その決断とこれからの展望を朝日新聞、東京新聞、地元紙などが報じた。今春、多くの公務員が職を辞し、新しい環境に飛び込んで地域振興に取り組んでいる。その中でもとりわけ注目されたのが寺本氏だ。彼はなぜその決断に至ったのか。

人口１万人の町、山間にある島根県邑南（おおなん）町。 ここに全国トップレベルの「高級レストラン」、地域おこし協力隊の仕組みを活用して若いシェフを育てる「耕すシェフ」制度、自己資金が少なくても地域の人たちが支えて安心して開業できる「０円起業」など新しい仕組みを作った寺本英仁（元島根県邑南町商工観光課長／現株式会社ローカルガバナンス代表取締役）氏。

地方の産品を都会に売って「外貨」を稼ぐのではなく、その地域にある「キラリと光る逸品」を見出し、地産地消、地元に雇用が生まれ、経済が継続的に循環する仕組みをつくってきた異色の地方公務員だ。

この１０年間、近隣の町では飲食店が減少していく中で、島根県邑南町では、新たな飲食店が２３店舗も増えた。町全体では５０軒以上あり、コロナ禍で廃業した店は一軒もない。なぜこのようなことが可能となったのか。

「僕の悪戦苦闘のすべてを伝えたい。地方創生をしたい志のある人たちに役に立つノウハウだ」（寺本氏）

「モノ言う公務員」が地方を元気にする。そういう公務員を外から応援したいとする寺本氏。首長は４年先を見ているが、地方公務員は４０年先、１００年先を見ている。地方公務員は安定しているから人気だと思われがちだが、安定より大切なのは地域の希望を生み出すことだ。若い人たちに地域の希望になってほしい。 　

寺本氏は28年勤めた町役場を退職し、起業。これから全国を回り、持続可能な地域づくりに向けた自治体への助言や研修、地域間連携を深める事業に取り組む。 　

真の豊かな生活は田舎にこそある。「ビレッジプライド（地域に愛着を持ち豊かな暮らしを誇りをもってできるまちづくり）」の提唱者、寺本英仁（元島根県邑南町商工観光課長）が示す新しい地方創生の形がここにある。

巻末特別対談　平野レミ×寺本英仁

アカデミアとジャーナリズムの専門家が執筆
理論と実践をカバーするメディアリテラシー入門決定版!
教育者、学生、メディア関係者必見! !


メディアリテラシーと、その根幹にあるクリティカルシンキング。
「1億総メディア社会」を生き抜くため、今、求められているスキルを育む一冊。


「自ら考えた結果、否定するだけでなく肯定することもクリティカルシンキング」――
吟味して物事を考えるスキルを持つ人が増えることが「多様で寛容な社会」につながる。
メディア経営から、SNS分析、デジタルシティズンシップにいたるまで、当代の専門家たちが集結。
学校での実践も10例掲載。


【本書内容】

［第1部　メディアの激変とメディアリテラシーの潮流］

第1章 激変するメディア
　インターネットメディア協会（JIMA）理事
　ファクトチェック・イニシアティブ（FIJ）副理事長　藤村厚夫

第2章 若年層のSNS利用とコミュニケーション特性
　電通メディアイノベーションラボ主任研究員　天野彬

第3章 メディアリテラシーの本質とは何か
　法政大学キャリアデザイン学部教授　坂本旬

第4章 ユネスコによるメディア情報リテラシーの挑戦
　法政大学キャリアデザイン学部兼任講師　村上郷子

第5章 日本のメディアリテラシー教育の歴史的潮流
　弘前大学教育学部准教授　森本洋介

第6章 デジタルシティズンシップとメディアリテラシー
　鳥取県情報モラルエデュケーター
　国際大学GLOCOM（グローバル・コミュニケーション・センター）客員研究員　今度珠美

第7章 学校教育におけるメディアリテラシーの位置付け
　東京学芸大学教育学部准教授　中村純子

第8章 すべての子どもたちにメディアリテラシー教育を 【Interview】
　ロードアイランド大学教授　ルネ・ホッブス

第9章 批判的思考とメディアリテラシー
　京都大学大学院教育学研究科教授　楠見孝


［第2部　ジャーナリストの視点と実践］

第10章 すべての情報は再構成されている 【Interview】
　在米ジャーナリスト
　ハーバード大学ニーマン・ジャーナリズム財団理事　菅谷明子

第11章 「 Should（べき論）」ではなく「How（方法論）」を教えよう 【Interview】
　令和メディア研究所主宰 白鷗大学特任教授　下村健一

第12章 NHKはなぜ現場での実践を始めたのか【Interview】
　日本放送協会広報局制作部チーフ・プロデューサー　海野由紀子

第13章 私が「テレビを疑え」と教えてきた理由
　教育アナリスト フジテレビ解説委員　鈴木款

第14章 アメリカのニュース・リテラシー・プロジェクト（NLP）を解剖する
　朝日新聞記者　宮地ゆう

第15章 NLPを創設した理由と「陰謀論」の脅威【Interview】
　ニュース・リテラシー・プロジェクト（NLP）創設者・CEO　アラン・ミラー

第16章 虚実のあいまいさとメディアリテラシー
日米、新聞とニュースアプリの視点から
　スマートニュース メディア研究所 研究主幹　山脇岳志


［第3部　教育現場での実践］

実践1 想像力を働かせよう　「朝の会」やホームルーム、授業で使える《ソ・ウ・カ・ナ》チェック
　令和メディア研究所　下村健一

実践2 大人と本に興味を持たせる「図書館 出前講座」
　東京都足立区立第一中学校　穐田剛

実践3 見出しを作って、ネットで発信してみよう
　スマートニュース メディア研究所　宮崎洋子、中井祥子

実践4 リツイートしてみよう
　横浜創英中学・高等学校　津田真耶
　時事通信出版局　坂本建一郎
　スマートニュース メディア研究所　山脇岳志

実践5 それ虚偽ニュースかも。さて、どうする？
　本郷中学校・高等学校　横山省一

実践6 国語科教科書を国際バカロレアの観点からクリティカルに読む
　灘中学校・灘高等学校　井上志音

実践7 ICTで高校をつないで「対話」する
　奈良女子大学附属中等教育学校　二田貴広
　岡山県立岡山南高等学校　畝岡睦実
　近畿大学附属広島高等学校・中学校 福山校　岡本歩

実践8 「教科書」もメディア？　理想の教科書を考える
　国際基督教大学高等学校　鵜飼力也

実践9 「 白雪姫暗殺未遂事件」　報道における情報元の評価
　香港大学ジャーナリズム・メディア研究センター　鍛治本正人

実践10 SNSで、どう情報を受信・発信するのか
体験型オンラインゲームで学ぶ
　スマートニュース メディア研究所　宮崎洋子、長澤江美


［第4部　座談会・メディアリテラシー教育の現在地と未来～中央官庁、教育委員会、学校の現場から］

Ⅰ　メディアリテラシー教育は「場末」に置かれている？
Ⅱ　「主体的・対話的で深い学び」の本質は、クリティカルシンキングの育成
Ⅲ　学校の「水平分業」化で、先生の役割は大きく変わる
Ⅳ　広島県の「学びの変革」の実践
Ⅴ　オンラインは学校の「壁」を打ち破れる
Ⅵ　学校全体に「メディアリテラシー教育」を

（参加者・五十音順）
埼玉県立川越初雁高校教諭　上田祥子
内閣府 科学技術・イノベーション推進事務局審議官　合田哲雄
広島県教育委員会教育長　平川理恵
（モデレーター）
スマートニュース メディア研究所 研究主幹　山脇岳志

新型コロナウィルスの蔓延にともなうリモートワークの拡大は、男性の働き方と暮らし方を根本から揺るがしている。多くの男性は、仕事場が会社から家庭へと変化し、家庭で過ごす時間が格段に長くなった。それにともない、男性の家事・育児参加の促進が期待される一方で、一部の男性による虐待やＤＶの増加を懸念する声も聞かれる。

　これまで、男女平等化の流れの中で、長年にわたり男性の仕事中心の生き方が批判され、男性の家庭参加やワーク・ライフ・バランスの必要性が訴えられてきたが、あまり大きな変化は見られなかった。ところが、コロナ禍は、瞬く間にそうした従来の男性のライフスタイルを大きく揺るがした。今後、私たちの働き方と暮らし方はどう変化していくのだろうか。それは、社会の男女平等化を促すのだろうか、それとも形を変えながらも男性優位の社会が持続していくのだろうか。そうした中で、特に男性たちは、どう振る舞い、どう生活を組み立てていけばよいのだろうか。

　コロナ禍に伴う働き方や家庭生活の変化については、すでに多くの論者や各種メディアによってさまざまに論じられているが、男女平等化（ジェンダー平等）という社会の大きな流れを背景とした男性の仕事と家庭生活をめぐる戸惑いに、さらにコロナ禍が追い打ちを掛けようとしている状況を正面から取り上げたものはいまだほとんど見られない。

　本書は、コロナ前からコロナ後にかけての日本社会における男性たちの仕事と家庭生活をめぐる現状と課題について、労働社会学、家族社会学、ジェンダー学などの学術的知見に基づいて多角的に考察し、一般読者に向けて平易な言葉で分かりやすく論じるものである。これにより、混迷を極めるポストコロナ社会に向けて、各職場における新たな職場づくり、各家庭での新たな生活設計、そして個々人による新たな生き方の展望となる１冊である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

これは現代の「ヘレン・ケラー物語」だ!

4代続けて東大卒という超名門の家柄に生まれたのに、ADHDにASD傾向、学習障がいという3重苦で、幼稚園すら二時間で中退させられた著者。小学2年生までは特別支援学級に通うも「赤ちゃん扱い」になじめず、強く希望して通常学級に転籍。しかし、周囲とトラブルを起こし、テストで点がとれないとパニックになっては教室を飛び出す毎日を送り、やがて「死にたい」という衝動にとらわれるようになる。
そんな著者が変わったきっかっけは、千代田区立麴町中学校に入学し、大胆な学校改革を実践していた校長の工藤勇一氏(ベストセラー『学校の「当たり前」をやめた。』の著者)に出会ったことだった。

「3重苦」だったヘレン・ケラーは、サリバン先生に出会って「Water」という言葉を手のひらに書いて教わるまで、暗闇の世界で生きていた。

著者は、その気持ちが分かる気がすると言う。混沌とし、恐怖そのものだったこの世界。それが、麹町中学校でもがき苦しみながら世界の輪郭をつかみ、卒業後も工藤氏から学んだことをもとに試行錯誤を続け、少しずつ自分にあう生き方をつかんできたのだと話す。

ヘレン・ケラーを目覚めさせた「Water」という言葉は、著者にとっては「自律」という言葉だった。
工藤氏の教育目標は「自律した生徒を社会に送り出す」ことだ。「自律」「尊重」「創造」を掲げ、社会を生きる当事者意識をもつ生徒を育てるという工藤氏のもとで様々な学びを経験するうちに、著者は親や名門家系に対する劣等感、周囲に対する憎しみから解放され、「自律」して生きる大人になるために、「自己変革」に挑むようになる。
中学卒業までに英検準2級とニュース検定2級などを取得。高校は英国に留学し、現在は時折トラブルを抱えながらも落ち着いて対処しつつ、人並の自己肯定感とともに、前向きに生きている。

人生は誰か他人から与えられたり押し付けられたりするものではなく、自分の選択と行動でつくりあげるもの。どんなにダメな自分でも、自分の取扱説明書を自分の力でつくりあげることが可能。どうしようもないほどダメな「不良品」を自認する著者が、地を這うようにしてたどり着いた希望の境地とは?

日本に１４１０兆円の損害をもたらす南海トラフ地震。

首都直下地震の損害推計も７７８兆円。

必ず来る次の震災は「日本を終わりにする」かもしれない。

命、社会、国を守るために！インフラ総破綻のボトルネックはここだ！！



南海トラフ地震の想定震源域で異常が観測された場合の対応を論議した中央防災会議の作業部会。その主査として、報告書のとりまとめを担った著者渾身の一冊！


地震は予知できないことがはっきりする一方、次の震災がとてつもないものだということが分かってきた。

異常観測。そのギリギリの局面にどうすべきか。

「命を守ろうとしすぎると社会が動かない」
「社会を動かそうとすれば、命は守れない」
ジレンマの中の「答え」は？

ホンネ、ホンキで話して分かった、石油、水、電力、通信のこれだけの問題点。
長期間続く、社会インフラの機能停止。
安全保障としての防災、減災！

ふんだんに盛り込んだ具体的な社会防衛策と命を守る方法。
最悪の災害でも、今からちゃんと身構えれば乗り越えられる！
「災い転じて福となす」。最強の減災・防災大全！

関東大震災の「火災」
阪神淡路大震災の「家屋倒壊」
東日本大震災の「津波」

これらをを同時に経験するかもしれない。


首都圏を襲う大地震も懸念される！

★日経新聞「春秋」で紹介！
★読売新聞に書評掲載
★「東洋経済オンライン」で紹介！
★2018年5月25日付　日刊工業新聞「話題の本」で紹介されました


【次の震災の光景】
街は津波に襲われたところと、火災で燃えているところと両方の惨状が広がる。あまりたくさんの家が壊れているので、避難所には入れない。人々はヨレヨレの格好で郊外に歩いていく。
行き倒れになっている人を助けることもできない。電気もガスも水道もすべてが途絶。…衛生状態も悪化の一途。街には強烈な腐臭が漂う。

【危うい大都会】
入り江を埋め立てた東京・日比谷、丸の内の地盤はズブズブ。関東大震災では丸の内のほとんどのビルが倒壊した。スイスの再保険会社が公表した自然災害危険度が高い都市ランキングで「東京・横浜」はワースト１。大阪・中之島は高波や津波の時どう対処するのか。名古屋駅前もズブズブ地盤！　林立する超高層ビルの安全性は十分には検証されていない。

【４０年の空白】
戦後４０年、高度成長期に大都市で大きな地震がなく、日本は経済成長を遂げた。この間、電気、燃料、水道、通信網が高度に発達し、それを基盤にした社会に日本人は生きている。次の巨大な地震はそれらをすべてストップさせて容易に回復できないという、過酷な事態をもたらす可能性がある。東海・東南海地震が起きたら、世界はその後に南海地震が続くと警戒し、日本は売り叩かれる。世界恐慌につながる。

【見たくないものを見る】
こうした事態は多くの人にとって「見たくないもの」。私たちは「誰かがうまくやってくれている」と、見たくないことに目をつぶり、人任せにして日々を過ごしている。「見たくないもの」をあえて見ることが最悪の事態を防ぐ。

【ホンネが問題を解決する】
企業の事業継続計画（BCP）は、本来「具合の悪いところを見つけて改善するためのもの」なのに、「社長や株主に報告するため」のきれいなものになっている。
組織の死命を制する防災は「ホンネ」で語らなければダメ。名古屋の大手企業７０社と「ホンネの会」を始めた。「自分の組織の悪いところを正直に話すこと」「嘘をつかないこと」が入会資格。「実はうちも全然ダメ」などというやりとりが続き、それぞれが持ち帰り自社の防災対策に生かしている。ホンネがホンキの対策を生む！

【今すぐできること】
南海トラフ地震のような大規模災害では公的な支援は不足する。自助が基本。家の耐震化は見栄えさえ気にしなければ安くできる。進学、結婚で新しい土地に住む時は地盤と建物を選ぶ。そんなのは無理という人も、家具だけは止める。みんなが家具を止めれば、大震災の被害は圧倒的に減る。まずは自助の基本、耐震化と家具固定を率先する。今すぐできることはたくさんある！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

「お役所による依存症啓発マンガ」なのに、夢中で読んで泣いてしまう。
―能町みね子

あなたが病気だと知ってよかった。
だって、私たちは家族だから。

WEBで話題沸騰！
あの依存症啓発漫画が待望の書籍化！

アルコール依存症の夫と、その妻。
苦悩と葛藤の日々、
回復への道のりをすべて描いた
感動の長編コミック。


アルコール、薬物、ギャンブル。
依存症は誰もが経験しうる病気であり、
そして回復できる病気です。
もしも大切な人が依存症になったら、
あなたはどんな言葉をかけますか？

◎書籍化特典
【著者渾身の描き下ろし50p超！】
WEB版では描き切れなかった「家族の対応」「スリップ時の対処法」等を盛り込み、
描き下ろし総ページ数は50p超！

【全国の依存症相談窓口／自助グループのご紹介】
全国の依存症相談窓口／自助グループの連絡先を収載しています。

1966年2月、椎名悦三郎外務大臣は、記者会見で「日本は米国の核の傘に入っているのか」と問われると、「傘は差し掛けられることもあるからな」と答えた。日本は核の傘の下にいるが、それは米国の意図によるものであり、日本から頼んだことではない、という椎名大臣独特のはぐらかした表現だった。
それから半世紀。もはや、「差し掛けられた」といった受け身の対応では済まない状況にもかかわらず、「核の傘」に対する日本人の認識は半世紀前とほとんど変わっていないのではないか。本書では、米国の「拡大核抑止」（核の傘）という考え方を軸にして、 日本の防衛・安全保障政策と日米協力の発展の歴史を丹念に振り返り、 その延長線上で、日米同盟全体の抑止力を将来に向けて維持・強化していく ための課題を議論する。 朝鮮半島情勢が緊迫の度を増す一方、 トランプ大統領を誕生させた米国が孤立主義の影を濃くする中、 米国の「核の傘」の信頼性を高めるために、日本は果たして何をすべきなのか。

外交官として長年にわたり安全保障政策に関わってきた著者が、広い視野から日本のとるべき抑止戦略を提言する。