ライトノベル、マンガなど電子書籍を読むならBOOK☆WALKER

【スポーツで、ビジネスで、世界での闘いは“ルール作り”からはじまる】

スキージャンプ、F１、柔道などの「国際スポーツ」で、半導体、自動車、大型二輪車などの「国際ビジネス」で、日本が勝つとルールを変えられるのはなぜ？

日本人と欧米人とのルールに対する考え方の違いとその理由を解き明かし、日本人がルール作りへ参画するにあたって持つべきプリンシプルと、失ってはいけない美徳を語る。

スポーツ、ビジネス、行政関係者など、さまざまな分野のプロフェッショナルから反響を呼び、「国際感覚が磨かれる」「日本的な考え方の良し悪しが分かる」と多数の読者からご好評をいただいた『ずるい!?　なぜ欧米人は平気でルールを変えるのか』（2009年12月刊行）に大幅加筆した増補改訂版。

なぜ、日本製品は中国で大人気なのに、日本企業は十分に成功していないのか？
なぜ、中国ではコネがまかり通るのか？
なぜ、中国では契約や法律が当てにならないのか？
日本人の義理と中国人の義理はどこが同じでどこが違うか？

ビジネス等で中国人と交流を持つ人々で、「いったい全体、なぜそうなるんだ？」「どうして、そうなんだ？」と、相手の考え方や行動に理解不能なものを感じる人は多いだろう。

戦後、奇跡的な復興を遂げ、1980年には競争力ランキングで世界一に躍り出た日本経済は、欧米にとって摩訶不思議な存在であり、当時の米国経営学会は、徹底的にその競争力源泉とメカニズムの解明にあたった。その結果生まれた「ケイレツ」「カイゼン」という語は、世界中で日本経済を説明する学術用語として定着している。

それから30年。中国のGDPは日本を超えた。今度は中国経済の鍵を解明する動きが活発化し、「ケイレツ」に匹敵するものとして注目を浴びているのが華人社会の「グワンシ」という概念なのだ。

中国人のなかに自然に根付いている二つの行動原理がある。一つが、孫子の兵法。もう一つが「グワンシ」だ。漢字で書けば「関係」。文字通り、中国人の人間関係のつくり方の原理なのである。兵法は相手を突き放すベクトル、グワンシは相手を内側へ取り込もうとするベクトルだといえる。この二つの行動原理が、相手によって使い分けられる。兵法は「外人」と呼ばれるアウトサイダー、部外者に対するときの行動原理で、グワンシのほうは「自己人」と呼ばれるインサイダー、つまり内輪・身内に対するときの行動原理なのだ。

組織を重んじる日本的ビジネス形態とその背後の価値観からは、「グワンシ」は理解しがたい概念だが、かつて「ケイレツ」は米国にとって理解しがたい概念だった。自由、公正、平等を標榜する欧米型市場主義社会にとって、このような排他的関係性社会は容認できるものではなかったからだ。そして、その「排他的関係性社会」がいま台頭する中国にもある。それが「グワンシ」なのだ。

日本では関係性が組織を軸に構築されるが、中国では個人を軸に構築される。違いはそれだけだ。排他的なのは共通なのだ。「グワンシ」は、視点を変えれば日本人には理解できない概念ではない。ここに気づけば、難しいと思われる中国ビジネスも楽になるのではないだろうか。

尖閣諸島問題、毒入りギョーザ事件、歴史教科書問題……。日中間では、ビジネス、文化交流を問わず、さまざまな局面で摩擦や衝突がよく起きる。
それはなぜだろうか？　お互いのことを「誤解」しているからだろうか？　だとすると、その誤解はどこから生まれたのだろうか？

加藤嘉一、26歳。北京大学に単身留学し、8年にわたって新聞・雑誌コラム、ブログを通じて、中国の人々への発信を続けてきた。今や、「中国で最も有名な日本人」と呼ばれるようになり、真の「日中関係の架け橋」としての活躍に大きな期待が寄せられている。

そんな彼が、自分の目で見て感じた中国の「今」とは、いったいどんなものだったのか？　中国の若者たちの現実、不安、そして日本観とは？
　本書は、中国で出版され、若者を中心に大きな話題を呼んだ彼の代表作に大幅な加筆修正を施し、日本語版として刊行するものである。

日本凱旋デビュー作となる本書は、切れ味鋭い、洞察力にあふれた日中社会比較エッセイであるのと同時に、「結局、中国人は、心の中では何を考えているのか？」を知りたい人にとっても、すぐれた示唆に富む書となっている。

「少子高齢化」「社会不安」「社会保障」「エネルギー」「財政危機」「成長戦略」「外交・安保」「国と地方」「教育」「政治とリーダーシップ」焦点となる10のテーマについて、各界のスペシャリストが提言！

多くの危機に瀕しながらも行く末が見えない、課題先進国日本。止まらない少子高齢化、ゆきとどかない社会保障、揺れるエネルギー政策、膨大な財政赤字、低迷する景気、脅かされる国益……そこに追い打ちをかけたのが3.11の震災と原発事故であり、政治家の力量不足も明らかになった。もはや一刻の猶予も許されない。各分野の識者18人が、劣化する日本の現状を明確にし、具体的な処方箋を示す。

片山善博／北川正恭／日下公人／小宮山宏／堺屋太一／坂根正弘／白石真澄／白波瀬佐和子／宋文洲／但木敬一／中島厚志／中西輝政／御厨貴／宮本太郎／武藤敏郎／森本敏／山内昌之／山田昌弘

国会の参考人説明で、内部被曝研究の第一人者・児玉龍彦教授（東京大学）は、満身の怒りを表し、「国はいったい何をやっているのですか！」と政府を糾弾した。子どもと妊婦を守ることを最優先にすべきであると涙ながらに訴える児玉教授の姿はYouTubeで繰り返し流され、大勢の人々共感と支持を得た。
一方、不良債権問題、小泉構造改革を厳しく批判してきた金子勝教授（慶應大学）は、誰も責任をとろうとせず、失敗も総括しないところに、「失われた20年」と今回の原発事故との共通点を見いだし、3.11直後から警鐘を鳴らしてきた。
原発事故と、その後の無責任な対応により、住む家を追われ、仕事を失い、子どもたちの未来に不安を抱かなくてはならないという理不尽な現実に対して、盟友・児玉龍彦教授と金子勝教授が熱く語る、魂の対談！
感情をあらわに、理不尽な現実に怒りを表明することができる。そんな学者たちが、今この時代にいるのは、ものすごく心強い。

福島第一原発事故は、なぜ起こったのか？　政府や国会の事故調査委員会とは別に、どこからもしがらみのない「独立」した民間事故調査委員会が発表した『調査・検証報告書』は、事故現場の混乱、官邸の狼狽、「エリートパニック」による情報の錯綜などを、生々しく伝えるものだった。
民間事故調の委員長を務める著者が、あらためて、福島原発事故について語り、原発のリスクを問い、脱原発を行うための経済的検証を行う。本書は、再生可能エネルギーによる日本復刻の「百年の計」を示すものである。

2011年3月の東日本大震災から1年。2012年2月28日に「福島原発事故独立検証委員会」（民間事故調）は、
独自に調査・検証をすすめていた東京電力福島原発事故について「調査・検証報告書」をまとめ発表した。
当初、非売品として限定部数のみ作成されたが、各メディアで報道がなされると問い合わせが殺到。
「国民の視点からの検証」である報告書を広く世論に訴えたい、とディスカヴァーからの発売が決定いたしました。

福島第一原発の中で必死に働いた作業員の方の体験談をプロローグとして始まり、
経緯をまとめた「第1部　事故・被害の経緯」、官邸の事故対応を含めた「第2部　原発事故への対応」、
原子力ムラの構造に踏み込んでいく「第3部　歴史的・構造的要因の分析」、国際協力の枠組みを検証した「第4部　グローバル・コンテクスト」。
民間事故調の「真実、独立、世界」をモットーとする独自の視点からまとめられた報告書です。

インターネットの本格普及から20年。ドクター・キリコ事件、サイトをめぐる集団自殺事件、ウィニーによる情報漏洩と開発者の逮捕、秋葉原無差別大量殺人、尖閣諸島沖衝突事件映像流出、サイバー攻撃とアノニマス、米国政府によるインターネット諜報活動暴露などなど。ITが進化したからこそ、引き起こされたさまざまな事件事故、その真相を追う！

1998年の長野オリンピック、日本のスキージャンプ陣はビッグジャンプを連発し、ラージヒル団体金メダルを獲得、個人でも船木が金、原田が銅という輝かしい結果を収め、日本人を熱狂させました。
その直後、国際スキー連盟はルール改正の検討を開始し、翌年新ルールを発表。「日本叩きだ！」とマスコミを日本中が憤ったものの後の祭り。日本ジャンプ陣は一転して、長い低迷の時代に入ることとなりました。

こうした日本の“勝ちすぎ”を抑えつけるような国際ルール変更は枚挙にいとまがありません。
スポーツでは、
・国際柔道におけるルール変更、
・ 16戦15勝を誇ったF1マクラーレン・ホンダのターボエンジン禁止

ビジネスでは、
・ 日本二輪車の攻勢に苦しむハーレーダヴィッドソン救済のための輸入関税45％引き上げ
・ 米国議会の圧力による自動車の対米輸出の自主規制
・ 日本に厳しい措置がとられた日米半導体協定
などがその代表です。

なぜ、欧米人は平気でルールを変えるのでしょうか？
これからも日本人は理不尽をガマンしなければならないのでしょうか？

著者は、こうした事態の背景には、「ルールに対する考え方の違い」があるといいます。
「ルール作り」から喧嘩がはじまるのが欧米流、それに対して、日本人は「ルールの守りすぎ」で「ルール作りには無関心」です。

こうした違いを乗り越えて、スポーツやビジネスで、あるいは、温室効果ガス削減目標といった国際政治の舞台で、日本人が世界と対等に闘うためには何が必要なのでしょうか。これからの時代の日本人とルールのあり方を問う一冊です。

「チャイナ・ジレンマ」とは、めざましく経済成長を続ける中国がもたらす経済チャンスと、一方で軍事力の伸長が生む政治・安全保障リスクの「ジレンマ」のことだ。
日本のみならず、少なからずの国々が、このチャイナ・ジレンマ直面している。この「チャイナ・ジレンマ」にどう向き合うか、経済チャンスを拡大しつつ、政治・安全保障リスクを低減していくという対中関係のマネージメントは難度を増している。
しかし、日中両国は永遠に隣国同士であり、経済的互恵関係を発展させつつ、共存共栄を図ることが両国の共有する国益だ。両国の基本政策は体制の相違を超えて全体としての日中関係を安定的に発展させていくことである。
現役の外交官として対中外交に関わってきた著者が、10年ぶりの中国指導部の移行期にあたって、中国の外交や対外姿勢の背後にある政治や社会の変化を読み解き、安定した日中関係構築に向けて私たちに何ができるかを考察する。

ＩＴジャーナリスト佐々木俊尚氏推薦！
「テレビの栄華は終わり、映像×ソーシャルの時代が始まる。
　本書で書かれていることは、約束された未来だ」

2011年地上アナログ放送停波、広告費激減、
ソーシャルメディアの台頭、スマートＴＶ登場etc.
これらは日本のテレビや映画をどう変えるのか？
クリエイティブビジネスの明日を読みとく渾身の論考！

高度成長時代に「３種の神器」として普及した日本のテレビは、独特の進化を遂げ、他国と比較しても強いマスメディアとなっていった。バブル崩壊後には新聞に圧倒的な差をつけ、メディアの王様としての地位を確立。しかし2000年代に入ると広告収入が頭打ちになり、リーマンショックがそこにとどめを刺す。そして2011年７月、地上アナログ放送停波----
財務的な源泉であった広告収入に頼れなくなる今後、日本の映像ビジネスはどうなっていくのか。スマートフォンやタブレット端末の登場は映像コンテンツの流れをどう変えるか。ソーシャルメディアの台頭によって私たちのメディアとの接し方は変わるのか。コンテンツを生みだしてきた“クリエイター”はどこへいくのか。メディアビジネスを熟知する気鋭のブロガーによる、渾身の論考。

金城拓真31歳。
エリートでもなければ、意識も高くない。公務員になりたかった。
平凡、いや、25歳無職、落ちこぼれだった僕は、
日本をはみ出し、途上国アフリカに居続けることで、
自分の仕事をつくっている。
この本は、厳しいと言われる時代を
肩肘張らずに生き抜くための
金城拓真の「サバイバル・マニュアル」だ。

政治のことはよくわからないから、政治家たちに任せておけばいい。選挙に行っても誰に投票すればいいかよくわからない。というか、誰が当選したって同じでしょ？ どうせ何も変わらない。だから、自分には関係ない。
そんなことを思っている人もいるかもしれない。でも、そんなことはない。自分には関係ないと思い選挙に行かなければ、政策はどんどん投票率が高い人たちに向けたものになってしまい、より政治が遠くなってしまう。政治家たちは当選するために、確実に投票してくれる人々に対する政策を打ち出していくからだ。
　選挙では何も変わらないと思う前に、自分たちの手で、日本の未来を変えることについて考えてみてほしい。それはつまり日本に住む自分たちの将来を考えることでもあるからだ。
自分たちの将来のために、今、日本の政治問題をどのようにとらえて、何を考えればいいのか。政治の争点といわれるものに、いったいどんな意味が隠されているのか？そもそも自分自身はいったい、どんな考えを持っているのか。
本書は、そういった疑問を紐解くためのキーノートだ。

具体的には、日本政策学校という学び舎に集った私たちが考えた、7つの論点、「政治主導と官僚制」「税金と社会保障」「景気対策」「雇用問題」「原発とエネルギー問題」「憲法改正と徴兵制」「TPPと外交」に関して、基礎知識と問題意識を共有し、政策について解説や識者の意見をまとめた。さらに、それぞれの政策においての簡単な質問を用意し、それに答えると自分の立ち位置がわかる「政策ポジション図」を作成した。各政党や政治家、識者などのポジションもわかるようになっている。また、それぞれのポジションにおける代表的な意見も掲載してある。それぞれの問題について、持論を整理、明確化し、日本の将来の選択を進めるものになるはずだ。
そして、最後に私たちが考える、明るい日本の未来像を描くために大切な2つの「ボーダレス」を紹介している。
本書が、みなさんが政治や社会のこれからについて考え、自ら“未来の選択”をするきっかけとなれば幸いだ。

「市民自治」という以上、市民が自分たちでできることは、まず自分たちの権限と責任で全部やっていく、これがスタートです。どうしても自分たち、民間でできないことは、税金を払って行政にやらせます。行政は、納税者であり主権者である市民の意思に基づいて仕事をしなければなりません。これは市民社会の原則です。まず国があって、国から都道府県におろし、都道府県が市町村におろす、さらに市町村が住民におろす、というような考え方とはベクトルを逆にする必要があります。国家から出発して社会をつくるのではなく、市民から出発して社会をつくっていくのです。

「もっと大切にあつかってほしい！」
「能力を発揮できないのはまわりが悪い！」
承認欲求が強く、傷つきやすい
「かまってちゃん」社員をどうすればいいのか！？

もはや結婚はデフォルト(初期設定)ではない!

だれでもそのうち自然に結婚することになるわけではない

「パラサイト・シングル」「格差社会」で知られ、「報道ステーション」等のテレビ・新聞・雑誌でもおなじみの気鋭の家族社会学者山田昌弘教授と、
結婚・恋愛・少子化をテーマに圧倒的な質量の取材と執筆・講演活動を続けるジャーナリスト白河桃子。
本書は、驚くべきスピードで進む晩婚化・非婚化の要因と実態を明快にリアルに伝え、
まさに、『「婚活」時代』以前と『「婚活」時代』以後と時代を二分する衝撃の書といえよう。

が、本書の本当の斬新さは、これが社会学の本であると同時に、具体的な「婚活」の方法と各種サービスの賢い活用法までを網羅し、
いわば『婚活のすすめ』とも呼ぶべき実践の書ともなっている点である。

原発行政をはじめ、年金や教育、生活保護、公共投資、治安、成長戦略等々、あらゆる場面で少数の利権集団が官僚や政治家をうまく使いこなして政治を動かしている。また、日本の多数派は「もの言わぬ多数派」であり、少数派が流す誤った情報に左右され、彼らの意見に消極的に賛成する存在になってしまっているという問題もある。少数派は富を集中させるため、非効率な社会をそのままにしておきたいのだ。多数派よ、目覚めよ！　そうすれば事態はすぐにも変わる。この国で何が起こっているのか、それを止めるにはどうすればいいかを国会議員を務めた理系ビジネスマンが論じる。

下がり続ける婚姻率＆出産率。
その裏で、女性は、ふたこと目には「いい男がいない」と言うが、はたしてそれは真実か？
女性にとって真実であるとしたら、それはなぜなのか？

恋愛とは広義の意味での政治であるとする気鋭の政治学博士が、各種データを駆使して、その理由を、1.時代　2.男　3.女の3つの視点から解明する本書は、現代の恋愛事情を通して、日本社会がかかえるさまざまな問題を映し出す貴重な資料となっていると同時に、恋愛が成立する秘訣を科学的に示唆する異色の恋愛指南書ともなっている。

号泣会見、セクハラ、謎の政務活動費…地方議員のあきれた実体が次々と明らかになってきた。人口減少により多くの自治体消滅の危機が叫ばれるなか、地方議員たちの残念な状況は「誰がやっても同じだ」という怒りとあきらめにつながっている。
たしかに、仕事をしない議員はいる。ただ目立ちたいだけ、ただ地盤を継いだだけの議員もいるだろう。しかし、どんなに小さな町村、市区、都道府県にも、きちんと仕事をする議員は少数ながらいる。
本書では、見えにくい地方議員の実態を明らかにし、報酬や活動内容、議員のタイプなどを紹介するとともに、数少ない好例や新しい動きも取り上げた。
「地方創生」は、国主導ではなく、住民主導で取り組むべきものだ。

この本は、〈ノマド〉について書いた本である。
〈ノマド〉といっても、流行りのノマドワーカーとはちょっと違う。
世間ではノマド＝フリーランスワーカーという言葉が定着しているけれども、もともとの意味をたどっていくと、なにもフリーランスワーカーという意味ではない。

１、近代国家に代わって、グローバル企業・個人が主役になる新しい中世
２、中心がなくなり、世界中に離散する組織や個人の形態

このふたつが本書でいう〈ノマド化〉の概念である。
そのような社会のなかに、いやがおうにも僕たちは巻き込まれつつある。
そこで僕たちは、どうサバイブしていくのか？

ノマド化する時代を踏まえた新しい「働き方・キャリア」「ビジネス」「ライフスタイル」を研究し、実践していく会員制のコミュニティ「ノマド研究所」を主宰する著者が、東南アジア各国で生きる多くのノマドたちを、丹念に取材。満を持して世に送る、ノマド化する社会と個人の実態と、その時代を生きるためのヒント。

21世紀をひらくディスカヴァー・レボリューションズ！シリーズ第3弾！

●ガン検診の普及でガンが増える不思議　●老年医学専門医の少ない県ほど寿命が長い！？　●胃カメラも扱えない消化器専門医　●メタボブームのインチキはなぜ起こったか？　●乳房温存療法が15年も遅れた理由　●薬害エイズ普及の遠因　●年収1500万円でなぜ豪邸がもてる？　　　　医学部は、付属の大学病院とともに、臨床、研究、教育の三つの機能を持っている。そして、現在、そのいずれにおいても二流である。それどころか、医学・医療の進歩の最大の抵抗勢力となっている。しかし、医学部が変われば、先端医療立国となることも夢ではない。その日に向けて、これまで誰も書かなかった医学部の22の大罪を、全国の大学病院を敵に回す覚悟で、あえて問う！

日本の医療が崩壊するといわれて久しい。
医療費の高騰、モンスター患者、患者たらい回し、医療訴訟、小児科・産科の危機、医師不足、医学部新設問題、地域医療崩壊…ぱっと思いつくだけで、これだけの話題がある。
しかし、こうした医療の危機の陰には、あまり報道されないが、先にあげた問題と同じように深刻な問題も数多く存在するのだ。
本書は現役医師である著者が、医者という職業についている人たちのリアルな状況と問題点をさまざまな角度から描き出すとともに、読者一人ひとりが日本の医療を変えていくためにどう考え何ができるか、そのヒントを提示するものだ。

リーマン・ショックとそれに続く経済危機とは、人間の精神の荒廃が招いたものでした。
「祇園精舎」に始まる、琵琶法師が語った平家物語冒頭の一説。それはまさに覇道に走るウォール街のモンスター投資銀行の末路を示すものに、僕には聞こえます。
そして、それは、「今までの資本主義」が近い将来、その終焉のときを迎えることをも物語っています。
壇ノ浦の潮の目を前にした僕の目には、「今は壇ノ浦」のように見えました。見えるというより「確信」しました。こうした確信を持って今後の世界を考えるのか考えないかによって、人一人ひとり、企業一社一社、また国一国一国の将来が大きく異なってくると思います。

──バンカー（銀行員）として、インベスター（投資家）として、この四半世紀を、ウォール街のただ中に生きてきた著者が、「強欲資本主義いまだ死なず」と憂えつつも、世界の随所に見られる新しい時代の芽吹きを伝える。そして、若い人たちによる、「強欲資本主義」という名の「教会」からの人間性の復興──17歳からのルネサンスを呼びかける。

現行憲法については、戦後、GHQ草案を翻訳してつくられたものであるという誕生の経緯と、戦争放棄を記した第9条、ことに集団的自衛権をめぐって、常に改正論が出てきていたが、安倍政権が、自民党改正草案を示し、2013年7月の参議院議員選挙で過半数を得たのち、96条の憲法改正の条項の改正を皮切りに、本格的にそれに着手しようとしていることから、にわかに憲法改正論議が高まってきている。
憲法改正というと、9条改正問題に目を奪われがちだが、著者が着目し、危惧するのは、自民党草案に見られる、憲法の本質、根幹を揺るがす思想だ。では、憲法の本質とは何か？　いったい、何が変えられようとしているのか？
イデオロギーではなく、あくまでもロジカルに改正草案を検討し、それを中学生にもわかる易しい説明と口調で説かれる本書は、今こそ私達一人ひとりが、憲法に関する自分自身の意見をもち、いずれくるであろう国民投票の場で、冷静な判断をしていくのに恰好のテキストとなるであろう。

世界中がニッポンを賞賛している。
いまこそ、自信と誇りをもって、日本を世界へ売り込もう！

市場に振り回される国家、地球の隅々まで開発の手を伸ばすグローバル経済、人の温もり薄れる社会、消えゆく心のゆとり、忘れ去られる地域の伝統と風物詩、拡がる社会格差、不安定化する生活基盤……世界中で非人間性と不確実性が高まる混沌かつ殺伐とした時代だからこそ、世界が日本に注目する。いま必要とされる価値観と精神文化は、すべて日本人が元来持っているものだからだ。
それらを日本人自らが再認識し、世界に向け能動的かつ積極的に伝えるべきときが来た。これは自分たちのアイデンティティを見つめる機会にもなり、国家としてのソフトパワーを強くする機会にもなる。そして何よりも世界の人々への大きな貢献となるのだ。

フランスを拠点に数多くの欧州企業にコンサルティングをおこなう著者が訴える、日本人の強み再発見と発信の重要性。

「特殊清掃」とは、遺体痕処理から不用品撤去・遺品処理・ゴミ部屋清掃・消臭・消毒・害虫駆除まで行う作業のこと。通常の清掃業者では対応できない特殊な清掃業務をメインに活動している。

孤立死や自殺が増え続ける、この時代。その凄惨な現場の後始末をするなかで著者が見た「死」と、その向こう側に見えてくる「生」のさまざまな形は、読者を不思議な感動に誘う。

「特殊清掃」
今はいろいろなところで使われている言葉だが、もとは私の会社がつくった造語。そして、当社は、この特殊清掃の先駆企業である。

仕事の内容は、人間遺体・動物死骸・糞尿・山積ゴミなどに関係する特殊な汚染汚損を処理するというもの。
凄惨な現場に遭遇することや過酷な作業を強いられることも多く、陽の目をみることが少ない汚仕事である。

「特掃隊長」
この呼称は、本書のもとになったブログの運営管理を担っている管理人(同僚)が命名したもの。
会社組織上の肩書でも、実社会でのニックネームでもなく、あくまで、ブログ上での呼称。
そんな特掃隊長は、自分が喜んでいるほど善い人間ではないだろうけれど、自分が悲しんでいるほど悪い人間でもないかもしれない。また、自分がうぬぼれているほど賢くはないだろうけれど、人が思っているほどバカではないかもしれない。
内向的、悲観的、神経質、臆病、怠け癖、泣虫、ネクラなどなど、その性格に多くの問題を抱えるくたびれた中年男である。

私は、今まで、幾人もの死を体感し、幾人もの生を垣間見てきた。
目に見えるものを片付けるなかで、目に見えないものをたくさん目の当たりにしてきた。
すべての儚さを思い知らされつつも、死痕を消して生跡を刻み、死を生に転化させてきた。
命とは、生とは、死とは何であるか、それを探求したがる本性に心を揺さぶられてきた。
そして、自問自答を繰り返しながら、浅慮も省みず、それらを本にして出版することにしてみた。

読み手の一人ひとりが、ここから何を読み取るか、何を受け取るか、そして、自分の価値観にどう響かせ、生き方にどう反映させていくのか、私にはわからない。

そもそも、そんな何かが本書にあるのかどうかもわからない。
ただ、せっかく手に取ってもらったのだから、読んだ後、その心に少しでもよいものが残れば幸いである。

私たちが社会生活を送るうえで、ミスや不祥事を起こすリスクを完全に捨て去ることは不可能だ。誰もが、いつかは、程度の差こそあれ「謝罪」の場面を迎えるだろう。
そのとき「誤り方」を間違えると、真意が伝わらないばかりか、ますます相手の怒りに火をそそぐことになりかねない。謝罪の原因であるミスや不祥事よりも「謝り方がなっていない！」ということが、大炎上をまねきかねないのだ。
また、「真摯な姿勢はいつか伝わる」というのも、残念ながら幻想にすぎない。真摯な姿勢が伝わるかどうかは、作法にのっとった戦略的なコミュニケーション力にかかっているのだ。
「謝罪の作法」を正しく守ることで、好印象を残し、信頼を強化することも不可能ではない。

国際機関に多額の拠出金を出しているにもかかわらず、ここで働く日本人はあまりにも少ないという現実。さらには、英語やディベートの力が弱いため、影響力、存在感の薄い日本人は、世界でいつも「損」をしているのではないでしょうか？グローバル化が叫ばれ、これまでより一層、日本人が世界で活躍していかなければならない時代に必要なものとは何か。ＩＬＯ（国際労働機関）、ＦＡＯ（国連食糧農業機関）、ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）、ＡＤＢ（アジア開発銀行）、ＷＢ（世界銀行）……。数々の国際機関で人的資源管理専門家として活躍してきた著者が、豊富な経験と実感から伝える、岐路に立っている日本、そして日本人への提言。

これから中国で小売業、飲食業ほかサービス業を始めてみようと考えている人、すでにそうしたビジネスを中国で展開しているけれど、もうひとつ伸び悩んでいるという人にとっての必読書が誕生しました。著者は上海在住のコンサルタント。日系企業に対してマーケティングを中心にコンサルティングをおこなってきた豊富な経験から、成功法則を伝授しています。いままでの中国ビジネス本は、中国を生産拠点にしようとするメーカーの人たちを対象とするものが主流でした。ですから、中国人従業員や取引企業、また地方政府との付き合い方を説明する内容が多かったのです。中国経済が高成長を遂げ人件費も高くなった現在、中国は生産拠点としてのメリットがなくなりつつあり、撤退する企業も増えています。そのため中国ビジネスに関して悲観論が聞かれますが、それは誤っています。これからの中国ビジネスは中国を13億人の巨大な消費市場と考え、日本人あるいは日本企業ならではの商品やサービスを提供して儲ける時代に入ったと考えるべきなのです。本書は、中国人消費者に対してどのようにアピールすることが売上拡大につながるのか、中国人の心理とロジックに裏打ちされたさまざまな方法を、具体的な事例とともに解説しています。また、中国企業や中国人従業員との付き合い方も、サービス業を前提として論じているところが大きな特徴です。本書を読んで、あなたの会社の商品やサービスを中国で売って売って売りまくろうではありませんか！

「MANGA」が世界共通語として使われ、アメリカやヨーロッパでは、アニメのコスプレが日本文化として人気を集めているという。しかし、日本のアニメ、マンガは本当に産業として成り立っているのだろうか？作品の、芸術としての評価と、ビジネスとしての評価は別物である。「クールジャパン」と胸をはる日本人だが、実は、世界で儲かるコンテンツを確立しえていないのだ。作品がすばらしいのは、ディレクター（作家）の才能。作品が売れるのは、プロデューサー（統括管理者）の才能だといえる。日本はディレクター大国であり、アメリカはプロデューサー大国なのである。アニメ、マンガ等のコンテンツ産業を、外貨を稼ぐ「本当の産業」とするための知財立国への道を探る。

日本の夫婦の数は300万組。毎年70万組が結婚し、25万組が離婚。40%がセックスレスだと言われています。恋愛を経験し、納得し合って結ばれたはずなのに、なぜそのような結果になってしまうのか？恋愛学の第一人者が、結婚と離婚の問題を政治学的・経済学的に検証し、「我慢か離婚か」の二者択一から脱却するための方策を提案する1冊。本書から円満な夫婦生活を営むためのヒントを得るか、それとも、潜在的に眠っていた離婚願望をあぶり出されるか、それはあなた次第。心してお読み下さい。

日本は「右傾化」しているといわれている。ネット右翼、憲法改正論、中国や韓国との軋轢、さらには「美しい国」ニッポンという自画自賛など、たしかにその兆しはあるようにも思える。しかし、はたしてこれらは本当に右翼の台頭を示すものなのだろうか？　右翼による社会改革はありえるのか？本書は、日本に蔓延する「右翼的」な雰囲気の正体を、国内の経済衰退と自信の喪失、日米中韓の関係性の変化から読み解き、右傾社会の実体を明らかにしていく。さらに、政治家や官僚などエリートが右傾化することに警鐘を鳴らしつつ、厳しさを増す国際環境をサバイブできる合理的な「中道・右翼政権」の出現を期待する。