ライトノベル、マンガなど電子書籍を読むならBOOK☆WALKER

世界のマーケットを動かすイスラームパワー。

　1970年代のオイルブームを契機に成長を続け、その後も原油価格の高騰を背景に、世界の金融市場で関心が高まっている「イスラーム金融」。
　いまやイスラーム諸国の人口は約20億人、世界人口に占める割合が26％を占めるに至り、もはや「異端」として片づけられない存在となっている。
　さらに近年では、金融の世界的サステナビリティやバブル抑制といった観点からも大きな注目を集めている。
　その本質は、「イスラームの教義に従った」金融手法。たとえば、 「利子の授受の禁止」「投機的取引の禁止」「不確実な取引の禁止」「アルコールや豚肉の取引の禁止」など、西欧の伝統的な金融ルールとは大きく異なるスキームを持つ。
　それゆえ、これまでわが国でもあまり理解されてこなかったと言える「イスラーム金融」。この独特の金融概念の要諦を、国際経済・金融・通貨などの諸問題に関する調査研究を行なう国際通貨研究所に集った各ジャンルのスペシャリストたちが、徹底解説する。

（底本　2024年2月発売作品）

これがＥＶ後進国ニッポンのヤバイ現実！

世界では今、ガソリン車から完全電気自動車への移行
「EVシフト」が爆速で進行している。

米国ではEV最大手テスラ社のセダン、モデル3の販売台数が
ドイツ車御三家のライバル車を抜き去りトップに。

EV普及率は、EUでは15%、中国では22％、ノルウェーでは80%にものぼる。

中国では続々と新規参入のEVスタートアップが誕生し
個性的なEVを発売、2023年にはついに日本に上陸する。

一方、2010年に日産が世界初のEV車リーフを発売し、
チャデモという充電インフラを構築するなど、世界をリードしていた
日本のEV普及率は、現在わずか１％。

EVシフトは車単体の製造だけではなく、バッテリーの製造・性能、
充電インフラの構築もふくめての「EVシフト」なのだが、
残念ながら日本は現在、そのどれもが世界から大きく取り残されている。

本書では、巻き返しを図る日本の課題と世界の現状を
EVユーザー目線にたちながらわかりやすく解説！

2023年、著者オススメの最新ＥＶ購入ガイドも紹介する。
（底本　2023年2月発売作品）

アルバイトは正社員を「アマゾン様」と呼ぶ。

〈日本では、アマゾンの動きを熱心に追及するメディアはほとんど見当たらず、アマゾンの野放図な経済活動にくさびを打ち込もうとする官僚や政治家もほとんどいない。果たして、このままでいいのか。日本は、アマゾンの便利さを享受している間に、アマゾンに飲み込まれていくことにはならないのだろうか〉（本文より）
“世界最大の小売企業”アマゾンによる日本市場制圧は、コロナによってますます進んでいる。果たして、その現場では何が起きているのか――「アマゾン・エフェクト」の実態に迫るべく、著者はアマゾンの巨大物流センターに潜入する。さらに、即日配送、カスタマーレビュー、マーケットプレイス、AWSなど、アマゾンのさまざまな現場に忍び込んでは「巨大企業の光と影」を明らかにしていく。私たちはこのまま何も実態を知ることなく、「アマゾン帝国」に支配されていくのだろうか……日本人に大きな問いを投げかける第１９回新潮ドキュメント賞受賞作。

※この作品は単行本版『潜入ルポ　ａｍａｚｏｎ帝国』として配信されていた作品の新書版です。

史上最大の資産バブルがやってくる！

コロナ禍、大規模金融緩和により
日米欧で刷り散らかされたマネーはおよそ1600兆円。

このあり余る巨大マネーが投資先を求めて、
これから日本に押し寄せる！

やってくるのは
「買いが買いを呼ぶ資産のインフレスパイラル」
ともいうべき、史上最大の資産バブルだ。

そしてこの巨大バブルがきっかけとなり、
金融グレート・リセットなどの大きな時代の転換期がやってくる。

通常では説明のつかない非常時の政治、経済、金融、不動産市場の動向を鋭く読み解くコロナ時代の必読書。

第1章　史上最大のバブルがやってくる

第2章　バブルで変わる日本の不動産市場

第3章　世界から大量のマネーが流入する日本

第4章　90年バブルはどうして発生したのか

第5章　金融グレート・リセット

第6章　様変わりする世界情勢

第7章　激変する時代の投資戦略

(底本　2022年2月発行作品)

黒田日銀はなぜ「誤算」の連続なのか？

「異次元緩和」は真珠湾攻撃、「マイナス金利」はインパール作戦、「枠組み変更」は沖縄戦に通じる――。

「誤算」と「迷走」を重ねる黒田日銀の金融政策は、かつての日本軍の失敗を彷彿とさせる。

組織論の観点から見ても、「あいまいな戦略目的」や「短期決戦志向」「属人的な決定プロセス」など、両者は驚くべき相似をなす。

だとすれば、その行き着く先は「第２の敗戦」ではないのか――。

いち早くアベノミクスに警鐘を鳴らした朝日新聞編集委員が、間違った金融政策を修正できない政府・黒田日銀の問題点を浮き彫りにする。

「メディアも有識者も経済界も、この政策をまったく批判しなくなったら、それはまるで戦時中の大政翼賛会のようなものだ。あまりに無謀な太平洋戦争を引き起こした戦争責任は時の政権や軍部にある。だとしてもそれを無批判に受け入れ、時に支持したメディアや有識者たちにも責められるべき点が多々ある。
批判を許さない抑圧的な体質も、都合のいいことしか説明しない、させないという大本営発表的な手法も、戦前や戦中に通じるもののように思える。私たちは今、相当に危なっかしい時代の淵に立っている。」（プロローグより抜粋）

昔の日本にはジョブズ並みがゴロゴロいた！

これまで日本の経営者といえば、「メザシの土光」に代表される質素倹約型が理想像とされてきたはずだ。しかし、それは果たして本当に伝統的な「日本の大金持ち」の姿なのだろうか。歴史を紐解けば、戦前の日本には、個性的でスケール感溢れる起業家たちがゴロゴロいた。戦前の日本は、スティーブ・ジョブズやビル・ゲイツ並みの人材が揃ったシリコンバレーのような場所だったのだ。武器商人から一大財閥を築いた大倉喜八郎、孫文の辛亥革命をパトロンとして支えた梅屋庄吉、パリで「蕩尽王・バロン薩摩」として名を馳せた薩摩治郎八……彼らの豪快なカネの稼ぎ方・使い方を見ていると、今の日本のビジネス界がずいぶんとこじんまり見えてくるに違いない。戦後のサラリーマン型経営が終わりを迎えた今こそ、彼らの型破りな発想力に学びたい。

仮想敵国に経済依存すれば、属国化する！

　中国経済が失速して、株価が大暴落したのが２０１５年のこと。しかし、中国共産党による介入で再び不動産バブルが起こり、そのバブルが崩壊するのは時間の問題とされている。そんな状況下でも中国共産党政府は、まさにやりたい放題だ。日本の領海や領空を頻繁に侵犯したかと思えば、南沙諸島を不当に埋め立てている。日米やASEAN諸国からどれだけ批判されようとも、中国側は岩礁埋め立て、軍事基地を次々と建設し、南シナ海を囲む「九段線」の実効支配を進めている。
　ところが、日本の大手メディアは中国に対し、及び腰だ。実は日本の新聞社やNHKをはじめとするテレビ局は「日中記者交換協定」というものを結んでおり、中国に対して不利な報道をしないように決められているのだ。だから、中国の真実について報じようとしない。そればかりか「中国なしでは日本経済は成り立たない」などとミスリードを連発し、ビジネス界でも当たり前のように受け入れている。果たして本当なのか。　公式データを元に調べて見ると日本は中国に経済依存などしていないし、むしろ中国と付き合うことのリスクの方が高いことが窺える。日本経済は中国がなくともまったく困らないのだ。