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世界のマーケットを動かすイスラームパワー。

　1970年代のオイルブームを契機に成長を続け、その後も原油価格の高騰を背景に、世界の金融市場で関心が高まっている「イスラーム金融」。
　いまやイスラーム諸国の人口は約20億人、世界人口に占める割合が26％を占めるに至り、もはや「異端」として片づけられない存在となっている。
　さらに近年では、金融の世界的サステナビリティやバブル抑制といった観点からも大きな注目を集めている。
　その本質は、「イスラームの教義に従った」金融手法。たとえば、 「利子の授受の禁止」「投機的取引の禁止」「不確実な取引の禁止」「アルコールや豚肉の取引の禁止」など、西欧の伝統的な金融ルールとは大きく異なるスキームを持つ。
　それゆえ、これまでわが国でもあまり理解されてこなかったと言える「イスラーム金融」。この独特の金融概念の要諦を、国際経済・金融・通貨などの諸問題に関する調査研究を行なう国際通貨研究所に集った各ジャンルのスペシャリストたちが、徹底解説する。

（底本　2024年2月発売作品）

日本経済停滞の諸悪の根源はコイツらだ！

　日本経済が停滞して、すでに30年以上が経過した。しかし、状況は良くなるどころか、1997年の消費税増税を端デフレに陥り、異次元の金融緩和をしても財政出動を拒み、緊縮財政に突っ走った。さらに2度の消費税増税だ。不景気の時に増税など言語道断だということは経済の教科書にも載っていることだ。
　なぜ、こんなばかげた政策を行うのか。岸田文雄政権前からだが、どこか大東亜戦争に酷似していないだろうか。政府が圧倒的に力を持ち、一方的に物事を決めていく。そしてメディアが「大本営発表だけ」を垂れ流して煽る。あらゆる失政は明らかににもかかわらず、誰も責任はとらないし、ひたすら日本経済は右肩下がりを続けていく。
　まずは誤った貨幣観を正さなくてはならない。「国の借金1000兆円超え」「子・孫に負のツケを残すな」と一見まともそうなスローガンで増税にひた走ってきたが、そんなものはまやかしだ。岸田総理自身も「（国の借金は）政府の債務です」とようやく認め、財務省も「（日本の）デフォルトは考えられない」と対外的には発信しているのだ。そして、国債の償還ルールを採用しているのは世界で日本だけなのだ。

（底本　2023年3月発売作品）

トフラーなら「この波」を予測したはずだ。

なぜ日本人の給料は上がらないのか？
それは「第4の波」を理解していないからだ――。

かつて未来学者のアルビン・トフラーは、世界的ベストセラー『第3の波』において、近現代の文明を支配していた巨大な潮流と、1980年代以降の世界の変化の波を、ものの見事に分析してみせた。「第1の波」＝農業革命、「第2の波」＝産業革命に続き、「第3の波」＝情報革命によってもたらされる情報化社会の到来を予見したのだった。

そして今、トフラーと親交があり、互いを認め合った世界的経営コンサルタントが、畏友の考え方をヒントにして、最新の世界潮流を解説する――。

〈現在は、トフラー氏が生きていた時代には予想すらされていなかった技術やシステムが登場し、「第4の波」というべき全く新しい社会が到来している。もし今もトフラー氏が生きていたら、この「第4の波」について考察し、新たな著書を執筆していたに違いない。だから、亡き友に代わって私がそのテーマに取り組みたいと考えたのである。〉――プロローグ

「第4の波」とは何か？　それは21世紀に入って劇的に進化した「AI（人工知能）＆スマホ革命」が世の中にもたらす変化であり、21世紀は、いち早くこの波の特徴を捉えた者が富を独占する。だが、AIが人類の知能を超える「シンギュラリティ（技術的特異点）」へと達する「第4の波」の後半には、大規模なレイオフ（解雇）が発生すると予想される。
果たして、この「第4の波」の激変の中で活躍できるのは、どのような人材なのか？
そして、AIに置き換えられない仕事とは――。

21世紀に生き残るために、来たるべき未来の「図式」を提示する「希望の書」。

（底本　2023年2月発売作品）

これがＥＶ後進国ニッポンのヤバイ現実！

世界では今、ガソリン車から完全電気自動車への移行
「EVシフト」が爆速で進行している。

米国ではEV最大手テスラ社のセダン、モデル3の販売台数が
ドイツ車御三家のライバル車を抜き去りトップに。

EV普及率は、EUでは15%、中国では22％、ノルウェーでは80%にものぼる。

中国では続々と新規参入のEVスタートアップが誕生し
個性的なEVを発売、2023年にはついに日本に上陸する。

一方、2010年に日産が世界初のEV車リーフを発売し、
チャデモという充電インフラを構築するなど、世界をリードしていた
日本のEV普及率は、現在わずか１％。

EVシフトは車単体の製造だけではなく、バッテリーの製造・性能、
充電インフラの構築もふくめての「EVシフト」なのだが、
残念ながら日本は現在、そのどれもが世界から大きく取り残されている。

本書では、巻き返しを図る日本の課題と世界の現状を
EVユーザー目線にたちながらわかりやすく解説！

2023年、著者オススメの最新ＥＶ購入ガイドも紹介する。
（底本　2023年2月発売作品）

アルバイトは正社員を「アマゾン様」と呼ぶ。

〈日本では、アマゾンの動きを熱心に追及するメディアはほとんど見当たらず、アマゾンの野放図な経済活動にくさびを打ち込もうとする官僚や政治家もほとんどいない。果たして、このままでいいのか。日本は、アマゾンの便利さを享受している間に、アマゾンに飲み込まれていくことにはならないのだろうか〉（本文より）
“世界最大の小売企業”アマゾンによる日本市場制圧は、コロナによってますます進んでいる。果たして、その現場では何が起きているのか――「アマゾン・エフェクト」の実態に迫るべく、著者はアマゾンの巨大物流センターに潜入する。さらに、即日配送、カスタマーレビュー、マーケットプレイス、AWSなど、アマゾンのさまざまな現場に忍び込んでは「巨大企業の光と影」を明らかにしていく。私たちはこのまま何も実態を知ることなく、「アマゾン帝国」に支配されていくのだろうか……日本人に大きな問いを投げかける第１９回新潮ドキュメント賞受賞作。

※この作品は単行本版『潜入ルポ　ａｍａｚｏｎ帝国』として配信されていた作品の新書版です。

史上最大の資産バブルがやってくる！

コロナ禍、大規模金融緩和により
日米欧で刷り散らかされたマネーはおよそ1600兆円。

このあり余る巨大マネーが投資先を求めて、
これから日本に押し寄せる！

やってくるのは
「買いが買いを呼ぶ資産のインフレスパイラル」
ともいうべき、史上最大の資産バブルだ。

そしてこの巨大バブルがきっかけとなり、
金融グレート・リセットなどの大きな時代の転換期がやってくる。

通常では説明のつかない非常時の政治、経済、金融、不動産市場の動向を鋭く読み解くコロナ時代の必読書。

第1章　史上最大のバブルがやってくる

第2章　バブルで変わる日本の不動産市場

第3章　世界から大量のマネーが流入する日本

第4章　90年バブルはどうして発生したのか

第5章　金融グレート・リセット

第6章　様変わりする世界情勢

第7章　激変する時代の投資戦略

(底本　2022年2月発行作品)

なぜ、今ベトナムが重要なのか？

2020年3月まで駐ベトナム全権大使を務めた著者による核心リポート。〈中国の超大国化と南シナ海、東シナ海における「力」の行使、アセアン分断化等が顕著になる情勢下、東アジア諸国の中で、ベトナムは日本にとって最も信頼できる国となった。ベトナムがより強く、より繁栄した国になることは、ベトナムのために重要なだけでなく、東アジア地域全体の繁栄と安定にとっても重要である。日本はできるだけベトナムとの連携を強化し、発展努力を支えたい〉――。
長年中国と対峙して染みついた「中国を信用してはいけない」というのがベトナムの行動原理。対中リテラシーでは学ぶべきところが多い。ベトナムの歴史から日本が学ぶべき対中国に関する教訓や中国が「敵」に対して駆使する三つの戦法（法律戦、世論戦、心理戦）は必見。
さらに、第二次世界大戦後にベトナムに残留した日本兵の遺児らの墓参についても詳報。さらに、進出日系企業ASEAN1位という経済力など、新同盟国ベトナムを縦横無尽に活写する。

（底本　2021年6月発行作品）

住友銀行の救世主はなぜ“追放”されたのか。

住友銀行元取締役、國重惇史。若手行員時代から「伝説のＭＯＦ担」として名を馳せ、平和相互銀行事件での活躍で「将来の頭取候補」と目される。そしてイトマン事件を内部告発し、「住友銀行の救世主」に。だが、あることから銀行を追われ、「楽天副会長」に転身。スキャンダルで辞任し、『住友銀行秘史』を著す。これは、ある天才バンカーの半生を通して、日本のバブル時代の熱狂とその終焉を描くビジネスノンフィクションである。
〈ある意味、國重は時代の寵児だったのかもしれない。バブル経済の勃興期に起きた平和相互銀行事件、そしてバブル経済真っ只中のイトマン事件とまさに日本中が狂乱の渦の中にあったとき、國重はもっとも異彩を放った。しかし、時代は虚ろだ。かつて日本中が、そして國重が身を任せた圧倒的な熱量は、日本社会から見事なまでに消え去った。それとともに、國重の輝きは失せていった。〉（本文より）

コロナは一つのきっかけにすぎなかった！

断絶する社会。広がる不安。それでも我々は「つながり」を求める。その手段こそアンコンタクトである。

握手も接待も会議も不要な時代の働き方とは？
面倒なコミュニケーションから便利な断絶へ。
政治、経済、恋愛、全ての常識は刷新される。

コロナウイルスは一つのきっかけに過ぎなかった。
移動・対面を禁じられた人類は新たなステージへ。

〈私たちが新たな変化やトレンドを知らなければならないのは、変化の中でしっかりと身を立てるためである。変化の方向と正体を知れば、不安も恐れも感じることなく変化に対応できる〉――本書より

◎内容
単なるソーシャルディスタンスにあらず／「マスクキス」という愛し方／２０３２年の仮想セックス／接待はいらない／メルケルが握手を拒否された理由／テレワークは生き方を変える／ロケーション・インディペンデント／診療所も葬儀もドライブスルー／声なきショッピングとは／来るべき大量リストラ／自分だけのアジト／本物と偽物の区別がなくなる／強い絆より弱い絆／申し訳なさが消える時代／来たるべき新たな差別／宗教家はユーチューバーを目指す？／人が人を統制する時代は終わった……

日本貧困化の元凶はこいつらだ！

　アメリカのGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）とマイクロソフトの5社だけで、日本の東証1部上場会社2160社の時価総額を超えている。さらに1997年から2018年の21年間で労働者の賃金を時給換算したところ、イギリスは93％増、アメリカ82％増、フランス69％増、ドイツ59％増と主要国は軒並み大幅にアップしているのに日本だけはなんとマイナス8％である。GDPこそ世界3位だが、もはや先進国ではない。完全に衰退国に落ちぶれた。
　なぜそうなってしまったか。財務省が「国の借金1000兆円」（正確には政府の債務）をメディアを通して振りまき、プライマリーバランスの黒字化目標を掲げて、緊縮財政を続け、さらに消費増税を繰り返しているからだ。
　実際に新型コロナウイルスが日本に上陸する前から、2019年10月期-12月期のGDPは年率換算してマイナス7.1％と凄まじく落ちていた。
　さらに消費の「罰金」である消費税をなぜ経団連は諸手を挙げて賛成するのか。それは、消費増税の代わりに法人税が減税されるからだ。本書は巷で信じられている常識を覆す、驚きの真実のオンパレードだ。

人生百年時代の最先端を生きる女性達を活写。

『快楽』『炎情』などで更年期女性の生き方をルポしてきたノンフィクション作家・工藤美代子が、いくつになっても幸せをさがして懸命に生きる女性たちを活写――

　人生百年をどう生きて行くか。かつてない命題に私たちは直面している。長年連れ添ったパートナーと今後も過ごすのか、そのパートナーが亡くなったらどうするのか。ひとりで生きる？　再婚するにはどうしたらいい？　お墓はどうする？　さらに、どんどん手軽になり多くの人が利用するようになっている美容整形の最前線や、年齢を重ねた時に大きな悩みとなる性交痛、介護や経済的な問題まで、女性が後半生を迎えたときの不安と恍惚に、著者がとことん向き合った。新しい一歩を踏み出す勇気を与えてくれるノンフィクション。


　
＜熟年離婚という言葉が流行ったのは、十年以上も昔だった。あれは、独身に戻って人生をリセットしたい女性たちの選択肢として注目されたのだ。（中略）しかし人生百年時代を迎えて、そうした風潮は微妙に変わりつつある。世間体や経済的な安定、あるいは家族に縛られるよりも、もっと自分の願望に忠実でありたい。自由に生きたいと望む女性が確実に増えている。＞

黒田日銀はなぜ「誤算」の連続なのか？

「異次元緩和」は真珠湾攻撃、「マイナス金利」はインパール作戦、「枠組み変更」は沖縄戦に通じる――。

「誤算」と「迷走」を重ねる黒田日銀の金融政策は、かつての日本軍の失敗を彷彿とさせる。

組織論の観点から見ても、「あいまいな戦略目的」や「短期決戦志向」「属人的な決定プロセス」など、両者は驚くべき相似をなす。

だとすれば、その行き着く先は「第２の敗戦」ではないのか――。

いち早くアベノミクスに警鐘を鳴らした朝日新聞編集委員が、間違った金融政策を修正できない政府・黒田日銀の問題点を浮き彫りにする。

「メディアも有識者も経済界も、この政策をまったく批判しなくなったら、それはまるで戦時中の大政翼賛会のようなものだ。あまりに無謀な太平洋戦争を引き起こした戦争責任は時の政権や軍部にある。だとしてもそれを無批判に受け入れ、時に支持したメディアや有識者たちにも責められるべき点が多々ある。
批判を許さない抑圧的な体質も、都合のいいことしか説明しない、させないという大本営発表的な手法も、戦前や戦中に通じるもののように思える。私たちは今、相当に危なっかしい時代の淵に立っている。」（プロローグより抜粋）

日本の官僚システムに大きく切り込んだ記念碑的作品。道路公団改革の原点。

収録作の「構造改革とはなにか」は、日本の官僚システムに大きく切り込んだ記念碑的作品。著者は、日本政治の構造欠陥を見抜き、本書がきっかけとなって道路公団改革に深く関わっていく。

本書前半は書籍『日本国の研究』（1997年3月文藝春秋刊行）。後半には後に執筆された「増補　公益法人の研究」を収録した。附録に、著者による「日本道路公団分割民営化案」。

巻末の「解題」には、「小泉純一郎との対話」（『文藝春秋』1997年2月号初出）を収録。対談時、第二次橋本内閣の厚生大臣であった小泉氏と、官僚機構の問題点と行革について論じている。ほかに、小泉内閣で経済財政・金融担当大臣を務めた竹中平蔵氏が『日本国の研究』文庫版（文春文庫1993年刊）に寄稿した解説文。猪瀬自身がのちに発表した関連記事「小泉『新』首相に期待すること」（『週刊文春』2001年6月21日号初出）、「官僚『複合腐敗』は五十年周期で来る」（『文藝春秋』2000年5月号初出）。さらに、著作集編集委員の一人である鹿島茂氏との対談「知の“十種競技”選手として」など、多くの関連原稿や、雑誌・新聞に掲載された書評などを多数収録。

過酷な現場に潜入労働ルポ！

いまや日本最大の成長産業とも言われる宅配ビジネス。ヤマト運輸、佐川急便、日本郵便の大手三社は日々、どこよりも「速く安く多く」運ぶための苛烈なシェア争いを行っている。だがその一方で、アマゾンをはじめとするネット通販の「即日宅配」まで可能にする宅配業界の現場は、いままでベールに包まれたままだった。そこで著者は、宅配ドライバーの助手に扮し、あるいは物流センターのバイトとして働くという、「潜入労働ルポ」を敢行する。そこで見えてきた、宅配戦争の「光と影」とは。ユニクロ潜入で話題を呼んだジャーナリストが放つ、衝撃のビジネス・ノンフィクション。文庫化にあたり、本書発売後に発覚したヤマト・佐川のサービス残業問題を追及した補章「残業死闘篇」を大幅書き下ろし。

※この作品は過去に単行本版として配信されていた同名タイトル の文庫版となります。

昔の日本にはジョブズ並みがゴロゴロいた！

これまで日本の経営者といえば、「メザシの土光」に代表される質素倹約型が理想像とされてきたはずだ。しかし、それは果たして本当に伝統的な「日本の大金持ち」の姿なのだろうか。歴史を紐解けば、戦前の日本には、個性的でスケール感溢れる起業家たちがゴロゴロいた。戦前の日本は、スティーブ・ジョブズやビル・ゲイツ並みの人材が揃ったシリコンバレーのような場所だったのだ。武器商人から一大財閥を築いた大倉喜八郎、孫文の辛亥革命をパトロンとして支えた梅屋庄吉、パリで「蕩尽王・バロン薩摩」として名を馳せた薩摩治郎八……彼らの豪快なカネの稼ぎ方・使い方を見ていると、今の日本のビジネス界がずいぶんとこじんまり見えてくるに違いない。戦後のサラリーマン型経営が終わりを迎えた今こそ、彼らの型破りな発想力に学びたい。

“宴の後”を希望へとつなぐ未来の処方箋。

かつて日本銀行政策委員会審議委員として、日本経済の表も裏も、光も影も知り尽くした著者が、東京五輪後の日本経済のゆくえを、鋭く予想します。
日本銀行による「異次元緩和」と「東京五輪開催決定」によって、株高や不動産価格の高騰、さらには企業の高収益が実現し、表向きは順調に見える日本経済。しかし、日本経済の未来にあるのは、決して明るい材料ばかりではありません。世界最悪レベルにある政府債務や、急激に進行する少子高齢化、長引くデフレ…。東京五輪後には、日本経済は、これまでの人類が経験したことのない、未知の世界へと突入すると、著者は説きます。では、それは一体、どんな姿なのか？　
「株価はどうなる？」「為替はどうなる？」「不動産価格はどうなる？」「金融危機は再びやってくるのか？」「ハイパーインフレはおこるのか？」「日本の財政は破綻するのか？」…。日本の金融政策の最前線にいた著者だからこそ語ることのできる、日本経済の近未来予想図。

あなたは「経済の教養」に自信があるか？

「円高と円安だったら、輸出大国の日本にとっては円安のほうが有利」－－そんな“古い常識”を信じていないだろうか。
「失業率が低くなったのに、景気が回復しないのはなぜか」－－この質問に、あなたは答えられるだろうか。

経済の常識が、大きく変わりつつある。そして、「新たな経済知識」を身に付けていることが、ビジネスパーソンにとって欠かせない条件になってきた。

為替、株価、物価、金融政策、雇用、景気、GDP、不動産市況……経営コンサルタントの大前研一氏が、これら２５の視点から「武器として使える経済学」を指南する。

「２０２０年の経済」を見通す、ビジネスパーソン必読の１冊。

知識がなければ、戦えない。

通貨と権力の１５０年史。

【朝日・日経・読売、週刊東洋経済、週刊現代ほか各紙書評欄に掲載】

「経済力の日中逆転という歴史的転換点にあって、日本は自らの新しい立ち位置を見いだせるのだろうか、さまざまな思考をかき立ててくれる秀逸な一書だ」　――京都大学教授・諸富徹氏（朝日新聞２０１７年７月２３日付）

「東アジア通貨烈烈――本書は人民元をめぐって蠢く人間と権力の大河ドラマである」　――北海道大学大学院教授・遠藤乾氏（週刊現代２０１７年８月５日号）

「国際金融のキーマン達へのインタビューがふんだんに引用されており、圧巻である」　――京都大学教授・奈良岡聰智氏（読売新聞２０１７年６月２５日付）

「ビットコインなど仮想通貨の出現により、政治に翻弄されてきた貨幣が、逆に政治を変えるかもしれない。それが著者の意味深な結びである」　――早稲田大学教授・天児慧氏（京都新聞２０１７年７月９日付）

【本書まえがき】
中国の通貨の種類は一時、千を超えたとも言われている。
国内は、もとよりばらばら。列強の外貨は押し寄せる。もたもたしているうち、日本の「円」とつながる通貨が、満州国のみならず攻め込んでくる。清朝末期から百年の通貨事情は、中国という国家が置かれていた状況と、まさにコインの表裏である。この時代に刻まれた記憶から、中国の人々の胸の奥底には、国が分裂の危機にさらされるのではないかという恐怖がある。とりわけ統治者には。　　

【内容紹介】
毛沢東が統一の「象徴」として産み落とし、トウ小平が「改革開放」のために育み、習近平が「世界制覇」の足がかりとした。人民元の正史を辿りつつ、戦前、「反日通貨」としてばらまかれ、戦後、「円」の盛衰を反面教師にしてきた裏面史も明らかにする。

世界経済の主役に躍り出た紅い通貨――。
取材期間２０年を経て、その秘史に分け入る。

【目次】
プロローグ　瓜を割られる恐怖
１章　通貨と権力
２章　「Y」をめぐって
３章　良貨か、悪貨か
４章　危機と競争
５章　サークルズ、それは圓の仲間たち
６章　通貨の番人
７章　覇権
エピローグ　顔のない通貨

※この作品はカラーが含まれます。

仮想敵国に経済依存すれば、属国化する！

　中国経済が失速して、株価が大暴落したのが２０１５年のこと。しかし、中国共産党による介入で再び不動産バブルが起こり、そのバブルが崩壊するのは時間の問題とされている。そんな状況下でも中国共産党政府は、まさにやりたい放題だ。日本の領海や領空を頻繁に侵犯したかと思えば、南沙諸島を不当に埋め立てている。日米やASEAN諸国からどれだけ批判されようとも、中国側は岩礁埋め立て、軍事基地を次々と建設し、南シナ海を囲む「九段線」の実効支配を進めている。
　ところが、日本の大手メディアは中国に対し、及び腰だ。実は日本の新聞社やNHKをはじめとするテレビ局は「日中記者交換協定」というものを結んでおり、中国に対して不利な報道をしないように決められているのだ。だから、中国の真実について報じようとしない。そればかりか「中国なしでは日本経済は成り立たない」などとミスリードを連発し、ビジネス界でも当たり前のように受け入れている。果たして本当なのか。　公式データを元に調べて見ると日本は中国に経済依存などしていないし、むしろ中国と付き合うことのリスクの方が高いことが窺える。日本経済は中国がなくともまったく困らないのだ。

田園調布のルーツと東京の近未来を読み解く。

著者は都知事就任の25年前から、いまの東京ライフスタイルをつくった近代都市開発の起源を徹底的に調べ上げていた！　猪瀬流都市論の原点となった読み応えのある傑作。
　都心に勤めるサラリーマンにとって、東急沿線の住宅地、とりわけ田園調布に一戸建てを持つ、というのが一つのステイタスだが、内実は、満員電車での苦痛な通勤でしかない。そもそものルーツはかの渋沢栄一の息子・秀雄がイギリスのガーデンシティーに魅せられて構想を立てた田園都市計画。しかしこの構想は、五島慶太を始めとする野心あふれる実業家によって欲望に満ちた不動産業へと変貌する。大学の誘致、住宅地と鉄道敷設を一体にした開発、在来私鉄の買収劇など東急王国はみるみる増殖、ロマンあふれる構想はもろくも挫折した。関東大震災後、東京という街がいかにしてでき上がっていたかを検証する『ミカドの肖像』の続編ともいえる近代日本論。

映像革命を描いてネット社会到来を予言！

都知事になる以前からツイッターを始めていた著者。なぜインタラクティブな（双方向性の）情報発信にいち早く着目したのか？　それは、戦後急速に普及したテレビの本質を、本書の執筆過程で研究しつくしたからだった。
　テレビ草創期の技術者群像から、正力松太郎、力道山、田中角栄までを追い、映像のもつ魅力と利権を徹底検証。そして物語は、ネット社会到来の予兆ともいえる、あの事件の現場で結ばれる･･･。昭和から平成にかけて、緻密な取材と卓越した考察で日本の未来を予見した、「ミカド三部作」の完結編！

「リーダーの条件」が変わった

大震災、原発事故、それに続く企業の業績悪化……日本が戦後初めて経験する国難の時代。これほどまでに、「リーダーの力」が問われている時はない。多くの国や企業のアドバイザーとして活躍してきた大前研一氏は、「震災後、リーダーに求められる資質は、大きく変わった」という。

次のリーダーを目指す人にとってはもちろん、目の前の困難を乗り越え、新時代を切り拓こうとするすべての日本人に送る1冊。

明石大橋、通信衛星からログハウスの秘密まで──　人類未踏のモノ作りに挑む技術者集団の“次世代産業革命”。

ホワイトカラーでもなくブルーカラーでもない「金属の輝く襟を持つ人々」メタルカラー。彼らこそ先端工業国日本を作り上げた主役であると、その技術開発物語を聞くシリーズ第1作。ガスの供給、橋の建設、衛星中継の仕掛け……当たり前のように行われている営みの裏に、「文明」を支え進化させるべく努力を重ねてきた人達がいた。対談の場に現れた無名の技術者一人一人の仕事のなかには、想像をはるかに越える物語が隠されていた。

【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。

“縮み志向”日本を変える鉱脈はここにある

若者にチャンスを！ 起業家に投資を！ “縮み志向”“嫌な空気”の日本を変える新たな“鉱脈”はここにある。
「日本にはまだまだ成長余力があるし、統治機構を見直して地域間で人・カネ・モノを世界中から呼び込む競争を繰り広げる仕掛けにすれば、人材も磨かれて、活気に溢れた国になるだろう」（本書「文庫版まえがき」より）
政府はついに｢消費増税｣に向けて大きく舵を切った。だが、莫大な債務を抱える今の日本に求められているのは、これ以上税金をあてにせずに経済を活性化させる知恵だ。今この国を覆っている“縮み志向”“嫌な空気”の正体を見極め、新たな需要を創造していくには何が必要なのか――。世界的経営コンサルタントが日本の消費者と企業を元気にする経済・企業戦略を探る。