『教養、週刊東洋経済臨増 DBシリーズ、1円~、0~10冊(実用)』の電子書籍一覧
1 ~6件目/全6件
-
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【ご注意ください!】
・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。
●●主な掲載項目●●
会社別にみた海外現地法人
出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約32,000社)を掲載。
※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。
日本側出資企業の最新情報
上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容
海外現地法人の基本データ
日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的
会社別にみた海外支店・駐在員事務所
支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月
主要集計表
1.進出国・年次別の海外進出件数
2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
4.業種別にみた投資目的
5.地域・国別にみた投資目的
6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業) -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【ご注意ください!】
・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。
●●概要●●
■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。
■進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2016年版では約2万9,000社)を収録。中国など注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。
●●収録情報●●
【現地法人編】
日本側出資企業名及び出資比率
現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載)
代表者名
所在地
電話番号
進出年月
資本金
従業員数(日本側派遣者数)
売上高
収支状況
事業内容
【支店・駐在員事務所編】
日本企業名
支店・駐在員事務所名
代表者名
所在地
電話番号
従業員数(日本側派遣者数)
開設年月
【集計編】
進出国別・年次別現地法人数
業種別・年次別現地法人数
進出国別現地法人従業員数
新規進出した現地法人一覧
撤退・被合併の現地法人一覧…他 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【ご注意ください!】
・本コンテンツは冊子版の約1000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。
●●概要●●
■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。
本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。
■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全31,719社の最新データを収録。
●●収録情報●●
■本編
グループ親会社ごとに基礎データを掲載
会社名
連結・持分法適用の区別
郵便番号
所在地
電話番号
代表者名
設立年月
資本金
持株比率
従業員数
決算期
売上高
純利益
配当有無
事業内容を掲載。
■親会社索引、関係会社索引
索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。
関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【ご注意ください!】
・本コンテンツは冊子版の約850ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに地方自治体名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。
●●概要●●
・いまや人口減少で地方自治体の存続自体が危ぶまれています。経済再生や雇用の確保、社会福祉など、生き残りのためのさまざまな方策が真剣に模索され始めています。人を呼び込むための環境づくり、安心して暮らせるためのまちづくりのほか、成長力や利便性、財政健全度など、地方自治体の“成績”に対する注目度も高まってきています。
・1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。
・2016年9月20日までの市町村合併に対応。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【ご注意ください!】
・本コンテンツは冊子版の約1500ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。
●●概要●●
投資家必携!全上場銘柄の長期株価推移。類書のない“株価年鑑”、銘柄の習性が一目でわかる10年間チャートでじっくりとご研究下さい。
■上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実
(1)東(含むマザーズ)・名(含むセントレックス)の2市場、
(2)地方取引所(含むアンビシャス、Q-Board)および
(3)JASDAQの上場全銘柄に加えて、
(4)その他証券(ETF・REIT等)、
(5)2015年中に上場廃止した銘柄も収録。
併せて上場全社について公開上場来(JASDAQ市場から上場した会社は公開来)の年足を収録しています。
●●収録情報●●
■4市場銘柄編
2015年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計2576社について、
上場以来の年足株価(高値・安値)
最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高
最近10年間の月足チャートと出来高
上場以来の年足高値・安値とその年月
上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分
資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数
最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース)
■新興市場銘柄・その他銘柄・2015年上場廃止銘柄編
新興市場上場銘柄(マザーズ、JASDAQ、セントレックス、アンビシャス、Q-Board)1036社、その他銘柄205銘柄、2015年上場廃止74銘柄については、
最近4年間の年足株価(高値・安値)
最近1年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)
最近4年間の月足チャート
上場年月と株価採録市場名
上場以来の年足高値・安値とその年月
最近4年間の1株当たり利益
最近の資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数
(2015年上場廃止銘柄は廃止時点までの情報を掲載)
■2016年版の巻末特集
2015年時価総額 東証1部トップ300
2015年時価総額 新興市場トップ100
■資料
東証総合株価指数(TOPIX)の業種別推移
日経平均株価(225種)の月別最高・最低の長期推移/日経平均株価(225種)の採用銘柄・変更履歴 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【ご注意ください!】
・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。
●●概要●●
・上場している一般事業会社と銀行あわせて3,502社(証券・保険を除く)の有価証券報告書から、掲記されている主要財務項目の実数値および編集部が算出した分析値を4期分掲載しています。上場企業の“財務力”を一枚のカルテのようにまとめた、財務分析、企業間比較に必携の一冊です。
・貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の主要項目や、設備投資額や研究開発費といった有価証券報告書の注記に記載されている項目、さらには「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」「生産性」の5つ視点から分析指標を掲載しています。また「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」については、同業種内で比較した評価(格付け)を算出しています。
・巻末には、東洋経済業種分類に基づく12項目の業種別ランキング(TOP15)を一挙掲載。業種別の特徴と業界の状況が一目瞭然です。さらに、IFRS(国際会計基準)適用会社一覧/適用予定会社、全事業会社の設備投資/研究開発費ランキングも掲載しました。
・キャンペーンの内容や期間は予告なく変更する場合があります。
・コインUP表示がある場合、ご購入時に付与されるキャンペーン分のコインは期間限定コインです。詳しくはこちら
・決済時に商品の合計税抜金額に対して課税するため、作品詳細ページの表示価格と差が生じる場合がございます。