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「オフィス需要」が減っても価値ある街と不動産とは？
○「歩きたくなる個性ある街」（＝銀座、新宿、渋谷、上野……）
○「無機質に続く人工的な街」（＝湾岸エリア、国道１６号沿線…）
この差がどのような影響をもたらすのか？
これから東京は、拡大から縮小に転じ、「爛熟」が始まる。
衰退が避けられない日本で、東京は「ハレの場」として輝く！

〈内容紹介〉
　東京にとって1960年から90年は、「高度経済成長」による拡大・発展の30年間だった。それから現在までは「失われた20年」を経て、停滞する30年間を過ごした。では、成長を期待できない日本において、首都・東京が歩むこれからの30年とは？
　いよいよ東京でも進んでいく人口減少・高齢化、ワークスタイルの変化によるオフィス需要の激減、経年劣化するマンション崩壊の危機、空き家問題とシャッター商店の増大……数々の困難を乗り越え、インバウンドを取りこみながら、東京は文化・芸術・遊楽の街として生き残る！ 人気住宅ジャーナリストによる、2050年までの「東京」未来予想図。

【目次】
はじめに
第一章　一九六〇年からの成長期、一九九〇年からの成熟期
第二章　これから三〇年で東京の風景はどう変わるか
第三章　不動産は二〇五〇年に向かってどう動くか
第四章　東京は「ハレ」の場所として輝く
第五章　インバウンドを魅了する東京
おわりに
コラム（1）　異次元金融緩和が生んだ「局地バブル」とこの先の三〇年
コラム（2）　二〇五〇年に「山手線の嫌われ駅」は変わっているか？

「買えば、一生安心」は大間違い。
マンションは「終の住処」ではありません。

――なぜ、すべてのマンションに廃墟化の危機が訪れるのか？

マイホームを購入するほとんどの人が、「一生住むこと」を前提に家を買っている。そのために何千万というお金を借りる。
だが、じつは日本に存在する分譲マンションのほとんどが、廃墟化への時限爆弾を抱えいている。
その理由は、現在のマンションにおける所有形態、つまり区分所有制度にある。
この制度には決定的な欠陥があり、これを改めない限り、すべてのマンションは廃墟化への軌道をひたすら突き進むこととなる。
なぜ、「終の住処」であるはずのマンションが廃墟になってしまうのか？
どのようにして、廃墟への道を進むのか？
どうしたら廃墟化を食い止められるのか？
住宅ジャーナリストがその危機的現実と解決策を提示する。

東京が危ない！23区に迫りくる暴落ライン！
あなたの家が「半額以下」になる……！！
値下がりしないエリアはどこか？

東京五輪を目前に、東京の不動産市場は局地的にバブル化している。
しかし、2020年オリンピック終了後の東京には華やかな未来を予想できるイベントはない。むしろ、東京の衰退を予測する統計がある。
2025年、団塊世代がすべて後期高齢者になり、東京都の人口は減少し始める。にもかかわらず、東京には毎年多くの新築住宅が供給されている。
人口減少、超高齢化、あり余る住宅……。地方はすでに、「タダ」でも貰い手がない不動産や土地、廃墟化した空き家などが溢れかえっている。
2025年、いま地方で起きている不動産暴落の現実が、東京23区にも襲いかかる。
暴落はいつどこで起こるのか？暴落しないのはどこのエリアか？少しでも暴落を回避するにはどうしたらよいのか？
不動産バブルのしくみから、2025年大暴落までのシナリオを気鋭の住宅ジャーナリストが大胆予想する。