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先が見えない時代、「業界地図」なら視界が晴れる！
13年連続売上No.1、もっとも売れている「業界地図」の最新版（大手書店調べ）
過去最多192業界・テーマの最新トレンドがサクッとわかります！

■業界ガイドブックの決定版！
◯株式投資　ー銘柄発掘、銘柄分析に
◯就活・転職　ー業界研究、志望企業探しに
◯ビジネス　ー営業先開拓、市場調査、研修に

■2024年版の特徴
・「業界深読み」が新登場！　再編の系譜、バリューチェーン、働き方・・・地図と併せて読むと理解がグンと深まる

・「AI」「Web３」「量子コンピューター」「スニーカー」など話題の業界を新規収録！

・掲載数は過去最多となる192業界・テーマ！「調査会社」「バス・タクシー」などニッチ業界追加、既存業界も四季報記者が総力アップデート

・アマゾンは464万円、メタプラットフォームズは4021万円・・・GAFAMを筆頭に大手米国企業の平均年収を掲載！日本企業との年収差もわかる

・特別付録・・・会員制サービス「業界地図デジタル」の特別優待クーポンをご提供。検索、比較、分析もサクサク。地図から企業ページに移動、外国企業ページ掲載など、紙版にはない機能が充実！

■充実の巻頭企画
・「人口減少で浮かぶ業界、沈む業界」　ー四季報記者が業界の未来を展望ー
・「47都道府県のトップ企業」　ー北海道から沖縄まで、知られざる有力企業ー
・「花形業界vs.苦境業界マップ」　ー市場規模と利益率で読み解く業界の盛衰ー
・「業界別平均年収ランキング」　ー業界ごとの40歳平均年収を推計ー

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平成23年度から令和4年度の国家公務員採用総合職試験（春試験）の問題を掲載しています。
掲載しているのは、基礎能力試験（教養試験）および政策論文試験です。
ただし、文章理解の多くの問題は著作権の関係で掲載していません。

『国家総合職　教養試験　過去問500（2024年度版）』（978-4-7889-6483-9）を底本として制作していますが、掲載している問題、並び順などは異なっています。
各年度の教養試験の問題をNo.順に掲載し、末尾に政策論文試験の問題を載せています。
教養試験については、掲載している全問題に解説を付けています。
問題文は、原則として出題当時のまま掲載しています。

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発売たちまち９．６万部突破 ! ≪売れてます≫

★２０１５年啓文堂ビジネス大賞受賞　１位獲得

【世界中で愛される最強の戦略書がまんがで学べる! 】

そんなネガティブ思考の舞が、 ひょんなことから掃除のおばあちゃんから『孫子』を学ぶことに。

窮地に追い込まれた会社が、弱い舞が、変わっていく――。

一度は読んだほうがいいとは思っても、
古典にはなかなか手を出しづらいもの。

孫子のキモ、「戦わずして、勝つ」を学びたいなら、
まずこの１冊がおすすめです。

■目次
・第１話　私のせいで、得意先がつぶれちゃった！?　～智者の慮は必ず利害を雑う～
・第２話　新商品を企画して売り込め　～小敵の堅なるは大敵の擒なり～
・第３話　低価格米にネット商品、手ごわい敵との戦い　～智将は務めて敵に食む～
・第４話　大手の価格攻勢に、最大のピンチ！　～呉越同舟～
・第５話　売るべきなのは「お米」じゃなかった？　～千里なるも戦うべし～
・最終話　戦わずして勝つ道はある　～人の耳目を一にする～

■著者　長尾一洋（ながお・かずひろ）
■漫画　久米礼華（くめ・れいか）

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【WedgeONLINE PREMIUM】
昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋【特別版】

「失われた30年」

“平成”という時代を総括するときにしばしば用いられるこの言葉にはどこか、“昭和”という時代を礼賛する響きがある。

　たしかに、敗戦後の焼け跡から国を再興し、経済面では、世界首位の米国に肉薄した輝かしい時代だった。そして、バブル崩壊によりその輝きが手からすり抜ける悔しさを味わった時代でもあった。

　高度経済成長期の幻想を追い求め続けた「平成」が終わり、「令和」の時代が幕を開けた今、我々は新たな日本の未来を描くべきだ。

　今や国の基盤となった「社会保障制度」も昭和の時代に形作られた。１９４６年（昭和21年）公布の日本国憲法に「社会保障」という言葉が用いられたことでその概念が広まり、昭和30～40年代の国民皆保険・皆年金の整備、老人医療費の無料化、児童手当の創設等により制度拡充が図られた。まさに、人口増加と経済成長を下支えに「風呂敷を広げた」時代である。

　「福祉元年」と呼ばれ、現在の社会保障制度体系がほぼ整った73年（昭和48年）、第一次オイルショックが勃発し、高度経済成長は終焉に向かう。それから今日に至るまで、年金制度へのマクロ経済スライドの導入や、高齢者医療費の自己負担率引き上げなど、様々な制度見直しを迫られた。特に、少子化による負担者の減少と、平均寿命の伸びによる給付額の増加は、制度創設当時には想定しきれなかった事態といえる。

　２００８年をピークに、日本の総人口は急降下を始めた。現在約１億２５００万人の人口は、２１００年には６０００万人を下回り、半分以下となる見込みだ。人口増加を前提とした現行の社会保障制度は既に限界を迎えている。昭和に広げすぎた風呂敷を畳み、新たな仕組みを打ち出すときだ。

　社会保障に「特効薬」はない。だが、昭和的価値観から脱却し、現状を受け入れることで、その糸口が見えてくる。これから示す「処方箋」が、新たな時代の社会保障へとつながっていくことを期待する。

　月刊誌『Ｗｅｄｇｅ』2021年5月号（4月20日発売）の特集「昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋」に同誌22年8月号（7月20日発売）の「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな」（東京大学大学院経済学研究所教授・山口 慎太郎氏、京都大学公共政策大学院　教授・奈良岡 聰智氏）の記事を加えた特別版です。

Part 1:介護
介護職員が足りない! 今こそ必要な「発想の転換」
編集部
Part 2:人口減少
新型コロナが加速させた人口減少 “成長神話"をリセットせよ
森田 朗(東京大学名誉教授)
Part 3:医療
「医療」から「介護」への転換期 “高コスト体質"からの脱却を
土居丈朗(慶應義塾大学経済学部教授)
Part 4:少子化対策
「男性を家庭に返す」 これが日本の少子化対策の第一歩
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科教授)
Part 5:歴史
「人口減少悲観論」を乗り越え希望を持てる社会を描け
鬼頭 宏(上智大学経済学部名誉教授)
Part 6:制度改革
分水嶺に立つ社会保障制度 こうすれば甦る
島澤 諭(中部圏社会経済研究所研究部長)
COLUMN:高齢者活躍
お金だけが支えじゃない 高齢者はもっと活躍できる
編集部
Part 7:国民理解
「国家 対 国民」の対立意識やめ真の社会保障を実現しよう
西村周三(京都先端科学大学経済経営学部教授)
SPECIAL_OPINION
「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな
Part 1:少子化対策は将来への「投資」 エビデンスに基づいた政策を
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科 教授)
Part 2:日本に蔓延る女性差別意識 「女性活躍」を名ばかりにするな
奈良岡聰智(京都大学公共政策大学院 教授)

「文句が多いアメリカ人」「反省しないアメリカ人」「ほめられたいアメリカ人」――アメリカ人はどうしてそう考え、そう行動するのか。日米ビジネスのエキスパートで、経営コンサルタントのロッシェル・カップが、アメリカ人とうまく仕事するコツを大公開！　日本の企業文化を熟知し、職場の異文化コミュニケーションやグローバルビジネスをテーマに講演活動を行う、アメリカ人経営コンサルタントだからこそ書ける、「アメリカ人のあつかい方」です。
※本書は『反省しないアメリカ人をあつかう方法』（2003年刊）を大幅に加筆・修正したものです。

【本書の特長】
１）アメリカ人の考え方と行動パターン、日本人が取るべき対処法が明確に分かります。アメリカ人と今働いている人、アメリカ人と働く可能性のあるすべての人におすすめの一冊。
２）日本人とアメリカ人の「いいところ」「マズいところ」を豊富な実例を交えて解説。アメリカ人と仕事で付き合ったことがある人なら「これ、あるある！」となること必至！　アメリカ人とこれから仕事をする人は、この本を読んで備えましょう。
３）Chapter１、２の内容を12年ぶりにアップデート。また、Chapter３「アメリカ人上司の下で働くのも楽ではない！」を書き下ろしました。アメリカ人上司の傾向と対策はこれでバッチリです。
４）アメリカ人の仕事に対する考え方を知ることで、自分自身の働き方を振り返ったり、見直したりするきっかけを得られます。
５）実例から導き出された、明日から使える英語フレーズを多数収録。仕事に生かせる英語も、同時に身に付きます。

【対象レベル】
※英語のレベルは問いません。
・アメリカ人とうまく仕事をする方法を模索しているビジネスパーソン
・アメリカ駐在や出張の予定があるビジネスパーソン
・アメリカ人の本質を知りたい人

【ダウンロード特典】
英文フレーズ集（PDFファイル）＋音声（MP3ファイル）
本書掲載の英文フレーズのうち、活用しやすいものをまとめました。耳からも学べる音声付き。

【著者プロフィール】
ロシェル・カップ：
職場における異文化コミュニケーションとグローバルビジネス、人事管理を専門とする経営コンサルタント。イェール大学歴史学部卒、シカゴ大学経営大学院修了（MBA 取得）。日系大手金融機関の東京本社での勤務を経て、日本の多国籍企業の海外進出や海外企業の日本拠点の展開、グローバル人材育成を支援するジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社（www.japanintercultural.com）を設立し、社長を務める。現在、北米、日本、ヨーロッパ、南米、中国、フィリピンに拠点を置き、トヨタ自動車、東レ、アステラス製薬、DeNA、JINS など、多くの日本企業へのコンサルティング活動を行っている。『英語の交渉　直前7 時間の技術』（アルク）、『日本企業の社員は、なぜこんなにもモチベーションが低いのか？』（クロスメディア・パブリッシング）をはじめ、著書多数。