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世界の金融・経済秩序の大変動を見抜く
ベストセラー・シリーズの最新刊！
世界は“脱ドル化”に向かう――
金1グラムは、30,000円にハネ上がる！

今年8月29日、金の国内小売価格が、1グラム＝10,000円の大台を超えた。
著者はこの四半世紀、一貫して「金を買いなさい、必ず値上がりするから」
「アメリカ発の金融恐慌になる。アメリカは世界覇権を失う」と主張し続けてきた。
事実、金は26年前の1グラム＝1,200円から、今は10,522円（11月20日）と、8.7倍に値上がりした。
　世界経済は今、「脱ドル化」（ディー・ダラライゼーション）に向かっている。
この動きが、金価格を大きく押し上げる。
BRICKS諸国は米ドルに代わる世界基軸通貨を準備中だ。
1944年に決められた、金と米ドルの兌換体制（ブレトンウッズ体制）が終わる。
すなわち米ドルの覇権が崩壊するから、金の値段が上昇するのだ。

もうすぐ核戦争！　世界を破滅させる真の巨悪の正体とは?
情報なくして、判断なし――最高級インテリジェンスが明かす恐るべき真実。

泥沼化したウクライナ戦争は、核戦争を含む第３次世界大戦へと突入しつつある。
西側メディアは、ゼレンスキーはウクライナ防衛の英雄で、プーチン＝ロシアは悪という善悪二元論的な情報を流しているが、そもそも戦争の原因をつくったのは、誰なのか。
停戦交渉に応じず、ウクライナ国民を見殺しにしているのは、誰なのか。
いまこそ私たちはまことしやかに流されるフェイク情報を慎重に見定める必要がある。
日本の安倍晋三元首相が暗殺されたことも、この世界の大変動と関連して見なければならない。
情報なくして、判断なし――ウソにまみれた世界のなかから真実を見つけ出す努力がいまほど必要なときはない。
そして、混乱を深める世界のなかで、日本はどのように思考し、どう行動するのか。
戦争をしない国・日本の責務が試されるときが迫っている。
日本人が知らない世界最先端情報を、ベストセラー『戦後史の正体』で知られ、国際政治の厳しさと外交の裏側を知り尽くす元外務省・国際情報局長の孫崎享氏と、
『属国日本論』を主著に、世界政治や金融をはじめ、さまざまなタブーに斬り込んできた副島隆彦氏が、語りつくす。

世界値段では、金1グラム＝1万円の時代が始まっている。株安と物価高は、どこまで進むのか――為替市場で円安が進み、１ドル＝140円の壁を突破した。10月17日には148円台になった。これは日米の金利差（米FFレート3.25％、日本はゼロ金利）から円が売られ、ドルが買われたからだ。日本は物価高に見舞われている。なぜアメリカは金利を上げつづけるのか。報道ではインフレ抑制策とされるが、本質は別のところにある。ウクライナ戦争での(NATO側の)勝利を見越していたのだ。2003年のイラク戦争のときも、アメリカは金利を４％にまで上げた。「戦争刺激経済」である。しかし今、この策略は失敗した。戦争の終息は見えず、NYダウは下落傾向のままだ。一方でアメリカでは、かつての日本を彷彿とさせる異常な住宅バブルが起きている。だが、このことは、あまり知られていない。「３億円で買った住宅を５億円で売って２億円儲かった」というような小金持ち資産家層が3000万人くらいいるのだ。このバブル崩壊が目前に迫っている。“第二次リーマン・ショック”である。バブル崩壊は日本に波及する。それは2024年に起きる。また、ロシア政府は3月28日、金価格をパウンド（結合）した。固定価格で金をロシア中央銀行が買い取る。１グラム＝5,000ルーブルである。この数字は、3月末時点で１オンス（31.1グラム）あたり2,447.17ドルに相当し、NYやロンドン市場の1737.84ドルの1.5倍にもなる（為替相場によって変動する。1ドル＝145円として、日本円では金1グラムが12,000円）。つまり世界値段では、金1グラム＝1万円の時代が始まっているのだ。著者は世界経済の最新情報を分かりやすく説明しながら、これから金を買ってみようという投資初心者へも助言する。巻末特集「プライム」上場を目指す成長株20もお見逃しなく！

緩和マネーの"副反応"
緊急事態宣言が解除され、飲食店の通常営業も再開された。
だが第6波到来やワクチンのブースター接種など、まだ私たちは“コロナ禍"にある。
本書は日本をはじめ、アメリカやEU諸国が「コロナ対策経済」として財政出動したマネーが
もたらす“副反応"について、鋭く分析する。
例えば日本のコロナ対策費は合計308兆円。
その原資は日本国債だが、日本政府は短期債(1年もの以下)を大増発した。
これまでにない異常事態の理由とは?
また、日米欧“先進3カ国"の中央銀行は、合計で25兆ドル(2700兆円)もの緩和マネーを放出した。
ハイパー・インフレへの足音が聞こえてくる。
中国恒大集団の破綻問題や、アメリカFRBのテイパリング(緩和の縮小)など最先端の話題にも迫る。
好評の巻末特集「株の推奨銘柄」は初の袋とじ。必読の1冊!

迫り来る金融大動乱の時代に備えなさい―
新型コロナウイルスが直撃した2020年の世界金融市場。
株価は下落し、各国政府は経済対策に追われている。
そのさなか、金価格が急上昇。2月に1グラム5,666円(小売価格の月間平均)だった金は、半年後の8月7日に7769円の最高値を記録した。

20年前から「実物資産の王様である金を買いなさい」と説き続け、自他ともに“金買え評論家”を称する著者が、金市場の最新情勢を分析、予測する。
金はこれからどうなるのか。著者はズバリ書く。
「金の値段は今の5倍になる。1グラム7000円を目標に買いなさい。2024年に起きる金融動乱のときに売りなさい」。
さらに「国は小金持ち層の資産を狙っている。やがて財産税が課せられる」と警告を発する。
日本の政権交代、米大統領選、米中新冷戦、コロナ騒ぎ……
先行き不透明な時代に贈る、最強の個人資産防衛戦略。

私たちの目の前で日に日に巨大化していく共産中国。その一方で世界中に渦巻く中国経済欺瞞論、米中軍事対決説、
共産党一党独裁vs.民衆の蜂起予測、習近平暗殺の噂etc.……。一体日本人は、この見たくない現代中国という現実をどう受け止めるべきなのか?日本経済の停滞と中国経済の巨大化のはざまで見過ごされてきた、誰も指摘してこなかった最重要ファクターを徹底分析!! 日本、そしてすべての日本人を叱咤激励する副島節が大炸裂の1冊登場!!! 習近平政権がもっとも知られたくない“真実”! 日本人が教えた設計図<OS>で共産中国は未来(デモクラシー)を手に入れた!!

災害のあとに金融恐慌、そして戦争が来る
新型コロナウイルスの大騒ぎは、恐ろしい翼賛体制への道を開いてしまった。10年後、私たち日本人は“大きな戦争”に連れてゆかれるだろう。
国民を大災害や未知の病気で激しい恐怖状態に陥れ、その隙に乗じて支配・統制する。これを「ショック・ドクトリン」もしくは「大災害便乗型資本主義」と呼ぶ。
歴史を検証すれば分かる。第一次世界大戦の好景気から関東大震災を経て昭和恐慌、そして満州事変→国家総動員法→太平洋戦争……日本が真珠湾攻撃で開戦したとき、全国民は舞い上がった。また同じことが起きる。
当初からコロナ騒ぎを冷ややかに見て“狂人”扱いされるという著者は、やがて訪れる恐ろしい未来を予告する。

世界経済はコントロール不能に陥った。
トランプは無理やり株高を演出するが、不安定でボラティリティの高い相場が続く。
利上げに動いていたＦＲＢまで量的緩和をせざるをえなくなったのは、
株高とはうらはらに金融機関の多くが資金不足に陥っているからだ。
大量に刷られた緩和マネーは経済の活性化にはつながらず、マネーが機能障害を起こし始めている。
当然の結果として、金価格が急上昇を始めた。
いよいよドルの断末魔が始まった。
好評金融予言の書。

2015年10月、著者が新刊『再発する世界連鎖暴落』で掲げた震憾の予測が、3ヶ月を経ずして大的中！　2015年8月24日と9月29日に続くこの動きこそ、世界同時株安―-「世界連鎖暴落」の再発にほかならないのだ。この事態は、これからも断続的に続く。2016年2月、日銀が新たな金融緩和策として打ち出したマイナス金利の導入に踏み切っても、株価は一向に回復する見込みはない。日本経済は、このまま底なし沼に沈むのか。GPIFの失敗によって国民の年金は消失してしまうのか。安部政権が目論む「官製相場」の破綻が見えた以上、私たちは、いかに個人資産を守るべきか……。『再発する世界連鎖暴落』を急遽改訂し、さらなる予測を加えた最新版『世界連鎖暴落はなぜ再発したか』を緊急同時電子化！

トランプの勝利を予言し的中させた評論家の次なる予言は「北朝鮮Xデー」。「米軍はパールハーバーのように、北朝鮮に先に撃たせるよう仕組む。それを合図に核施設への一斉爆撃を敢行する。それは6月だ」と予言。6月に向け水面下で進む各国の駆け引き。金正恩体制崩壊後の北朝鮮から、次なるアジアの火種まで…副島節全開で最新鋭の分析を放つ！　元韓国国防省分析官のコウ・ヨンチョル氏との緊急対談を収録した必読の一冊。

「彼女（ヒラリー）を投獄せよ！（Lock Her Up!）」と言う言葉は、2016年7月の共和党全国大会で参加者たち（＝民衆）から巻き起こった言葉である。ヒラリーが国務長官時代に犯した「犯罪」とは何なのか？　現地の膨大な資料を読み解き、日本ではまったく報道されない真実を暴く。そして、先へ先へと近未来を予測、予言する「副島節」が炸裂！　11・8の米大統領選前はもちろん、その後もアメリカ最新情勢を知る必読の一冊だ。

――日本人が、今も共産主義を恐がり、イヤがるのには深い理由がある。
中国とロシアの、血塗られた残虐な革命の歴史を肯定することはできない。
あれらは、やってはいけなかった人類史の実験だったのだ。
案の定、大失敗した。
今、アラブ世界で起きているIS「イスラム国」という過激派たちの出現の問題もよく似ている。
私たちは、それでもなお、日本に迫り来る共産・中国の巨大な力を、
正確に測定して感情に走ることなく、冷静に対策を立てなければいけない。

属国日本論で論壇に登場した著者が、今また「日本は中国の属国になるだろう」論をぶち上げる。
反共主義一点張りの右翼言論人と、共産主義の悪をごまかした左翼リベラルの両者に鉄槌を下す。