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世界の金融・経済秩序の大変動を見抜く
ベストセラー・シリーズの最新刊！
世界は“脱ドル化”に向かう――
金1グラムは、30,000円にハネ上がる！

今年8月29日、金の国内小売価格が、1グラム＝10,000円の大台を超えた。
著者はこの四半世紀、一貫して「金を買いなさい、必ず値上がりするから」
「アメリカ発の金融恐慌になる。アメリカは世界覇権を失う」と主張し続けてきた。
事実、金は26年前の1グラム＝1,200円から、今は10,522円（11月20日）と、8.7倍に値上がりした。
　世界経済は今、「脱ドル化」（ディー・ダラライゼーション）に向かっている。
この動きが、金価格を大きく押し上げる。
BRICKS諸国は米ドルに代わる世界基軸通貨を準備中だ。
1944年に決められた、金と米ドルの兌換体制（ブレトンウッズ体制）が終わる。
すなわち米ドルの覇権が崩壊するから、金の値段が上昇するのだ。

緩和マネーの"副反応"
緊急事態宣言が解除され、飲食店の通常営業も再開された。
だが第6波到来やワクチンのブースター接種など、まだ私たちは“コロナ禍"にある。
本書は日本をはじめ、アメリカやEU諸国が「コロナ対策経済」として財政出動したマネーが
もたらす“副反応"について、鋭く分析する。
例えば日本のコロナ対策費は合計308兆円。
その原資は日本国債だが、日本政府は短期債(1年もの以下)を大増発した。
これまでにない異常事態の理由とは?
また、日米欧“先進3カ国"の中央銀行は、合計で25兆ドル(2700兆円)もの緩和マネーを放出した。
ハイパー・インフレへの足音が聞こえてくる。
中国恒大集団の破綻問題や、アメリカFRBのテイパリング(緩和の縮小)など最先端の話題にも迫る。
好評の巻末特集「株の推奨銘柄」は初の袋とじ。必読の1冊!

コロナを理由に、世界中にばらまかれたフェイクマネーがハイパー・インフレを誘発する。史上空前の金融崩れを警告する予言の書

株、債券の暴落が同時に起きる！ 信用できるのは金（ゴールド）だけだ。
新型コロナ対策と称して、全世界で１４４５兆円ものお金がばらまかれた。リーマン・ショックの時にアメリカの中央銀行であるＦＲＢは巨額の金融緩和で乗り切った。世界支配者たちは、今回もジャブジャブ・マネーで解決できると考えているようだ。
政府はいくらでもお金を刷れるという政策を世界中に号令して押し付けた。根拠のないお金が世界中に流通するようになれば、世界経済はどのような反作用を受けるのか。その代償がただで済むはずはない。
金（ゴールド）の価格は上昇し、最高値をうかがう動きだ。なによりアメリカ、ＥＵ各国の金利が上がり始め、インフレ懸念が金融市場を脅かしている。
これらの兆候は、まさしくハイパー・インフレの到来を告げている。金利が暴騰すれば、債券と株式の暴落が同時に起きるだろう。そしてそのあとドルの暴落が続けて起きる。
近未来に襲い掛かる世界経済の危機の本質を詳細に分析する金融予言の書。

迫り来る金融大動乱の時代に備えなさい―
新型コロナウイルスが直撃した2020年の世界金融市場。
株価は下落し、各国政府は経済対策に追われている。
そのさなか、金価格が急上昇。2月に1グラム5,666円(小売価格の月間平均)だった金は、半年後の8月7日に7769円の最高値を記録した。

20年前から「実物資産の王様である金を買いなさい」と説き続け、自他ともに“金買え評論家”を称する著者が、金市場の最新情勢を分析、予測する。
金はこれからどうなるのか。著者はズバリ書く。
「金の値段は今の5倍になる。1グラム7000円を目標に買いなさい。2024年に起きる金融動乱のときに売りなさい」。
さらに「国は小金持ち層の資産を狙っている。やがて財産税が課せられる」と警告を発する。
日本の政権交代、米大統領選、米中新冷戦、コロナ騒ぎ……
先行き不透明な時代に贈る、最強の個人資産防衛戦略。

私たちの目の前で日に日に巨大化していく共産中国。その一方で世界中に渦巻く中国経済欺瞞論、米中軍事対決説、
共産党一党独裁vs.民衆の蜂起予測、習近平暗殺の噂etc.……。一体日本人は、この見たくない現代中国という現実をどう受け止めるべきなのか?日本経済の停滞と中国経済の巨大化のはざまで見過ごされてきた、誰も指摘してこなかった最重要ファクターを徹底分析!! 日本、そしてすべての日本人を叱咤激励する副島節が大炸裂の1冊登場!!! 習近平政権がもっとも知られたくない“真実”! 日本人が教えた設計図<OS>で共産中国は未来(デモクラシー)を手に入れた!!

世界経済はコントロール不能に陥った。
トランプは無理やり株高を演出するが、不安定でボラティリティの高い相場が続く。
利上げに動いていたＦＲＢまで量的緩和をせざるをえなくなったのは、
株高とはうらはらに金融機関の多くが資金不足に陥っているからだ。
大量に刷られた緩和マネーは経済の活性化にはつながらず、マネーが機能障害を起こし始めている。
当然の結果として、金価格が急上昇を始めた。
いよいよドルの断末魔が始まった。
好評金融予言の書。

経済学の数式はすべてY(もの)=M(カネ)でできている。「私たちは間違っていた」クルーグマン教授の白状を追撃する!!
経済学は巨大なインチキ学問だった! 成長どころか、経済衰退を続けている米、欧、日。特に日本経済は、この26年、ずっと縮んできた。なぜ、経済学は役に立たないのか──。
アメリカ経済学者を代表するポール・クルーグマン教授が、自分の誤りを認めた。世界を驚かせたクルーグマンの白状文と、それをやり玉に挙げて真実を暴いたマイケル・ハーシュの評論文をもとに、この30年、アメリカ経済界で何が起き、経済学者たちは何を間違ったのか、世界最先端の事情を解説する。さらに、マーシャルの方程式、フィッシャーの交換方程式、ケインズの有効需要の原理、ヒックスの方程式、マルクスの基本定理、ピケティの法則から、経済学の数式はすべてY(もの)=M(お金)の形でできていると証明。理論経済学の土台である、ものとお金の関係から、マネタリスト、ニュー・ケインジアン、合理的期待形成派など、世界の主流である新古典派、アメリカ経済学の暴走と虚偽を追及する。
現実に対応できず、間違った経済政策で世界を騙し続け、人類を不幸にしてきた経済学。この30年のアメリカ経済史と経済学思想から、経済政策なきこれからの世界がよくわかる。

ケインズの乗数効果理論が効かなくなった。有効需要の原理が、先進国ですでに壊れている。
──だから、経済学は死んだのだ。(第5章本文より)

＜著者について＞
副島隆彦（そえじま・たかひこ）
評論家。副島国家戦略研究所主宰。1953年、福岡県生まれ。早稲田大学法学部卒業。外資系銀行員、予備校講師、常葉学園大学教授等を歴任。政治思想、金融・経済、歴史、社会時事評論などの分野で真実を暴く。

2015年10月、著者が新刊『再発する世界連鎖暴落』で掲げた震憾の予測が、3ヶ月を経ずして大的中！　2015年8月24日と9月29日に続くこの動きこそ、世界同時株安―-「世界連鎖暴落」の再発にほかならないのだ。この事態は、これからも断続的に続く。2016年2月、日銀が新たな金融緩和策として打ち出したマイナス金利の導入に踏み切っても、株価は一向に回復する見込みはない。日本経済は、このまま底なし沼に沈むのか。GPIFの失敗によって国民の年金は消失してしまうのか。安部政権が目論む「官製相場」の破綻が見えた以上、私たちは、いかに個人資産を守るべきか……。『再発する世界連鎖暴落』を急遽改訂し、さらなる予測を加えた最新版『世界連鎖暴落はなぜ再発したか』を緊急同時電子化！

本当に怖ろしいのは株ではなく債券だ！

ジャンク債が暴落したら恐慌に突入。だから金（ゴールド）を買い増せ！
２０１９年年初にはドル円の為替相場でフラッシュクラッシュが起きた。
コンピュータによる高速取引がからんだ一瞬の暴落である。
これから世界の金融市場が急速に流動化していく。
その中心は株ではなく、債券になるだろう。とりわけジャンク債の暴落が大恐慌への導火線となる。

米中貿易戦争を含む経済の激変を副島隆彦が予測する。

トランプのご祝儀相場は終わった。この２月５日にＮＹダウは１０７５ドルという過去最大の下げを記録し、日経平均も１３６４円安と世界的な株安連鎖となった。トランプは戦争刺激経済で暴落を迎え撃つ。パウエルＦＲＢ議長はイラク戦争の時のグリーンスパンのように金利を上げてゆく。２００３年と同じ相場の繰り返しだ。何度も暴落が起こり、そのあと株価は上昇に転じる。これから３年の相場とそのあと３年の経済動向を予言する。
【巻末付録】戦争の陣太鼓が聞こえる軍需銘柄21

やってるフリだけのトランプ魔術に世界が騙された。ニューヨーク・ダウは史上最高値を更新。日経平均も１万９０００円台まで戻した。しかし、このトランプ大統領”ご祝儀相場”はもう終わりだ。トランプの「アメリカ・ファースト！」とは国内最優先主義のことだ。アメリカにはもうおカネがない。膨大な財政赤字が積み上がり、貿易赤字も許容できない水準だ。トランプは日本から巨額の資金を毟り取る。トランプのどぎたない次の手口を大予測！　【特別付録】トランプ暴落にも耐えられる11推奨銘柄

それでも“逃がせ隠せ”の20カ条

税金恐怖政治の始まりである。tax terrorism という言葉は欧米世界にある。日本では国税庁がついにいわゆる富裕層への課税強化宣言を2016年11月に行なった。併せて、中小企業のオーナー経営者で、給与（だけ）を受け取っている者たちへの税務調査をわざと行なうようになった。そして“おみやげ”（修正申告）を徴収しないで、ニヤリと笑って税務調査を終わらせる。「国は、あなたの相続税時の資産をしっかり把握した。もう逃げられないよ」という脅しの調査である。「（いわゆる）富裕層」に対する“萎縮効果”を狙ったものだ。
ついに、こういうところにまで日本の資産家、小金持ちたちは追い詰められた。何が何でも「ひとり（最低）１億円ずつは相続税で取ってやる」という構えだ。これは税金テロリズムの始まりである――。

前作『税金官僚から逃がせ隠せ個人資産』を出して３年、強化された外国（避難）財産課税、相続税など、次々襲いかかる徴税テロから資産を守るにはどうすればいいのか。また、近年増加する泥棒に1600万円相当を泥棒された著者の、衝撃の体験も赤裸裸に告白。小手先のノウハウではない資産防衛術を真剣に考える。
欧米諸国と日本の税金（取り）官僚たちの動きの最新情報、知識も提供。日本国家にとって大切な資産家の立場に本当に親身に立った希有な書。

１章　ヒステリー状態の税金官僚たち
２章　税金官僚の動きを知る
３章　パナマ文書問題とは何だったのか
４章　マイナンバーと申告書類
５章　不動産をどうするか問題
６章　現金をどうするか
７章　どう逃がすか、と金の扱い
８章　私は１６００万円を泥棒された
９章　海外で暮らす富裕層に話を聞いた
10章 税金官僚は企業を洗脳する
11章 世界は統制経済へ向かう

年初から世界の金融市場はフリーフォールに陥った。上海株の暴落は原油安に波及し、さらにドイツ銀行のＣｏＣｏ債不安へと世界連鎖暴落が起きた。イエレンＦＲＢ議長による利上げがドルの乱気流となって世界を不安定化させたからだ。黒田日銀はマイナス金利まで導入して国債だけは守る体制に入った。米欧日が緩和マネーでごまかしてきた世界の化けの皮が剥れて、これから異次元の恐慌に突入してゆく。現金すら信用できない世界で金が輝きを取り戻す。

日本が自由主義経済とか市場原理の国だというのはウソだ。今や株式、債券（金利）、ドル円（為替）、金（ゴールド）も、すべて統制されている。投資家は、今こそ政府による市場操作を見ぬくことで儲けるべきだ！　最新の金融・経済の状況、そして政治の最先端の課題に立ち向かう著者渾身の一冊。生き延びたいなら本書を読め！　巻末付録「副島隆彦が推奨する乱高下にも負けない強い株38銘柄」